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大谷翔平
marketing-base.jp
文:大下文輔 CMO Japan Summitは、大企業からスタートアップまでの幅広い企業のマーケティングのキーマンが参加し、その時々のマーケティングの主要なトピックについての講演やディスカッションが行われる。参加者が抱える課題に沿って意見交換や情報収集ができる貴重な機会だ。2022年に行われたセッションから2つを取り上げる。最初はJX通信社の松本健太郎氏による『データのプロから学ぶ:データドリブンな消費者理解、限界とワナ』を紹介したい。 JX通信社 松本健太郎氏 データのウソと限界とワナ マーケティングに携わっている人にとって「企業は消費者理解が必要だ」ということは常識といえるだろうが、どこまでそれが浸透しているだろうか。基本に立ち返れば「消費者が欲しい物・サービスを買う」ことによって売上は生まれるのであって、「企業が作った物・サービスが売れた」わけではない。「TikTok売れ」といった
文:大下文輔 Advertising Week Asiaは、広告、マーケティング、ブランディング、テクノロジーなどのプロフェッショナルのためのイベントで、年1回行われている。2019年も5月27日から4日間東京で開催され、1万3000人超の来場者があった。その中の講演から本稿とリクルート社の事例(後編)の2つをレポートする。 ここで紹介するセッションは、アクセンチュアとGoogleが合同で調査を行った結果にもとづき、モバイルの体験向上をいかにビジネスの成果につなげていくかを主題としたものだ。 サービスの環境変化にともないモバイルの重要性が増した 最初に登壇したアクセンチュアの浦辺佳典氏は、サービスそのものの概念が大きく変化していることを指摘した。 アクセンチュア 渡辺佳典氏 スマートウォッチやボイスアシスタント、モバイルによる各種決済などのIoTの力を支えとして、無人の店舗や食事の宅配サー
文:大下文輔 Googleは、2014年に3H(またはHHH)コンテンツストラテジーを打ち出し、日本においても相応の影響を及ぼした。例えば、動画に注力しているパナソニックにおいても、動画コンテンツ制作には3Hの考え方を取り入れている。本稿では、3Hの考え方について再整理してみたい。 3H戦略のあらまし 3H戦略は動画をマーケティングに取り入れようとする企業が増加の兆しを見せた2014年にGoogleがその考え方を流布した。その内容は、2015年6月に、Googleのビジネスマーケティング統括部長の石井哲氏が、DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー上で紹介している。ダイジェストしてみると次のようになるだろう。 情報の民主化が起こり、企業が一方的に消費者をコントロールできない時代になった。 そうした環境下で、ブランドが発信するメッセージは、消費者にとって価値あるコンテンツとして興味ある
文:大下文輔 2017年9月11日、デジタルマーケティングに関するトークセッションが開催され、3人の登壇者による中味の濃いプレゼンテーションとディスカッションが行われた。 本記事では、B2Bマーケティングの論客、中東孝夫氏の『1からB2Bデジタルマーケティングを立ち上げることになったら』と題するプレゼンテーションを取り上げたい。 中東氏は、2016年8月はじめに、外資系のテクノロジー企業からKDDIの法人部門のマーケティング部長に転籍し、ABM(アカウントベースドマーケティング)を主軸としたデジタルマーケティングの仕組み作りや、人材育成、組織マネジメントを行ってきた。 その日のプレゼンテーションは、それらを総合した話であったが、とりわけMarketingBase読者の参考になりそうな、「デジタル成熟度モデル」を紹介する。 デジタル成熟度モデルを一言でいうと、デジタルマーケティングの仕組み作
文:大下文輔 マーケティングのリサーチャーによる、リサーチャーのための勉強会であるJMRX。今回は、本田技研工業の加藤拓巳氏による、マーケティングサイエンスによるビジネスアプローチについてのプレゼンテーションであった。 本田技研工業 ビジネス開発統括部 ビジネスアナリティクス課 加藤拓巳氏 加藤氏はマーケティングの戦略立案の仕事をしている。それは、理論とデータと経験をもとに、「どのようにすれば購買確率を上げられるか」についての意思決定を支援する役割であるとも言える。 以下、ダイジェストしてお届けするが、プレゼンターである加藤氏を話者として記述した。 変化する競合環境の中で、求められるのは意味的価値づくり 製造業、そしてその他の多くの業種において、機能的価値(性能)は決定的に重要であり、投資の必要な分野であることに変わりはないが、性能、スペックによる差異化は困難になっており、価格競争にともす
文:大下文輔 オイシックスは、野菜や肉など食料品の定期宅配を行うEC企業で、設立以来17期連続で成長しており、しかも第17期目は売上230億で対前年比14%増とその好調さがうかがえる(セミナー告知時は17期の業績は未発表だったため、タイトルは「16期連続成長」となっている)。 今回のセミナーでは、主催者のシナプス デジタルマーケティングカンパニーダイレクター 村上佳代氏のナビゲーションにより、同社のCMOである西井敏恭氏がオイシックスの連続成長について語った。その成長理由はさまざまな複合的要素からなるというが、データドリブンな組織のあり方を中心にセミナーでの話を再構成して報告する。 (オイシックスのデジタルマーケティングの考え方、進め方については、2016年10月にMarkteingBaseでレポートしているのでご参照いただきたい。) 講演者のオイシックスCMO 西井敏恭氏 データに語らせ
Marketoは、Eloqua(Oracle)、Pardot(Salesforce)、HubSpotなどと並んで、BtoB企業が多く利用しているイメージが強いかもしれない。 だが、実際に事例にあたってみると、顧客単価の高い業種を中心にBtoC企業での活用も非常に多いことがわかる。顧客単価が高い商品やサービスの場合、見込客は時間をかけて多くの情報を比較検討することになるため、企業側から見ると、リードナーチャリングやスコアリングにより、適切なタイミングでアプローチすることが重要となり、そのための機能に優れたMarketoが採用されていると考えられる。 以下に、BtoB企業、および、BtoC企業でのMarketo導入事例をまとめた。 BtoBでのMarketo導入事例 ■VAIO 法人向けPCにシフトしたVAIO、MA活用で見込み客を「可視化」 http://itpro.nikkeibp.co.
講演者の足立光氏(日本マクドナルド株式会社 上席執行役員 マーケティング本部長) 文:大下文輔 2015年10月に日本マクドナルドのマーケティング本部長に就任し、業績が窮地に陥っていた同社のV字回復に大きな貢献をした足立光氏による講演が、シナプス主催のセミナーで行われた。タイトルは『トップマーケターになるために絶対にやってはいけない12のこと』である。内容をかいつまんで報告する。 足立流マーケティングと仕事のやり方12則+1 万人が納得できるマーケティングの定義はない、とした上で足立氏はマーケティングの定義を、 ・人の心を動かす ・ビジネスのためになることは「なんでもやる」 ・利益を出す仕組み(ブランドもその一環)を作ることである とした。 またマーケターについては ・人の心を動かす「扇動者」 ・なんでもやる「プロデューサー」 ・儲かる仕組みを作る「経営者」 である、と指摘した。 その上で
この記事は、Litmus Softwareより許諾をいただいた上で、スペースシップにて翻訳しました。 This article was translated by SpaceShip with kind permission of Litmus Software. ・6 Shocking Myths About Subject Lines(BY CHAD WHITE) https://litmus.com/blog/6-shocking-myths-about-subject-lines メールマーケティングの要素の中で、件名は、もっともよく取り上げられるが誤解されているものでもある。インターネット上には、間違った助言があふれており、訂正されない限り広がり続けるだろう。 正しいと信じられている件名に関する6つの「神話」を、本当はどうなのかという「真実」とともに紹介しよう。 神話1:件名は、
王座を守り続けてきたメール インターネットがビジネスに活用されるようになり、マーケティングコミュニケーションのためのチャネルの1つとして、メールは一定のポジションを占め続けてきた。 その背景にあったのは、圧倒的なユーザー数の多さと、「プッシュ型で」「個々のユーザーに対して」「安価に」コミュニケーションを行うことのできるほぼ唯一のチャネルだったことだ。 総務省のデータ(※1)によると、日本のインターネット利用者は1億人強で、利用用途に「電子メールの送受信」を挙げているのは約74%。やや大雑把だが、これをもとにするとメールの利用者は7,500万人程度だろうか。後にSNSについて触れるが、SNS全盛の時代が来るまでは、これだけのユーザー数を持つチャネルは無かった。 機能については、メールが現れるまでにも「プッシュ型で」「個々のユーザーに対して」コミュニケーションを行うことができるチャネルは存在し
文:大下文輔 研究者と実務家の協業で捉えたデジタル産業革命 一橋ビジネスレビューの2016年秋号の特集は「新しい産業革命」と題され、デジタル化によるテクノロジーが人々の暮らし、新しい価値創造のあり方、企業経営などをどう変えているのか、その現象の前線を捉えつつその背後にある経営論理を探り、実務への示唆を得ようとするもので、実務家と研究者の共著論文によって構成されている。その読者向け勉強会である「一橋ビジネスレビュー・スタディセッション」の第9回では、この特集が総括された。マーケターが日々の仕事に影響をもたらすはずの、大きな流れを捉える一助にしたい、ということから、同セッションをレポートする。3つの講演とディスカッションで構成されたセッションを2回にわたってお届けしたい。 同セッションは、全体の進行役である、一橋大学大学院の野間幹晴准教授のあいさつで幕を開けた 最初の講演は、「新しい産業革命─
文:大下文輔 一橋ビジネスレビューの2016年秋号の特集「新しい産業革命」を総括した「第9回 一橋ビジネスレビュー・スタディセッション」。レポートの後編をお届けする。 【前編はこちら】 マーケティングの主語は誰か? 続いて、スケダチ代表取締役 高広伯彦氏が「民主化するマーケティング――既に起こっているマーケティングの近未来」と題して講演した。高広氏は実際にはサンフランシスコに本拠を置く、ネイティブ広告の会社の日本の窓口の仕事に大半の時間を割いている。同時に、4月から京都大学の大学院でマーケティングの研究を始めた。 高広伯彦氏 「民主化するマーケティング」と言う時、民主化というコトバには2つの意味がある。1つは、デジタルが中小企業に高額の費用負担なく、広告主になれる機会をもたらしたことである。 今回の講演では民主化のもう1つの側面に関わることが話された。すなわち藤川准教授との共著論文でのテー
オイシックスCMO西井敏恭氏が語る。オイシックス流!デジタルマーケティングの考え方・進め方 2016/10/11 asai 設立以来16年連続で増収し、現在年商約200億円の食品ネット通販先進企業であり、ここ数年は、累計250万個を販売する「KitOisix」の大ヒットなどでますます注目を浴びているオイシックス。 同社では、デジタルマーケティングをどのような考え方のもとに進めているのだろうか? セミナー主催者のアイランド 代表 粟飯原理咲氏の進行により、オイシックスCMO(チーフマーケティングオフィサー)の西井敏恭氏が最新事例や成功事例を交えながら、その秘密を語った「オイシックス流!次世代デジタルマーケティング実践事例トークセミナー」(2016年9月7日開催)をレポートしたい。 アイランド株式会社 代表 粟飯原理咲氏(進行)、オイシックス株式会社 CMO 西井敏恭氏 マーケティングとは、「
文:大下文輔 一歩先の働き方。そのロールモデル リサーチャーの集まりであるJMRXの勉強会でも、テクノロジー周り、デジタル関連のトピックが増えてきた。今回は、2016年3月の出版にして早くも定番教科書と目される『アドテクノロジーの教科書』の内容紹介を、著者の広瀬信輔氏自らが、内容の一部をダイジェストしてプレゼンテーションを行うというものであった。 広瀬氏は、大学卒業後リサーチ会社のマクロミルに入社。すなわちマーケティングリサーチのバックグラウンドを持つ。そして現在もその会社でウェブマーケティングという要職に就くかたわら、「Digital Marketing Lab(DML)」という広告業界、広告主の担当者向けにウェブマーケティングや、アドテクなどの知識啓蒙を目的としたウェブサイトを運営したり、講演活動やコンサルテーションなどを行っている。会社員とフリーランスのコンサルタントという二足のわら
文:深谷歩 10代、20代の情報収集活動がそれより上の世代と比べて大きく変わってきている。特に、検索行動が変わってきており、行きたい場所、食べたいもの、買いたいものなどは、Instagramから気になるタグを検索して、画像やコメントから判断するという人が増えている。Instagramは、雑誌感覚で眺めて、自分もお気に入りのものを投稿するというようなコミュニティになっている。 月間アクティブユーザーが5億人を超え、国内でも若年層の注目が集まるにつれ、Instagramアカウントを運用する企業が増えている。かつて、Instagramは一人1アカウントによる運用だったが、複数アカウントの登録が可能になり、アカウントを共有して運用することもできるようになったことも、企業の活用を後押ししている。 Instagramは、Facebook経由で広告配信ができる。今回は、Instagram広告の設定方法に
左から、ケヴィン・ケリー氏、落合陽一氏、服部桂氏 文:大下文輔 ケヴィン・ケリー氏の新著『The Inevitable』の邦訳『<インターネット>の次にくるもの ― 未来を決める12の法則』がNHK出版から発売されるのを記念して、朝日新聞社メディアラボ渋谷分室にて記念のトークイベントが開催された。 ケリー氏は現代有数の予言者(VisionaryまたはProphet)と呼ばれており、テクノロジーのありようを踏まえて未来を見通す人として、広く知られている。Wiredの初代編集長になる前からテクノロジーに関する論考を重ね、その本質的な様相を前著『テクニウム』にまとめた。新著ではテクノロジーの性質と結びついた今後について、12の方向性を示している。 トークイベントでは、そのうち2つの章をケリー氏自身が解説。その後、現代の魔法使いとも言われる落合陽一氏による作品紹介を含んだ自己紹介と、翻訳者の服部桂
文:大下文輔 「Marketing4.0、次世代マーケティングプラットフォーム研究会」は、2014年にフィリップ・コトラー教授によって提唱されたMarketing4.0を研究するために設立された、会員3,000人以上を有するグループである。先月、第7回目の総会が行われたので、そちらに参加してみた(研究会の内容をご覧いただき、興味のある方はFacebookからぜひご参加を)。 テーマはCSP(Consumer Side Platform)である。コンシューマーサイドプラットフォームとは、多くのマーケターにとって耳慣れないものだろう。このコトバは、この研究会を主宰する江端浩人氏が2014年に使い始めたもので、まだ国内でも十分に浸透していない。しかしこの研究会に参加してみて、その意味や意義が伝わってきたので、ここに報告したい。 2014年の予想として、江端氏はCSPについて次のように記している。
文:大下文輔 宮坂さんは大学卒業後、弁護士を目指していた。しかし、あるきっかけで友人を通じて、当時創業2年だったビービットの遠藤社長に勧誘を受け、そのまま入社した。「社長の話に好ましい印象を持ったのと、弁護士と同じように、専門知識を持って課題解決をする仕事をしたいと思っていたのです」。 金融業界がウェブに目覚める瞬間を見てきた 宮坂さんは幅広い分野の顧客と付き合ってきたが、金融業界において最初の大きな仕事は2004年ごろ。ある都市銀行のウェブリニューアルにともない、ユーザビリティを上げながら、住宅ローンの仮審査申し込みをいかにウェブ上で増やすかが課題だった。 「当時はどこもそうだったのですが、ウェブサイト上での金融商品の説明は、紙のパンフレットをそのまま転載する、という形のものでした。しかし、パンフレットは行員が口頭で補足説明することで初めて有効に機能するものです。そこで弊社ではユーザーが
トライバルメディアハウスは1月27日、「熱狂ブランド戦略セミナー」を開催。同社の代表取締役社長の池田紀行氏が、ブランド愛顧度の高い「熱狂顧客」を育成する必要性とその方法を説き、ヤッホーブルーイングとコーセーが顧客育成における事例を紹介した。本記事では、池田氏の講演をレポートする。 トライバルメディアハウス代表取締役社長の池田紀行氏 「従来型のマーケティングがいよいよ限界に達しつつあるという非常に強い想いがある。いま、これだけ高度に市場が成熟した中で、従来の手法、同じようなフレームワークを用いて戦略を立てるのはもう限界」 講演の冒頭で池田氏はこう強調した。トライバルメディアハウスの池田氏は、これまでトップブランドの熱狂的な顧客と共創マーケティングを実施してきた中で、「熱狂顧客」が持続的な競走優位性の源泉になるとの確信を得たという。これを受け、今後の低成長時代におけるブランドマーケティングは、
『売上につながる「顧客ロイヤルティ戦略」入門』 発行日:2015/12/10 著者:遠藤 直紀、武井 由紀子 発行:日本実業出版社 面白法人カヤックが、上場企業各社の企業理念をリストにしている。それを見ると、お客様至上主義とか、顧客満足の追求、のようなことを企業理念に据えている企業が多い。顧客満足が重要だというのは、あたりまえと言えばあたりまえのことだ。顧客の要望を満たすことなしにモノは売れない、あるいはサービスを提供できない。誰もがそう信じている。 しかし、業績、あるいは売上の行き詰まり、という厳然たる事象を目の前にした時に、「お客様第一」に立ち返って策を練る、ということが常態化しているだろうか。顧客第一主義という理念がお題目に終わってしまうのは、売上のような業績と関連づけて経営に活かされていないからだ、と著者は見る。売上という最終数字には、顧客のロイヤルティを反映した「良い売上」と、そ
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