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報道資料 ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。 検索日と情報が異なる可能性がございますので、 あらかじめご了承ください。 2024年5月14日 ソニー・インタラクティブエンタテインメントの新経営体制について 西野秀明がプラットフォームビジネスグループ CEO、ハーマン・ハルストがスタジオビジネスグループ CEOに就任、新経営体制の下で持続的成長を追求 ソニーグループ株式会社（以下、ソニーグループ）およびプレイステーション事業を担うソニー・インタラクティブエンタテインメント（以下、SIE）は、本日、SIEの新しい経営体制を発表しました。2024年6月1日付で、西野秀明がSIEプラットフォームビジネスグループのCEOに、ハーマン・ハルストがSIEスタジオビジネスグループのCEOに就任します。現在SIEの暫定CEOを務める十時裕樹は、ソニーグループ社長 COO 兼 CFOの職務に加
報道資料 ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。 検索日と情報が異なる可能性がございますので、 あらかじめご了承ください。 2024年1月25日 変形型月面ロボットによる小型月着陸実証機（SLIM）の撮影およびデータ送信に成功 国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構 株式会社タカラトミー ソニーグループ株式会社 同志社大学 国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（理事長：山川宏）と株式会社タカラトミー（代表取締役社長 COO：小島 一洋）、ソニーグループ株式会社（代表執行役 会長 CEO：吉田 憲一郎）、同志社大学（学長 植木 朝子）の4者で共同開発※1した変形型月面ロボット（Lunar Excursion Vehicle 2（LEV-2）、愛称「SORA-Q」、以下「LEV-2」）は、小型月着陸実証機（SLIM、以下「SLIM」）※2の撮影に成功しました。これにより、LEV-2は
クリエイティビティとテクノロジーで、新たな価値を切り拓くために。 「DESIGN VISION」は、さまざまな視点から世の中の先行きを予見し、未来の方向性を考える、ソニーのデザインリサーチプロジェクト。 クリエイティブセンターのデザイナー自らがフィールドリサーチへ赴き、分析や提言を行うことで、 デザインの力を幅広く活用する取り組みです。 ソニーのデザイン部門であるクリエイティブセンターが独自に取り組む、継続的なデザインリサーチのプロジェクト「DESIGN VISION」。技術の進展や世界の情勢がめまぐるしく変化していくなかで、社会における企業のあり方や使命について考え、新たな方向性を導くには、どうすればいいか。「DESIGN VISION」はこの問題に対し、デザインの力を活用して世の中の潮流や感性価値の動向をいち早く捉え、領域や部門を超えて新たな視点やヒントを提示するために、クリエイティブ
『魔改造の夜』とは…… エンジニアたちが極限のアイデアとテクニックを競う、NHK BSプレミアムの技術開発エンタテインメント番組「魔改造の夜」。 “子どものおもちゃ”や“日常使用の家電”を魔改造しモンスターマシンへと姿を変える興奮と感動の夜会。その第5弾「ネコちゃん落下25m走」と「電気ケトル綱引き」に、ソニーグループのエンジニアたちが挑戦、1か月半魔改造に励み、闘いに挑んだ。
モーションロゴとは、テレビCMのエンディング、映画の冒頭やソーシャルメディア上のプロモーションビデオなど、 映像コンテンツの前後に付け加えられる企業のロゴのこと。一般的に定型のものが多い中、 ソニーの新しいモーションロゴは、社内外のクリエイターと共に創り、グループ各社の多様な映像コンテンツに無限のバリエーションで調和するという、 今までにないブランディングの取り組みです。このモーションロゴは、どのような発想から生まれ、 どのようにつくられたのか。デザイナーたちが今回のプロジェクトを振り返ります。 ソニーのモーションロゴのコンセプトムービー。新しいモーションロゴでは、ソニーのPurpose（存在意義）を起点に、テクノロジーに裏打ちされたクリエイティブエンタテインメントカンパニーとして、ソニーが人々と共鳴・共振しながら新しい価値を共に生み出していくというストーリーを表現しています。 2019年
報道資料 ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。 検索日と情報が異なる可能性がございますので、 あらかじめご了承ください。 2022年6月16日 ソニーとHonda、モビリティ事業を行う新会社 「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」の設立に関する合弁契約を締結 ソニーグループ株式会社 本田技研工業株式会社 ソニーグループ株式会社（以下「ソニー」）と本田技研工業株式会社（以下「Honda」）は、2022年3月4日付「ソニーとHonda、モビリティ分野における戦略的提携に向けて基本合意」と題した共同リリースにてお知らせしたとおり、モビリティ分野における戦略的提携に向けた協議・検討を進めてきましたが、本日、高付加価値のエレクトリック・ビークル（EV）の販売とモビリティ向けサービスの提供を行う新会社の設立に関する合弁契約書を締結しましたので、お知らせします。 新会社は、Hondaの最先端
報道資料 ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。 検索日と情報が異なる可能性がございますので、 あらかじめご了承ください。 2022年6月7日 訃報 元会長 兼 グループCEO 出井伸之 ソニー株式会社(現ソニーグループ株式会社、以下ソニー) 元会長 兼 グループCEO の出井伸之（いでい のぶゆき）氏は、2022年6月2日、肝不全のため逝去されました。享年84歳。葬儀は近親者のみの密葬にて既に執り行われました。なお、ご遺族のご意向により、ご供花・ご香典・ご弔問等は固くご辞退申し上げます。また、後日、偲ぶ会を開催させていただく予定です。 出井氏は、1960年にソニーに入社、音響事業本部オーディオ事業部長、ホームビデオ事業本部長、広告宣伝本部長、クリエイティブ・コミュニケーション部門長などを歴任した後、1995年にソニーの第6代 代表取締役社長に就任しました。1998年にCEOに
報道資料 ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。 検索日と情報が異なる可能性がございますので、 あらかじめご了承ください。 2022年3月4日 ソニーとHonda、モビリティ分野における戦略的提携に向けて基本合意 ソニーグループ株式会社 本田技研工業株式会社 2022年3月4日、ソニーグループ株式会社（以下「ソニー」）と本田技研工業株式会社（以下「Honda」）は、新しい時代のモビリティとモビリティサービスの創造に向け、戦略的な提携に向けた協議・検討を進めることを合意したと発表しました。具体的には、両社で合弁会社（以下「新会社」）を設立し、新会社を通じて、高付加価値のエレクトリック・ビークル（EV）を共同開発・販売し、モビリティ向けサービスの提供と併せて事業化していく意向を確認した、基本合意書を締結しました。 両社は、今後、共同開発契約と合弁契約を含む法的拘束力のある各種確定契
「よりよい採用活動を実現したい」それがきっかけ －2021年12月、『ソニーグループ 採用ムービー』が公開されました。この企画の発端を教えてください。 山木：最初のきっかけは2021年の夏に採用部全体で行ったブレインストーミング（以下ブレスト）で「学生とソニーにとってより良い採用活動の実現方法」についてディスカッションをしたことです。 ソニーは、学生に自分らしさを最大限発揮してもらうための工夫として「個人面接」や「私服面接」だったり、自分のキャリアを主体的に考えてもらいたいという想いから「コース別採用」を実施したりしているんですけど、その事実やそれに対する我々の想いは多くの学生に伝わっていないという事がそこで議題に上がりました。そしてその課題を解決すべく、今回の企画が動き始めました。 －「よりよい採用活動の実現」について、ディスカッションした事がきっかけだったのですね。ちなみに2種類の動画
「Sony History」は、1945年から1996年までのソニーのあゆみを物語にした、創立50周年記念誌「源流」（1996年8月発行）を要約したものです。
「ラジオをやろう」。これが、社長の井深が出した答えであった。 「トランジスタを作るからには、広く誰もが買える大衆製品を狙わなくては意味がない。それは、ラジオだ。難しくても最初からラジオを狙おうじゃないか」 まだ、アメリカでも補聴器くらいにしか使えない、低い周波数のトランジスタしか作られていないのだ。これは、大胆な発想だった。しかし、井深は強気だ。 「大丈夫だ、必ずラジオ用のものができるよ」。この言葉で、東京通信工業（ソニーの前身、以下東通工）の技術者たちの挑戦が始まった。 技術者から見れば、挑戦する相手が難しければ難しいほど、張り合いがあるというものだ。しかし、東通工の中でも一部には、果たしてできるかどうか分からないようなトランジスタを、社運をかけてまでやる必要があるのかという先行きを危ぶむ声があった。それは、外部の人たちの大部分も、やはり同じように感じていたに違いない。東通工のような小さ
1946年（昭和21年）1月、ソニーの創業者のひとり、井深 大（いぶか まさる：ファウンダー・最高相談役）が起草した。 「東京通信工業株式会社設立趣意書」 ※東京通信工業株式会社は、1958年（昭和33年）に社名を現在のソニー株式会社に変更した 東京通信工業株式会社設立趣意書 - 井深 大 戦時中、私が在任していた日本測定器株式会社において、私と共に新兵器の試作、製作に文字通り寝食を忘れて努力した技術者数名を中心に、真面目な実践力に富んでいる約20名の人たちが、終戦により日本測定器が解散すると同時に集まって、東京通信研究所という名称で、通信機器の研究・製作を開始した。 これは、技術者たちが技術することに深い喜びを感じ、その社会的使命を自覚して思いきり働ける安定した職場をこしらえるのが第一の目的であった。戦時中、すべての悪条件のもとに、これらの人たちが孜々（しし）として使命達成に努め、大いな
報道資料 ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。 検索日と情報が異なる可能性がございますので、 あらかじめご了承ください。 2020年5月14日 世界初※1AI処理機能を搭載したインテリジェントビジョンセンサー 2タイプを商品化 高速なエッジAI処理を可能にし、クラウドと協調した最適なシステムの構築に貢献 ソニー株式会社 ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社 ※1イメージセンサーとして。ソニー調べ。（2020年5月14日広報発表時） ソニーは、世界初※1となるAI処理機能を搭載したインテリジェントビジョンセンサー 2タイプを商品化します。 本製品は、イメージセンサーにAI処理機能を搭載することで高速なエッジAI処理を可能にし、必要なデータだけを抽出することで、クラウドサービス利用時におけるデータ転送遅延時間の低減、プライバシーへの配慮、消費電力や通信コストの削減などを実
──映像制作の現場でも自由視点映像技術を積極的に取り入れているそうですね？ 廣田：バーチャルリアリティ（VR）と呼ばれる仮想現実技術の中で、自由視点映像技術は数年前よりスポーツ放送の用途で採用されるなど、映像コンテンツを制作する現場でも認知が進みつつあります。特に360度をぐるりと見回すことのできる全天球映像技術は各社が提供するオンラインサービスでもサポートが進んでおり、体験されている方も多いと思われます。 この流れを受けて、撮像・制作・伝送・表示といった映像制作の一連のワークフローにおいても全天球映像技術をサポートする動きが活発になってきています。動画圧縮技術の標準化団体である MPEG では、MPEG-I Part-3として、360度映像のシステム規格であるOMAF (Omnidirectional MediA Format) の標準化が完了するなど、ビジネスでの実用化に向けた活動が進
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