スマホ市場は転換期を迎えた可能性が高い - 2014年のスマホを言い表す一字「転」
2014年のスマートフォンを漢字一字で言い表すなら、どんな言葉が当てはまるのか。ライターのJunya Suzuki氏に、今年を象徴する一字を選んでもらったところ、「転」を選択、同氏にその理由や所感を記してもらった。 ＊＊＊ 2014年だけでなく、ここ数年の傾向で顕著になってきているのが先進国におけるスマートフォン普及率の飽和だ。米国を筆頭に、特にミッドレンジ以上の端末の新規契約はほぼ頭打ちになっており、現在は買い換え需要または単価が低いローエンド寄りの端末需要が市場を牽引している。一方で人口の多い中国やインドなどの国での端末販売は台数面で他を圧倒しており、世界のスマートフォーンのメーカー別シェアでも中国メーカーが上位を占めるなど、地域事情を色濃く反映した状況となっている。 調査報告書から見た米国のスマホの現状 スマートフォンに関する市場調査報告は調査会社各社が定期的に行っている。本稿執筆時
EC業界どうなる？ 2015年注目の5つのキーワードと、5年先までに起きる3つの変化
ECzine Day（イーシージン・デイ）とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。
2014年のトレンドは「リアルタイム通信」 コロプラ馬場社長が語るスマホアプリ市場の総括と展望 | gamebiz
2013年のスマートフォンアプリ市場は、急拡大を遂げた1年であった。『パズル＆ドラゴンズ（パズドラ）』が社会現象といえるほどの大ヒットとなり、ガンホー・オンライン・エンターテイメント<3765>の業績・株価ともに飛躍的に拡大。さらにコロプラ<3668>も『クイズRPG 魔法使いと黒猫のウィズ（黒猫のウィズ）』や『プロ野球PRIDE』をヒットさせ、売上高230％増、営業利益283％増と大きく伸びた。 株式市場での両社の評価は、同セクターでも飛び抜けて高く、株価上昇率は年初比で760％を記録している（関連記事）。今回、コロプラの馬場功淳社長にインタビューを行い、2013年のスマートフォンアプリ市場の総括と2014年の注目点、そして、コロプラとしての取り組みについて話を聞いてみた。 ■2013年はコロプラにとっては飛躍の年 ―――： 2013年を振り返っての感想を教えて下さい。 コロプラにとって
「次のFacebookを探せ！」２０１７年、第４次ネットバブルの注目テーマと関連企業って？ | ZUU online
昨年、Zさんが 崩壊したソーシャルバブル～バブル崩壊の仕組みと今後の注意点～ という記事を上げていました。 2012年に崩壊したといわれるソーシャルバブルや過去のITバブルの例を参考に、バブルがなぜ誕生しどのように崩壊するのか、またバブルに対して起業家はどのように接すれば良いのかというテーマで投稿された記事です。 本日はその関連記事として、「次のFacebookを探せ」と題しまして、次のITバブルの機会に大注目を浴びるテーマや企業はどこなのかというテーマで記事をお届けします。 参考： ２０１２年にソーシャルバブルが弾けた３つの理由 ◉次のバブルは2017年？ Zさんの記事は大変面白い内容で溢れていました。そしてその中でも特に今回関連深いのは、IT系バブルは6年周期で訪れており、次のバブルも前回のバブル（2011年〜2012年）の6年後の2017年〜2018年に訪れるであろうというものです。
タブレット出荷、小型版が好調--「Android」搭載端末が堅調との見通しも
小型で低価格のタブレットは予想どおり販売が好調で、2013年は出荷台数が増加するだろうとIDCが新たなレポートで報じた。 調査会社のIDCは、全世界のタブレット出荷数は2013年に1億9090万台まで上昇すると予測している。前回の予測は1億7240万台であった。同社はまた、2013年から2016年までの出荷数の平均上昇率は11％になり、2017年末までに出荷数が3億5000万台を上回るものとみている。 IDCのアナリストJitesh Ubrani氏は声明の中で、「この4半期に出荷されたタブレットの2台に1台は、8インチ（約20cm）未満の画面サイズであった」と述べた。「また出荷数に関しては、2013年以降も小型タブレットが引き続き上昇すると予想している。利用者は、日常の使用では大型タブレットよりも小型タブレットの方が便利なことが多いと思っており、ベンダーはこの分野での競争を加速させつつある
国内かばん市場が10年ぶりに拡大、輸入物がけん引
矢野経済研究所は2月14日、「国内かばん・袋物市場に関する調査」の結果を発表。それによると、2011年度の市場規模は前年度比1.7％増の9051億円と、2001年度以来10年ぶりに拡大したことが分かった。 同研究所では増加の要因として「良いものを長く使いたいと考える消費傾向の高まりによる高額商品需要の回復、旅行者数増加に伴う旅行かばん需要の高まり、ビジネスカジュアルの広がりにともなうメンズ向けトートバッグの好調さ」を挙げた。 分野別に見ると、インポートブランド市場が前年度比4.0％増の3878億円と大幅に増加した。「高額商品を買い控えていたことの反動や良いものを長く使いたいとする消費傾向が高まり、顧客が戻り始めていることが要因」（矢野経済研究所） 一方、ライセンスブランド※市場は同1.7％減の1317億円。主要売り場である百貨店業界が不調から脱しきれていないことがマイナスの要因であるようだ
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「スマートフォンの時代は終わる」：日経ビジネスオンライン
連載2回目に登場する賢者はソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）の家庭用ゲーム機「プレイステーション」の生みの親で、現在は自ら設立したサイバーアイ・エンタテインメントで次世代技術の開発に取り組む久夛良木健氏。クラウドコンピューティングが加速することで、ネット社会の主役はスマートフォンやタブレット端末ではなくなっていくと予言した。不振を極めている日本の家電メーカーが復活するカギも、そこにある。 プレイステーションの開発において、インターネットはどのように意識されていたのでしょうか。 SCEが初代のプレイステーションを発売したのが1994年。プロジェクトの段階から数えるともう20年以上が経ちますが、私はプレステの開発を始めた当初から、どこかの時点でプレステをインターネットに“溶かしたい”という思いを持っていました。 プレステをネットに“溶かす”というのは、ゲームソフトの情報をクライア
スマートフォンの出荷台数は2015年に約10億台に――米IDC予測
スマートフォン市場は2011年に前年比で55％成長し、2015年には世界での出荷台数が9億8200万台になる――。米調査会社IDCは6月9日（現地時間）、このような予測を発表した。 同社は、現在急拡大中のスマートフォン市場が、端末価格の低下や機能の高度化、低価格のデータプランの登場などにより、より高速に拡大するとみている。 OS別では、米GoogleのAndroidが2011年下半期には40％以上のシェアを獲得すると予測。米MicrosoftのWindows Phone 7については、次期アップデートMango（コードネーム）まではシェア拡大は見込めないが、フィンランドのNokiaがWindows Phone 7端末をリリースすることで、2015年には20％以上のシェアを占め、Androidに次ぐ2位になると予測する。つまり、現在2位のSymbianと3位のiOSを抜くとみている。 米Ap
電子書籍サービス市場は2015年に3500億円超へ――それってどのくらいすごいの？
「2010年度の電子書籍サービス市場は640億円。2015年には3501億円へ」――MM総研は、電子書籍サービスおよび電子書籍端末の市場規模についてこんな調査結果をまとめた。 「2010年度の電子書籍サービス市場は640億円。2015年には3501億円へ」――MM総研は4月14日、15歳以上のインターネット利用者2500名に対するWebアンケートの結果から、電子書籍サービスおよび電子書籍端末の市場規模についてこんな調査結果をまとめた。 電子書籍市場は今後どんなジャンルの成長が期待されるか？ 有料電子書籍の利用者127人に電子書籍の利用ジャンルおよび購入金額を分析した結果、同社が算出した2010年度の電子書籍サービス市場は640億円。これが2015年には3501億円に成長するという。CAGR（年平均成長率）では40.5％で推移することになる。 2010年度の640億円という内訳を「書籍」と「
2015年のクラウドサービス市場は1947億円、成長率のピークは2011年
IDC Japanによれば、2015年までの国内クラウドサービス市場の年平均成長率は33.8％になる見通しだ。 調査会社のIDC Japanは4月4日、国内クラウドサービス市場動向の調査結果を発表した。2010年の市場規模は454億円で、2015年には2010年比4.3倍の1947億円になると予測している。なお、東日本大震災による影響は考慮されていない。 市場成長率は、2010年が前年比45.3％増となり、2011年は50％近い成長率が見込まれる。その後は低下する見通しだが、同社では高い成長を継続すると予想。2010年～2015年の年間平均成長率は33.8％で推移。クラウドサービスの中では、プラットフォームサービスの「PaaS」が2010年比6.7倍の699億円に達するとしている。 同社では、2010年に多数の事業者から本格的にクラウドサービスが提供され、特にコラボレーティブアプリケーショ
大震災が企業にもたらす3つの危機：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 未曽有の危機 3月11日に発生した東日本大震災は東北地方を中心に深刻な被害をもたらした。さらに、原子力発電所が危機的状況に陥っており、原子力事故による被害も非常に懸念されているところである。 この震災が産業界に与える影響は甚大だ。被災地の企業が、地震や津波で直接的被害を受けたことは言うまでもない。それに加えて電力供給に大きな支障が生じたため、地震の直接的被害を受けなかった首都圏などの企業の活動にも影響が広がっている。さらに、消費マインドの急激な悪化により、今後は個人消費が大幅に落ち込むことが予想される。そして企業活動の停滞と消費の冷え込みにより、回復途上にあった景気が大幅に後退することは避けられないと考えられる。 また長期的には、被災者救済や
2月後半の注目すべき電子書籍市場動向
「電子書籍ってどこを押さえておけばいいの？」――忙しくて電子書籍市場の最新動向をチェックできない方のためにお届けするまとめ記事「eBook Forecast」。今回は、いまだくすぶり続ける課金周りのお話やEPUB 3.0、そして国内で始まりつつある注目のトピックスを中心にお届けします。 くすぶる課金問題、EPUB 3.0はパブリックドラフトが登場 電子書籍市場における2月後半の大きなニュース、まずは海外の動向から紹介しましょう。 1月下旬からくすぶり続けている電子書籍コンテンツの課金については、2月後半も今なお予断を許さぬ状況が続いています。前回の「2月前半の注目すべき電子書籍市場動向」でお知らせしたように、Appleが始めた新たな定期購読サービスについては幾つかの出版社などからネガティブな反応が寄せられています。詳しくは前回の記事や「Appleの定期購読ルールに高まるパブリッシャーの不満
ギフトカードの本格的な普及に向けた課題は？
矢野経済研究所は、電子決済市場（非接触IC型電子マネー、ギフトカード、ネットワーク型電子マネー、デビット決済サービス、クレジットカード）に関する市場調査を実施した。その市場規模は約36兆円に達しており、非常に身近なものになりつつあることが明らかになった。 今回は、電子決済市場の中でも、特に今後の拡大が期待されている、ギフトカード市場について述べる。 米国では普及したギフトカードだが プラスチック型プリペイドカード、いわゆるギフトカードは、2000年以降に米国で急拡大したサービスであり、米国におけるギフトカードの市場は、10兆円を超えるといわれている。今回の調査からは、国内においても2009年度のギフトカードの発行額が3300億円まで拡大していることが分かった。 米国でギフトカードが普及した背景として、従来の商品券サービスは、盗難、紛失、強盗などの犯罪に対する懸念があり、商品券を発行する店舗
国内スマートシティ関連IT市場、2015年には5000億円規模に--IDC予測
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは1月31日、国内スマートシティ関連IT市場の2010年支出額推定値および2015年までの予測を発表した。これによると、国内スマートシティ関連IT市場（ハードウェア、ソフトウェア、IT サービスを含む）の支出額規模は、2010年が2407億円、2011年が2767億円（前年比成長率14.9％）。2010〜2015年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は17.3％であり、2015年には5352億円へ拡大すると予測している。 IDCによれば、社会インフラの成熟と少子高齢化が進行する中、改正省エネ法など温室効果ガス排出量規制への対応、組立製造業やプロセス製造業を中心とする電気自
米国内での今年の電子書籍購入額は1000億円突破の見込み
米市場調査会社Forrester Researchの最新予測では、2011年の米国内における電子書籍購入額は13億ドル（約1000億円）を突破する見込みであるという。 2010年度比で30％以上の成長率 米Publishers Weekly誌は、米市場調査会社Forrester Researchの最新予測として、2011年の米国内における電子書籍購入額が13億ドル（約1000億円）を突破する見込みであると紹介している。 記事によると、これは現在ニューヨーク市内で開催中の電子出版カンファレンス「Digital Book World」会場で明らかにされたもので、出版社の重役たちを対象にアンケート調査したもの。同数字は昨年度の米国内における電子書籍購入額10億ドルの30％増となるが、これはあくまでも最低ラインとのこと。また、2014年の書籍販売部数のほぼ半数が電子書籍によって占められるだろうとし
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小売り業績二極化 セブン最高益、イオン大幅減益 3～11月、「脱デフレ」で品質競争に - 日本経済新聞
グリー、それでも「ガラケー」にこだわる事情 - 日本経済新聞
ブライダル市場は3年連続縮小、挙式や披露宴を行わない“なし婚”の影響
MM総研、スマートフォンの出荷予測を上方修正