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2021/08/31 辻井 潤一 フェロー/人工知能研究センター長が国際計算言語学会「ACL Lifetime Achievement Award」を受賞 2021年8月15日、辻井 潤一 フェロー/人工知能研究センター長が、国際計算言語学会(Association for Computational Linguistics ; ACL)の「ACL Lifetime Achievement Award」を受賞しました。 2002年に創設されたこの賞は、自然言語処理・計算言語学分野において長年に渡り持続的に分野発展に貢献し、顕著な功績を挙げた人物に対して授与される賞です。毎年1名が選出される同分野での最高に栄誉のある賞であり、日本人としては2003年の長尾真・元京大総長に続いて2人目の受賞です。 辻井 フェロー/人工知能研究センター長はこれまでに、機械翻訳システム、言語解析、生物医学のテキス
照明の明るさを評価する基準となる全方向形標準LEDの試作品を開発 光強度の安定性が従来の標準電球に匹敵、可視波長全域にわたる光を全方向に均等に放射 照明産業の持続的な発展とより高精度な照明光源評価への貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)計量標準総合センター 物理計測標準研究部門【研究部門長 島田 洋蔵】中澤 由莉 研究員、神門 賢二 主任研究員は、日亜化学工業株式会社【代表取締役社長 小川 裕義】(以下「日亜化学工業」という)と共同で、全方向に可視波長全域の光を放射するLEDを用いた新しい標準光源である全方向形標準LEDの試作品を開発した。 照明光源の明るさの指標である全光束は、基準となる標準光源との比較測定により決定される。これまで、光が全方向に広がる照明光源の全光束測定用の標準光源は、主として標準電球が利用され、1世紀近くの間、照明産
2020年2月26日掲載 取材・文 水品 壽孝、ブルーバックス編集部 東北地方を中心に古くから食されてきたホヤ。独特の風味があり、好き嫌いがはっきりと分かれるものの、ホヤ好きの左党にとってはたまらない酒の肴だ。このホヤがじつはかなり高等な動物であることをご存じだろうか。しかも、ホヤを研究することが、ヒトの神経ができる仕組みの解明にもつながるという。 今回は、このホヤの秘密を探るべく、産業技術総合研究所(産総研)のバイオメディカル研究部門 脳機能調節因子研究グループの主任研究員、大塚幸雄さんを訪ねた。大塚さんは、学生時代を含めると30年近くホヤ一筋に研究を続けている、ホヤ研究のスペシャリストだ。 じつはホヤは泳ぎます 自ら作成したスライドを用意して、我々探検隊をにこやかに迎え入れてくれた大塚さん。その大塚さんに、いきなり疑問をぶつけてみた。ホヤが動物って、本当ですか?
5万地点の調査データをもとに東京都心部の地下地質構造を3Dで詳細に可視化 地層の分布形状解析からこれまで固い地盤とされていた場所にも軟らかい地層を発見 首都東京の地震ハザードマップや都市インフラ整備などで幅広く利活用 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)地質情報研究部門【研究部門長 荒井 晃作】情報地質研究グループ 中澤 努 研究グループ長、野々垣 進 主任研究員らは、東京都心部の地下数十メートルまでの地質構造を3次元で立体的に見ることができる次世代地質図「3次元地質地盤図~東京23区版~」を完成させた。 従来の平面の地質図では都市部の地下の地質構造を的確に表現することは難しかった。今回、5万地点に及ぶ大量の調査データを独自に開発した3次元モデリング技術で解析することで、東京都心部の詳細な地下地質構造を立体的に可視化した。その結果、東京下町の低
発表・掲載日:2021/05/11 Jリーグのスタジアムやクラブハウスなどで新型コロナウイルス感染予防のための調査(第三報) -スタジアムにおけるマスク着用率など感染リスク対策の効果を評価- ポイント 異なる5つのスタジアムでAIを用いた画像解析により観客のマスク着用率を評価 試合中のマスク着用率は平均95.2% 調査で得られたパラメーターを使用して、スタジアムにおける感染リスク対策の効果を評価 座席間隔の確保、マスク着用、消毒、手洗いの対策を実施することで実施していない場合と比較して感染リスクが94%削減されると評価 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)地圏資源環境研究部門【研究部門長 今泉 博之】地圏化学研究グループ 保高 徹生 研究グループ長、人工知能研究センター【研究センター長 辻井 潤一】社会知能研究チーム 大西 正輝 研究チーム長、
発表・掲載日:2021/04/19 世界第一級の大断層「中央構造線」が走る”阿波池田”地域の地質 -香川・徳島県境域の5万分の1地質図幅「池田」の刊行- ポイント 西南日本の地質を南北に二分する大断層(中央構造線)の両側の地層の成り立ちを解明 1枚の地質図に大地の歴史や活断層・地すべりの情報を集約 日本列島の成り立ちの理解や、防災・減災対策、土木・建築の基礎資料など多方面での活用に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)地質情報研究部門【研究部門長 荒井 晃作】地殻岩石研究グループ 野田 篤 研究グループ長、宮崎 一博 副研究部門長、水野 清秀 研究員、長田 充弘 研究員(現所属:国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構)は、香川・徳島県境域にまたがる讃岐山脈を中心とし、徳島県三好市を含む地域(阿波池田地域)の地質調査の結果をまとめた5万分の
東日本大震災によって生じた福島第一原子力発電所の事故からまもなく10年になろうとしている。放射線量の高い帰還困難区域は当初より減少したがまだ存在し、それらの区域への帰還の準備が進められている。また、今後、原子炉の解体作業が本格化すると予想される。帰還する住民や放射線作業を行う現場では、放射線被ばくをできる限り低減することが望まれており、どのような場所・時間帯に被ばく放射線量が高くなるかを把握して対策に反映できる放射線量のモニタリング技術が必要とされている。また、医療、非破壊検査、宇宙分野でも放射線による被ばく低減のため作業時の放射線量の時間推移を簡便に高い信頼性で計測できる技術が必要とされている。 産総研では、2012年に福島第一原子力発電所の事故に対応して住民向けに1年以上電池交換せずに日々の被ばく線量を記録できる放射線線量計を開発した(2012年2月13日、産総研プレス発表)。この線量
発表・掲載日:2021/01/26 全固体電池の界面不純物制御により電池容量を2倍に -電気自動車の航続距離の増加や定置蓄電など、応用範囲の拡大に向けて- 要点 不純物を含まない清浄な界面を作製すると、全固体電池の電池容量が倍増することを発見 放射光X線回折測定により、界面近傍のリチウム分布や結晶状態を明らかにした 東京工業大学 物質理工学院 応用化学系の一杉太郎教授、東北大学の河底秀幸助教らは、産業技術総合研究所の白澤徹郎主任研究員、および日本工業大学の白木將教授らと共同で、電極と固体電解質が形成する界面における不純物制御により、全固体電池の容量を倍増させることに成功した。 全固体電池の開発目標として電池容量の増加と高出力化が挙げられる。電池容量の増加は、機器の使用可能時間の延長につながり、高出力化は、短時間での充電や、瞬間的な大きなパワーの取り出しを可能とする。 現在、リチウムイオン電
無秩序な集合体からナノメートルサイズの食塩結晶ができる瞬間、さらにそれが大きく成長する様子を、スローモーション映像として連続的に記録した。 無秩序から秩序が発現していく過程の全体像を初めて観察・測定することで、イオン結晶の生成機構を解明した。 結晶の形を制御することで望みの性質を持った結晶を手にすることが可能となり、製薬・材料分野へ革新をもたらすことが期待される。 人類が結晶を生み出してきた歴史は長く、紀元前より行われてきた製塩はその代表例である。現在では、結晶化は医薬・材料などさまざまな分野において欠かせない技術となっているが、その機構の理解は十分ではない。1913年にX線結晶構造解析法が提唱されて以来、結晶中の原子配列など静的な構造は明らかにされてきた一方で、結晶化という動的な過程を原子レベルで詳細に観察することは困難だった。今回、東京大学大学院理学系研究科化学専攻の中村栄一特別教授ら
発表・掲載日:2021/01/14 低温で二酸化炭素からメタノールを合成できる触媒を開発 -カーボンリサイクルに向けた基盤的な触媒技術- ポイント 低温・低圧で二酸化炭素水素化による高選択的メタノール合成が可能な触媒の開発 二酸化炭素からのメタノール合成の高効率化に向けた新たな触媒設計指針を提示 カーボンリサイクルの実用的反応プロセスにつながる触媒技術 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)ゼロエミッション国際共同研究センター【研究センター長 吉野 彰】姫田 雄一郎 首席研究員、エネルギーキャリア基礎研究チーム 尾西 尚弥 主任研究員、省エネルギー研究部門【研究部門長 竹村 文男】エネルギー変換技術グループ 兼賀 量一 研究員らは、新規に設計した複核錯体触媒を開発し、低温低圧の温和な条件で二酸化炭素の水素化により高い選択性でメタノールの合成を可能
発表・掲載日:2021/01/12 Jリーグのスタジアムやクラブハウスなどで新型コロナウイルス感染予防のための調査(第一報) -調査内容とスタジアム内のCO2濃度と混雑具合の計測結果について- ポイント 観客が入場した異なる5つのスタジアムで密集・密閉状況の目安となるCO2濃度を計測 国立競技場ではレーザーレーダーを使ってゲート付近の密集・密接状況を計測 スタジアムの観客席のCO2濃度は400~700ppm程度 国立競技場のコンコースは帰宅時を除き試合開始1時間前が最も混雑 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)地圏資源環境研究部門【研究部門長 光畑 裕司】地圏化学研究グループ 保高 徹生 研究グループ長、安全科学研究部門【研究部門長 緒方 雄二】リスク評価戦略グループ 篠原 直秀 主任研究員、内藤 航 研究グループ長、人工知能研究センター【研究
世界中の地下環境に最も多く生息する「門」レベルで新しい細菌群を世界で初めて培養 細菌(原核生物)にも関わらずゲノムDNAが膜で包まれているという、従来の常識を覆す細菌 天然ガス田など地下環境でのメタン生成機構の解明や、原核生物の再定義や生物の進化と多様化の理解に迫る重要な成果 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)地圏資源環境研究部門【研究部門長 光畑 裕司】地圏微生物研究グループ 片山 泰樹 主任研究員、吉岡 秀佳 研究グループ長、生物プロセス研究部門【研究部門長 鈴木 馨】生物資源情報基盤研究グループ Nobu Masaru Konishi (延 優) 研究員、草田 裕之 研究員、孟 憲英 テクニカルスタッフ、鎌形 洋一 招聘研究員、玉木 秀幸 研究グループ長は、日本電子株式会社【代表取締役社長兼COO 大井 泉】EM事業ユニット 細木 直樹
日本-台湾半導体研究開発拠点の国際連携により2nm世代向けのSi/Ge異種チャネル集積プラットフォームを構築 Si n型電界効果トランジスタ/Ge p型電界効果トランジスタを上下積層した新構造トランジスタを実現 高速情報処理を低消費電力で行える大規模集積回路実現へ新たな一歩 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)デバイス技術研究部門【研究部門長 中野 隆志】 先端CMOS技術研究グループ 張 文馨 (Chang Wen Hsin) 研究員を代表とする日本チーム(産総研と東北大学)と国家実験研究院 台湾半導体研究中心(Taiwan Semiconductor Research Institute、以下「TSRI」という) の李 耀仁 (Lee Yao-Jen) リサーチフェローを代表とする台湾チーム(国立交通大学、国立成功大学、国立暨南国際大学、国
発表・掲載日:2020/11/11 量子物理学の理論や波動関数に基づく新たな深層学習技術を開発 -学習データにはない、分子構造が大きく異なる未知化合物に対する物性の外挿予測が可能- ポイント 量子物理学の理論や波動関数に基づくことで、計算の中身を物理的に理解できる深層学習技術を開発 データの偏りに影響されない手法で、従来技術では難しい未知化合物に対する物性の外挿予測が可能 材料開発や創薬の分野での大規模な有用物質探索に貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)人工知能研究センター【研究センター長 辻井 潤一】機械学習研究チーム 麻生 英樹 研究チーム長、椿 真史 研究員と、国立大学法人 東京大学 生産技術研究所 溝口 照康 教授は、量子物理学の密度汎関数理論に基づく深層学習技術を開発した。この技術は、化合物の原子配置だけから、その電子の確率分布
Internet Explorerには対応しておりません。ページが崩れたり、正常に動作しない場合がございます。 最新版のGoogle ChromeやSafariをご利用ください。 産業技術総合研究所 × ぴあ株式会社 出版 「擬人化マンガ 大学あるあるこれくしょん」 本サービスは 2023年3月31日 をもちまして終了しました。 大学擬人化マンガキャラ診断をお楽しみいただきありがとうございました。 本サービスは 2023年3月31日 をもちまして終了しました。 人工知能技術による診断ってどんなものだろう?」と興味をもって訪問された方、ありがとうございます。 産総研が取り組む人工知能技術は、産総研マガジンで紹介していますので、ぜひご覧ください。 本アプリに関するお問い合わせ 産業技術総合研究所 総合お問い合せフォーム 本アプリに使用されている人工知能技術に興味をお持ちの方はこちら 人工知能技
発表・掲載日:2020/07/29 白亜紀の海底堆積物で微生物が生きて存在していることを発見 -超貧栄養環境下で眠り続けた生命?- 発表のポイント 430万年前~1億150万年前に形成した太古の海底下堆積物地層から微生物を蘇らせることに成功。 微生物は化石ではなく、現在も生きている活動可能な生命だと実証した。 平均77%、最高99.1%の微生物が地層中で培養可能な状態で生き残っていた。 国立研究開発法人海洋研究開発機構(理事長 松永 是、以下「JAMSTEC」という。) 超先鋭研究開発部門 高知コア研究所 地球微生物学研究グループの諸野祐樹主任研究員らは、米国ロードアイランド大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人高知大学、株式会社マリン・ワーク・ジャパンと共同で、南太平洋環流域の海底下から採取した太古の地層試料(430万年前~1億150万年前)に存在する微生物を実験室培養に
発表・掲載日:2020/07/10 AIによる農地の形状変化の特定に成功! -筆ポリゴン(農地の区画情報)の更新期間を5年から1年に短縮- 農林水産省は、国立研究開発法人 産業技術総合研究所(以下「産総研」という。)との共同研究の成果として、AI(人工知能)により人工衛星画像等を解析し、形状変化のあった筆ポリゴンを含む区画を抽出する手法を開発しました。 これにより、従来は5年を要していた筆ポリゴンの更新が1年で可能となり、農地情報のデジタルインフラとして、スマート農業の推進やデータ駆動型の農業経営の実現に大きく貢献することとなります。 筆ポリゴンとは、耕地面積調査等の母集団情報として、全国の土地を隙間なく200メートル四方(北海道は400メートル四方)の区画に区分し、そのうち耕地が存在する約290万区画について衛星画像等をもとに、ほ場ごとの形状に沿って作成した農地の区画情報です。平成31年
2020/07/06 株式会社日本政策投資銀行(DBJ)との連携を活かしたベンチャー創出の枠組みを創設 -「AIST&DBJ VENTURE2050」プログラムの開始- 産総研とDBJとが連携してベンチャー創出を支援する枠組みを創設 産総研の研究開発力・技術力とDBJの金融・事業化ノウハウを組み合わせることにより、社会課題の解決および持続可能社会の実現に貢献する技術系ベンチャーの創出を目指す 国立研究開発法人 産業技術総合研究所(以下「産総研」という)と、株式会社日本政策投資銀行【代表取締役社長 渡辺一】(以下「DBJ」という)は、2017年9月に締結した包括連携協定に基づき相互連携を進めて参りましたが、今般、連携関係のさらなる深化の一環として、産総研が保有する技術及び研究成果を社会実装すべく、産総研・DBJ 技術事業化サポートプログラム「AIST&DBJ VENTURE2050」を創設す
発表・掲載日:2020/06/30 機械学習品質マネジメントガイドラインを公開 -AIを用いた製品やサービスの品質を安全、安心に管理するために- ポイント マネジメントが困難とされる機械学習を用いたAIシステムの品質管理方法をガイドラインとして公開 機械学習AIシステムの品質要件を分類・整理し、開発者が客観的に評価できる枠組みを構築 企業での利用とそのフィードバックにより有用性を高めながら、国際標準化を目指す 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)サイバーフィジカルセキュリティ研究センター【研究センター長 松本 勉】ソフトウェア品質保証研究チーム【研究チーム長 大岩 寛】と人工知能研究センター【研究センター長 辻井 潤一】は、民間企業・大学などの有識者と共同で、AIシステムの設計開発における品質マネジメントについて体系的にまとめた「機械学習品質マ
発表・掲載日:2020/06/02 移動体データ形式「MF-JSON形式」が地理空間情報の国際標準として採択 -移動体データの流通を円滑化し、混雑緩和や災害時の効率的な避難誘導に貢献- ポイント 3次元形状の物体の移動データを簡潔に記述するMF-JSON形式を開発 地理空間情報の標準化団体OGCが移動体データ形式の国際標準として採択 人や自動車など様々な移動体の動的な空間情報を一体的に記録し、移動データの流通促進に貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】(以下「産総研」という)人工知能研究センター【研究センター長 辻井 潤一】と株式会社 日立製作所【執行役社長兼CEO東原 敏昭】(以下「日立」という)は、人や自動車などの移動体(Moving Features)の位置情報の時間変化を表すOGC Moving Features Encodingを拡張した新たな移動体デー
3月27日(金)、産業技術総合研究所つくばセンター(茨城県つくば市梅園1-1-1)に勤務している職員1名が、新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。 当該職員(女性、50代)は、3月18日(水)に発熱し、同日午後から自宅療養しておりました。その後、つくば保健所から、茨城県の9例目の感染者との濃厚接触者であったこと等から帰国者・接触者外来を案内され、26日(木)にPCR検査を受検したところ、本日、陽性反応が確認されたものです。なお、当該職員は本日まで自宅療養しており、症状は軽症で、現在、入院調整中です。 当研究所におきましては、感染の拡大を防止するために追加的に以下の対応を講じています。 当該職員が業務していた部屋の封鎖 当該職員と接触していた職員の自宅待機指示、およびその健康状態の経過観察 今後も、保健所の指導の下、当研究所内外への感染拡大の防止と職員の安全確保を最優先に、関
発表・掲載日:2020/03/03 生命のもととなる可能性のある有機物の合成反応を実証 -生命誕生の解明へのブレークスルー- ポイント 原始地球にあった鉱物を触媒として、水素と二酸化炭素から多様な有機物が合成できることを発見 水素、二酸化炭素、鉱物が豊富にある熱水噴出孔で、初期生命の元となる有機物ができた仮説を支持 今回の反応機構による新しい二酸化炭素還元反応への展開も期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)生物プロセス研究部門【鈴木 馨 研究部門長】環境生物機能開発研究グループ 五十嵐 健輔 研究員、生物資源情報基盤研究グループ Nobu Masaru Konishi 研究員、生命工学領域【松岡 克典 領域長】鎌形 洋一 領域長補佐は、デュッセルドルフ大学、ストラスブール大学、マックスプランク石炭化学研究所、シャリテ・ベルリン医科大学と共同
発表・掲載日:2020/03/02 磁性体の高度磁気解析の国際共同研究による成果 -ナノメートルサイズの磁石を持つバクテリアから気候変動の復元を目指す- ポイント ナノ磁性粒子の磁場反転に伴う複雑な磁化変化のシミュレーションを実施 走磁性バクテリアの鎖状磁性体の並び方を磁化の変化パターンから判別 地質試料に含まれる走磁性バクテリアなどの非破壊磁性分析による気候変動の復元に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)地質情報研究部門【研究部門長 田中 裕一郎】地球変動史研究グループ 小田 啓邦 上級主任研究員とケンブリッジ大学(論文主著者 Richard J. Harrison教授)、オーストラリア国立大学、インペリアルカレッジロンドンは、磁性体の磁気ヒステリシス二次微分解析手法(FORC法)と、その拡張手法(拡張FORC法)のシミュレーションを行
発表・掲載日:2020/02/27 シリコンフォトニクスデバイスの研究開発試作体制を構築 -民間企業・大学などが利用可能に- ポイント プロセスデザインキット(PDK)を整備し、ユーザーによるデバイス設計が容易に 将来の光デバイス製造の研究開発エコシステムを構築 シリコンフォトニクスデバイスの多様な応用にむけた開発を加速 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)電子光技術研究部門【研究部門長 森 雅彦】とTIA推進センター【センター長 金丸 正剛】は、産総研で開発した世界最先端のシリコンフォトニクス技術を普及させるため、産総研以外の幅広いユーザーが利用可能な国内初のシリコンフォトニクスデバイスの試作体制を構築した。この試作体制は、加工精度に優れる300 mmウエハープロセスを利用した研究開発用公的シリコンフォトニクス試作体制としては世界で唯一である
発表・掲載日:2020/02/06 深層学習による赤外線画像のカラー化技術を開発 -赤外線画像から可視光カラー化した画像の色再現性の大幅な改善- ポイント 赤外線暗視画像から可視光カラー化した画像の色再現性を深層学習により大幅に改善 リアルタイムで赤外線動画のカラー化が可能 視認性の高いセキュリティーカメラや夜行性動物の生態記録などへの応用に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)分析計測標準研究部門【研究部門長 野中 秀彦】ナノ分光計測研究グループ 永宗 靖 主任研究員は、多層の人工ニューラルネットワークを用いた深層学習による赤外線画像の可視光カラー化技術を開発した。これにより、これまでモノクロや近似的なカラーでしか表示できなかった赤外線暗視画像を、可視光下での色に非常に近いカラーで表示することができるようになった。 近年の防犯意識の高まり
発表・掲載日:2020/01/16 真核生物誕生の鍵を握る微生物「アーキア」の培養に成功 -生物学における大きな謎「真核生物の起源」の理解が大きく前進- 私たち人間を含む真核生物の祖先に最も近縁な微生物を深海堆積物から培養することに世界で初めて成功した。 培養した微生物は「アーキア」と呼ばれる微生物系統群に属し、他の微生物との共生に依存した生育をすること、真核生物に特有とされてきた遺伝子 (例えばアクチンやユビキチン等を作る遺伝子) を多く持つこと、細胞外に非常にユニークな触手状の長い突起を伸ばすこと等が明らかとなった。 細胞構造や生理学的特徴ならびに生命史を踏まえ、真核生物の誕生について新しい進化説 (E3 model) を提案した。 国立研究開発法人海洋研究開発機構(理事長 松永 是)超先鋭研究開発部門の井町寛之主任研究員、国立研究開発法人産業技術総合研究所(理事長 中鉢 良治)生物プ
メガワット級太陽光発電所で発生し得る、高電圧印加により誘起される出力低下を十分に抑止可能 太陽電池セル表面を透明かつ導電性の膜で被覆するだけの簡便な手法のため、技術移転が容易 太陽電池セルの電極断線による性能低下にも強い技術 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)太陽光発電研究センター【研究センター長 松原 浩司】城内 紗千子 客員研究員、増田 淳 副研究センター長、先進プロセスチーム 松井 卓矢 研究チーム長、化合物薄膜チーム 鯉田 崇 上級主任研究員、柴田 肇 招聘研究員は太陽電池の性能が短期間で大幅に低下する電圧誘起劣化(PID)を、太陽電池セル表面を透明導電膜で被覆するだけで十分に抑止できる技術を開発した。 PIDは高電圧印加により太陽電池モジュールの性能が短期間で大幅に低下する現象で、メガワット級の太陽光発電所で発生している。これまでに
島根県宍道湖におけるウナギやワカサギの漁獲量激減の原因を調査 水田から流出するネオニコチノイド系殺虫剤が川や湖の生態系に与える影響を世界で初めて検証 淡水と海水が混合した汽水域での毒性物質の影響評価の重要性を指摘 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)地質情報研究部門【研究部門長 田中 裕一郎】山室 真澄 特定フェロー(東京大学大学院新領域創成科学研究科 教授)と、東京大学、島根県保健環境科学研究所、名古屋市環境科学調査センター、千葉工業大学は、島根県の宍道湖を対象とした調査により、水田などで利用されるネオニコチノイド系殺虫剤が、ウナギやワカサギの餌となる生物を殺傷することで、間接的にウナギやワカサギを激減させていた可能性を指摘した。 ネオニコチノイド系殺虫剤はミツバチの大量失踪を招いた可能性が報告されており、欧米では規制を強化する傾向にあるが、
近赤外光を吸収する金属錯体分子を発光材料中に均一分散させて励起エネルギーの伝達を効率化 発光収率向上の指針となる発光過程のメカニズムの詳細を初めて解明 将来的には太陽電池、人工光合成などの太陽光利用技術の効率向上に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)無機機能材料研究部門【研究部門長 松原 一郎】機能調和材料グループ 舟橋 良次 研究グループ長、鎌田 賢司 上級主任研究員、アブリケム アイズィティアイリ 元 博士研究員らは、国立大学法人 岩手大学【学長 岩渕 明】理工学部【学部長 船﨑 健一】葛原 大軌 准教授、国立大学法人 奈良先端科学技術大学院大学【学長 横矢 直和】先端科学技術研究科【研究科長 小笠原 司】山田 容子 教授、国立大学法人 大阪大学【総長 西尾 章治郎】大学院基礎工学研究科【研究科長 狩野 裕】宮坂 博 教授らと共同で、
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