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図1 キーピッチでキーの間隔が、キーストロークでキーを押し込んだときの深さがわかる。入力言語やキー配列、キー数も確認しておこう。キートップの装飾にも注目したい キーピッチは、キー本体の幅と隣のキーとの隙間を合わせた間隔。デスクトップパソコンでは19mmが標準で、ノートパソコンも19mmが多い。一部のノートパソコンではそれ以下もある(図2)。キーストロークはキーを押し込める深さ。深いほうが、一般的に押し心地は良い(図3)。
米Google(グーグル)、米Microsoft(マイクロソフト)、米Apple(アップル)の大手プラットフォーマー3社は現在、各社のデバイスやOSを生成AI(人工知能)アプリケーションの「プラットフォーム」に変えようとしている。生成AIを利用するアプリがクラウドを使わずにデバイス上だけで稼働できる仕組みの整備を進めているのだ。 「WindowsをAIアプリ構築にとって最高のプラットフォームにする」。マイクロソフトのSatya Nadella(サティア・ナデラ)最高経営責任者(CEO)は、2024年5月21日(米国時間)に開催した開発者向けイベント「Microsoft Build 2024」の基調講演でそう主張した。 マイクロソフトだけではない。モバイルOSとして「Android」を推進するグーグル、「iOS」や「macOS」などを持つアップルも、これらを生成AIアプリのプラットフォームに
Q.新卒入社3年目の20代ITエンジニアです。入社以降、自由にテレワークできましたが、部長の指示で週2日は出社するルールに変わりました。弊社は現在フリーアドレス制なので、好きな席に座れます。先日出社したところ、人口密度が明らかに上がっており、壁側の隅っこの席は空いていませんでした。上司の近くだけが空いていたのでそこに座らざるを得ず、憂鬱な1日でした。入社時にテレワーク可と聞いていたのに、週2日の出社ルールは約束違反だと思います。 部長の観点だと、開発フェーズによっては作業効率が落ちていたり、仕事についていけないエンジニアが出てきたりしているのでしょう。マネジャーや上級・中級エンジニアに対し、定期的に部下や後輩と顔を合わせて観察・指導しなさいと部長が指示をしたようです。 当たり前のアドバイスになりますが、役職の高い人の近くに座るのが嫌であれば、早めに出社して目立たない隅っこの席取りをしてはい
今回は360度カメラの最新モデルである「Insta360 X4」(本体7万9800円、税込み)をレビューする。僕は360度カメラがとても好きで、だいぶ前からさまざまな機種を愛用している。実は360度というのも少し違っていて、正確には全天球カメラだ。周囲の360度はもちろん、上も下も写せる。つまり、周辺のあらゆる情報が全部記録できるわけだ。 今回登場したInsta360 X4は、最大8Kという高解像度が特徴だ。いわゆるデジタルカメラやスマートフォンは、もう十分な画素数に到達しており、多少拡大しても映像の荒れは少ない。 ところが360度カメラは撮影している範囲が広く、4K程度では画像はやや粗いのだ。つまり、画素数向上の恩恵がまだまだ感じられるデバイスというわけだ。カメラとして楽しく撮影できるのはいうまでもないが、僕としては仕事の情報収集に役立つと思っている。今回は、そんな視点を中心にお届けして
福島銀行は2024年7月、SBIホールディングス(HD)がフューチャーアーキテクトと組んで開発を進める地方銀行向けの新勘定系システムを導入する。米Amazon Web Services(アマゾン・ウェブ・サービス、AWS)のパブリッククラウド上で勘定系システムを全面稼働させる国内で初めての銀行になる。 福島銀行は2024年7月16日、新勘定系システムを稼働させる。新システムへの移行に向けて、7月13日からの3連休、ATMやインターネットバンキングなどオンラインサービスを全面的に停止する。 現状、福島銀行はBIPROGY(旧日本ユニシス)の勘定系システムを利用しているが、これをSBIHDとフューチャーアーキテクトが開発を進める「次世代バンキングシステム」に切り替える。SBIHDによると、同システムはAWSのクラウド上に設計・構築しており、拡張性に優れるという。API(アプリケーション・プログ
福島市で進められているメガソーラー(大規模太陽光発電所)の建設工事で県道などに泥水が流出した事故を巡り、住民が反発を強めている。仮設側溝の不備や、工事に伴って山肌が露出したことが泥水流出の原因だ。不信感を強める市は2024年6月11日、一連の経緯などを記した特設ホームページを開設した。
著名なセキュリティーリサーチャーのpiyokango氏が注目のシステムトラブルをピックアップ。今週の注目ネタは……。 今回取り上げるシステムトラブルは、イセトーのランサムウエア被害と、ビルコムが利用するクラウドへの不正アクセス、ワークポートのサーバーへの不正アクセスである。 ランサムウエア感染で業務委託元の個人情報が漏洩か 金融業界や自治体などの情報処理業務を請け負うイセトーは2024年6月6日、5月29日に公表したランサムウエア被害の対応状況を明らかにした。 5月29日の発表では、5月26日に複数のサーバーとパソコンがランサムウエアによってデータが暗号化されていることを把握。ネットワークを停止させ、感染が疑われるサーバーとパソコンをシャットダウンさせたとしていた。 続報では、外部の専門家の協力を受け復旧対応を進め、情報流出の事実を確認していないとした。一方で、一部の顧客の個人情報について
2024年5月から6月にかけて、米Google(グーグル)、米Microsoft(マイクロソフト)、米Apple(アップル)の大手プラットフォーマー3社が生成AI(人工知能)についての新施策を相次いで発表した。各社の取り組みを比較しながら、生成AIの最新動向を見ていこう。 2024年初夏、グーグル、マイクロソフト、アップルがそれぞれ開発者会議を開催した。話題の中心はやはり生成AIだが、2023年までとは異なる新しいトレンドも見られた。スマートフォンやパソコンなどのデバイス上で稼働するオンデバイス生成AIに関する動きだ。 米OpenAI(オープンAI)が2022年11月にChatGPTを発表して以来、生成AIの主役といえばLLM(大規模言語モデル)がクラウド上で推論を行う「クラウドLLM」だった。それに対して2024年は、大手プラットフォーマー3社が一斉にオンデバイスの生成AIに力を入れ始め
3年後を見据えて、サイバーエージェントが生成AIに全力を傾けている。自社事業への応用のみならず、社内利用を早くから推奨している。同社の技術担当役員である長瀬慶重氏(同社専務執行役員兼AbemaTV取締役)は、生成AIの登場で技術者に求められるスキルも変わると見て、大胆な人事改革に乗り出している。
働く個人と職場には、それぞれ個性があります。互いの特徴がうまくかみ合うと、相乗効果でますます仕事の成果が上がるものです。一方、双方の個性がぶつかり合う状況では、優秀な人材でも力を発揮できなくなってしまいます。職場の環境は必ずしも悪くないのに、短期間で退職に至ることがあるのです。 人材派遣営業として約10年働いてきた筆者は、様々な派遣スタッフと派遣先企業とをマッチングしてきました。双方の特徴を踏まえてふさわしい職場を紹介するのは、派遣営業の大切な役割です。しかし、筆者は過去に何度か「ミスマッチ」を起こしてしまったことがあります。派遣スタッフにも派遣先にもとりたてて非はありませんでしたが、ミスマッチによって仕事がスムーズに進まなくなってしまいました。 こうしたケースでは、働く個人と職場の「相性が良くなかった」といった言い回しを使いがちです。しかし、そもそも「相性」とは何なのでしょう。今回は筆者
Twitter(現X)共同創業者のジャック・ドーシー氏が立ち上げた分散型オープンプロトコル「ATプロトコル」開発プロジェクトを基に作られたSNS。招待制だった利用者登録が自由登録になったことから、利用者が増加している。 Blueskyの投稿例。開発企業にはTwitter共同創業者のジャック・ドーシー氏が取締役として関わっている(出所:BlueskyのWebサイト) 「Bluesky」は「X」(旧Twitter)風のSNS。2019年にTwitterの社内プロジェクトとして生まれた分散型オープンプロトコルの技術を基に作られたサービスだ。その後、当時のTwitterから独立し、2023年1月にアプリ提供を開始した。当初は招待制で、ユーザー数は徐々に増えていった。2024年2月6日に利用者登録が自由登録となり、それまで300万人ほどだった利用者数が2月22日には一気に500万人を超えるなど、利用
KADOKAWAは2024年6月17日、6月8日に発生したシステム障害について適時開示を行った。6月17日時点で判明しているシステム障害の経緯と調査の進捗、事業や業務への主な影響、今後の対応と復旧の見込みなどについて報告している。今回のシステム障害では、同社が運営する動画配信サービス「ニコニコ動画」を中心としたサービス群を標的として、同社グループデータセンター内のサーバーがランサムウエアを含む大規模なサイバー攻撃を受けた。 攻撃を確認後、被害拡大とデータ保全を目的にデータセンター内のサーバーをシャットダウンした。このため同社運営のWebサイトだけでなく、攻撃を受けたデータセンターで稼働している基幹システムも影響を受けた。 出版事業では、国内の紙書籍の受注システム、デジタル製造工場・物流システムの機能を停止。これによる受注停止・生産量の減少と物流の遅延が生じ、出荷数量が減少しているほか、国内
本当にトホホな展開だと思うぞ。何の話かというと、例の自動車業界の一大スキャンダルだ。トヨタ自動車、ホンダ、マツダ、スズキ、ヤマハ発動機の5社でクルマの量産に必要な型式認証に関する不正問題が発覚した。日本の基幹産業における最後のとりで、本丸の大炎上といった趣だが、これって日本の製造業、というか日本企業の経営の問題を端的に示すケースといえる。日本企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)がまともじゃない理由も、分かろうというものだ。それにしても、豊田章男トヨタ会長の発言には驚いた。 その発言とは、私のもう1つのコラム「極言正論」で書いた通りだ。2024年6月3日にトヨタが開いた記者会見で、豊田会長は「私も含め(認証に関わる業務の)全体像を把握している人は自動車業界に1人もいないと思う」と言ったのだ。この発言に対して、私は極言正論の記事の中で「経営の怠慢」とした。だってそうだろう。本当に自動
「生成AI(人工知能)への期待がレガシーマイグレーションの相談件数増加につながっているのではないか」――。こう推測するのは、日立製作所の秋庭真一アプリケーションサービス事業部シニアテクノロジーマネージャだ。生成AIを活用すれば、レガシーマイグレーション(レガマイ)を素早く実現できる。このように考えるユーザー企業が増えているという見立てだ。2023年度に寄せられたレガマイの相談件数は、2022年度に比べて1.5~2倍に増えたという。 現在、開発工程に生成AIを活用しようとする動きが活発だ。例えば生成AIを用いたコーディング支援ツールなどの活用が挙げられる。ツールでコーディング速度を向上させたといった話をよく聞くようになった。生成AIでレガマイをどう支援できるのか探っていこう。 COBOLからピュアJavaへの変換も 一般にCOBOLをピュアJavaに変換するリビルドは、プログラムの構造を変更
「読者やユーザー、作家、クリエイター、取引先、株主、投資家をはじめ、関係するすべての皆様に、多大なるご不便とご迷惑をおかけしておりますことを深くおわび申し上げます」――。 KADOKAWAの夏野剛代表執行役社長CEOは2024年6月14日、6月8日から続くグループ会社全体のシステム障害について、米Google(グーグル)の動画配信サービス「YouTube」上で謝罪した。 障害の原因は、動画配信サービス「ニコニコ動画」を中心としたサーバー群を標的としたサイバー攻撃だとした。ランサムウエアを含む大規模なもので、データセンターのサーバーが被害を受けたという。復旧のめどについては、「これまでの環境下で再構築できないため、安全な環境で再構築する。復旧時期は調査次第だが、1カ月以上かかる見込みだ」(夏野社長)とした。 YouTubeの別の動画では、ニコニコ動画を運営するドワンゴの栗田穣崇COOと鈴木圭
米Broadcom(ブロードコム)によるVMware製品ライセンスの変更による影響が、国産クラウドベンダーに波及している。VMware製品を使う国産クラウドベンダーが相次ぎ、値上げを始めたからだ。ユーザーが支払うクラウド利用料金が2~3倍に跳ね上がったケースもあるという。 IIJとNSSOLは値上げ済み、NTTコムは7月から値上げ 日経クロステックの取材によって、既にインターネットイニシアティブ(IIJ)と日鉄ソリューションズ(NSSOL)が値上げを実施済みであり、NTTコミュニケーションズも2024年7月に値上げ予定であることが分かった。 富士通とソフトバンクは、値上げの有無や予定についての回答を拒否した。しかし日経クロステックの取材では、富士通が既に複数の顧客に対して値上げを打診していることが分かっている。 ソフトバンクは2024年6月13日時点で、クラウドサービス「ホワイトクラウド
AI(人工知能)スタートアップのPreferred Networks(プリファードネットワークス、PFN、東京・千代田)は、基盤モデル事業を加速させる。まず、1000億パラメーターの大規模言語モデル(LLM)を基盤モデルとして、早ければ2024年8月、遅くとも同年秋には外部提供を開始する。さらに、同LLMをベースに音声や画像に対応させたマルチモーダル基盤モデルの提供も目指す。
新会社の設立で、JR東日本グループは不動産事業の領域を拡大。グループ全体で、不動産の取得から開発、売却のバリューチェーンを強化する。不動産の売却で得た資金は、大型開発プロジェクトなどに投じ、持続的な成長につなげる。 JR東日本不動産は27年度までに、不動産の取得や開発などに1000億円規模を投じる方針だ。売上高や営業利益の見通しは明らかにしていない。 新会社の資本金は10億円。JR東日本の100%子会社とする。社長には、JR東日本マーケティング本部まちづくり部門不動産戦略ユニットプロジェクト推進室の田﨑政史室長が就任する予定だ。 まずはJR東日本からの出向者、約10人体制で始動。不動産鑑定士や宅地建物取引士、1級建築士の有資格者などで構成する。業務開始後、事業拡大に合わせて新規採用を始めるが、採用規模は未定としている。 新会社の事業内容は大きく3つ。(1)JR東日本グループの社有地開発、(
一般に老朽化したメインフレーム上で稼働する多くのアプリケーションは、プログラミング言語「COBOL」で構築されている。メインフレームのレガシーマイグレーション(レガマイ)を実施する際は、COBOLプログラムを別のインフラへ移行するのか、またはエンジニアの多いJavaなどに書き換えるのかを決めなければならない。いわゆる「リホスト」「リライト」「リビルド」の選択だ。 リホストはメインフレームで稼働中のCOBOLプログラムをほぼそのままオープンシステムへ移行する。COBOLプログラムはほぼ変更せずに稼働させることが多く、変更の必要があっても大規模な改修になることは少ない。移行コストを抑えて、メインフレームを使い続けるリスクを回避し、コストを削減することが主目的だ。NTTデータグループの岡田譲二技術革新統括本部システム技術本部ADM技術部ADM担当EGMグループ課長は「脱メインフレームだけを目指す
写真 Snowflakeの利用画面。アカウント作成後、画面上でデータを取り込む操作をすると高速化のためのパーティショニングなどが自動で設定されて利用できるようになる。左側メニューから使いたい機能を選んでデータにアクセスする データがある場所で機械学習やデータ処理を実行 Snowflakeが以前からあるDWHと違う点は、機械学習やアプリケーション、データ処理などをデータがある場所で実行できることです。これまでのDWHは、データを蓄積して高速に分析処理を実行できる基盤であり、機械学習やアプリケーションなどは別の実行基盤に実装し、DWHに接続して処理していました。全体のアーキテクチャーは利用者が設計していました。 Snowflakeは「データクラウド」を標榜しており、機械学習やアプリケーション、データ処理、データガバナンスなどを実行する多様な機能をオールインワンで備えたプラットフォームになってい
SSDストレージがほぼ同時に3本故障した――。東京・大田区が2024年4月17日、昨秋発生したシステム障害の検証結果を明らかにした。複数のシステムが利用できない状態に陥ったことで行政サービスの停止に追い込まれたトラブルは、ハードウエアを冗長化していた同区の想定を上回る事態によって生じたものだった。 トラブルのあらましはこうだ。2023年10月9日から10日未明にかけて大田区の情報システム基盤に障害が発生。住民記録システム、国保年金システム、税務システム、介護保険システム、生活保護システムが使用不可となった。結果、証明書類の発行など各種行政手続きは停止を余儀なくされた。 同月12日に3つのシステム、15日には全てのシステムが利用可能な状態に復旧。保留していた処理を完了し、完全復旧にこぎ着けたのは18日のことだ。障害発生から9日が経過していた。 「大田区において、ここまで大規模なシステム障害は
「私も含め(認証に関わる業務の)全体像を把握している人は自動車業界に1人もいないと思う」 トヨタ自動車、ホンダ、マツダ、スズキ、ヤマハ発動機の5社で、クルマの量産に必要な型式認証に関する不正問題が発覚した。それを受けて2024年6月3日にトヨタが開いた記者会見で、豊田章男会長は認証関連業務の実態を経営として把握できていなかったことを明らかにした。 型式認証とは、新車を量産する前に安全基準などに合致しているか審査を受ける制度のことだ。試験条件などは法令で細かく定められているが、試験は自動車メーカーが手順書を作成して自ら実施し、データを国に提出するのが基本だ。 認証に関わる業務は新車の企画、開発、生産準備の各工程にまたがり、多くの部署が関与する。各工程で手戻りが発生したりするため、最終工程の認証試験の担当部署にしわ寄せがいく。なすべき業務の標準化ができておらず、属人的な技能に頼るケースも多いと
ホンダと日産自動車は、クルマの電動化・知能化に関する戦略的パートナーシップの検討を開始する覚書を締結した。電気自動車(EV)をはじめとした電動車やソフトウエア定義車両(Software Defined Vehicle:SDV)での協業を想定する。提携の狙いはどこにあるのか、伊藤忠総研 産業調査センター上席主任研究員の深尾三四郎氏に話を聞いた。 (聞き手は伏木 幹太郎、本多 倖基=日経クロステック/日経Automotive)
ERP(統合基幹業務システム)の導入に失敗した挙げ句、ビジネスが止まる――。ERPにまつわるシステム障害が相次ぎ発生している。江崎グリコは独SAPのERP「S/4HANA」を使って構築した基幹系システムの障害で、プッチンプリンなどチルド品の出荷停止に追い込まれた。ユニ・チャームもS/4HANAと物流システムの連係を巡る障害で、製品の出荷に遅延が生じた。 なぜERPの導入はうまくいかないのだろうか。イチからシステムを構築するわけではなく、形のあるパッケージソフトを導入するにもかかわらず、だ。 江崎グリコは2024年4月3日に実施した基幹系システムの切り替えでトラブルが発生し、「プッチンプリン」をはじめとする同社製品と、同社が物流・販売を請け負っていた他社チルド食品の出荷ができなくなった SAPや米Oracle(オラクル)など大企業向けのERPパッケージを中心に、導入に失敗することは今に始まっ
東京海上ホールディングスと東京海上日動火災保険が2028年度の竣工を目指している東京・丸の内の「新・本店ビル」は、国内最大規模の高層木造になる予定だ。建物は地下3階・地上20階建てで、高さは約100m。延べ面積は約13万m2。 柱や床に国産木材を使うことが話題になっている。構造は鉄骨造、木造、鉄骨鉄筋コンクリート造のハイブリッド構造とする。
有名なOSS(オープンソースソフトウエア)の圧縮ソフト「XZ Utils」にマルウエアの一種である「バックドア」が仕込まれ、IT業界に衝撃が走った。 バックドアとは、攻撃者がインターネット経由で不正侵入できるようにするプログラム。バックドア経由でコンピューターを乗っ取ったり、保存されているデータを盗んだりできる。今回のように正規ソフトにマルウエアが仕込まれる攻撃は「ソフトウエアサプライチェーン攻撃」と呼ばれる。 XZ Utilsは複数のLinuxディストリビューションに含まれている。このためバックドア入りのXZ Utilsが、世界中のLinuxマシンに危うくインストールされるところだった。 だが、一部のLinuxディストリビューションのベータ版(不安定版)に組み込まれた時点で、米マイクロソフトの開発者であるアンドレス・フロイント氏がバックドア入りXZ Utilsを発見。セキュリティーを強化
Microsoft Teamsの「検索」ボックスはキーワード検索のほかに、コマンドの実行も可能だ。クリックなどの操作をせずにコマンドを実行できるので便利だ。新しくなったTeamsでは「メッセージを入力」ボックスでもコマンドを実行できる。今回は、コマンドの実行方法や実行例を紹介しよう。 なお、本連載ではMicrosoft 365 Business Standardのプランで、デスクトップ版の新しいTeamsで動作を確認している。OSやOffice、アプリ、Edgeのバージョンによっては、ここで説明する機能が使えなかったり、画面が異なったりする場合がある。 新しいTeamsのデスクトップ版とWeb版で動作を確認 Teamsの画面上部にある「検索」ボックスでは、コマンドを実行可能だ。コマンドの開始を意味する半角の「/」(スラッシュ)に続けて、コマンドを入力すればよい。 新しいTeamsでは「検索
USBの規格なんて知らなくても、端子に挿せば使えるのだからそれでいい――。その考えは誤りだ。確かにマウスやキーボード、プリンターなど低速の周辺機器なら、どんなUSB端子に挿しても問題は起こらない。しかし、外付けのHDDやSSD、ディスプレイなどをUSB端子に挿して使う場合、規格や拡張機能などを正しく理解していないと「速度が出ない」「利用できない」といったトラブルを招く羽目になる(図1)。 図1 USBはキーボードやマウス、プリンターといった低速の周辺機器を使うだけなら、端子の形状だけを気にすればよい。しかし、SSDやHDD、ビデオキャプチャーなど高速データ転送を前提とした周辺機器を扱うときは、規格や世代、拡張機能を理解していないと「速度が出ない」「利用できない」といったトラブルを招く USBは「ユニバーサル・シリアル・バス」の略。周辺機器によってバラバラだった端子を統一する目的で登場したイ
情報通信研究機構(NICT)などは2024年6月12日、Wi-SUN enhanced HAN規格を国際無線通信規格化団体Wi-SUNアライアンスにおいて正式に制定したと発表した。電力スマートメーターシステムを利用してガスと水道のメーター、取引した電力量を計測する特例計量器の検針を共同で実施するのが目的だ。NICTと東芝、ルネサス エレクトロニクス、ランディス&ギアジャパン、アイ・エス・ビー、OKI(沖電気工業)が共同で実施した。 NICTなどが標準規格に制定したWi-SUN enhanced HAN規格は、水道やガスのメーターにおける検針データを、電気のメーターを経由して収集する「IoTルート」用の無線標準規格だ。経済産業省次世代スマートメーター制度検討会で採用された。情報通信技術委員会(TTC)が制定するホームネットワーク通信インターフェースの標準規格TTC JJ-300.10を改定し
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