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◆ゼロ知識証明（※1）の中でも高い安全性をもつリセット可能統計的ゼロ知識アーギュメント（※2、※3）について、その実現には証拠暗号（※4）の利用が不可欠であることを世界で初めて証明しました。 ◆「平文のない世界」をめざすIOWN PETs（※5）の一技術として金融や医療/ヘルスケアなど様々な分野での利用が期待されるゼロ知識証明の実用化に貢献する成果です。 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、高い安全性を持つゼロ知識証明であるリセット可能統計的ゼロ知識アーギュメントの実現には、実質的に証拠暗号の利用が不可欠であることを世界で初めて厳密に証明しました。ゼロ知識証明は、相手に追加情報を与えることなく主張の真実性だけを証明する暗号プロトコルの一つであり、例えばパスワードを開示せずに正しいパスワードを持っていることを証明することができる画期的な技

日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田 明、以下「NTT」）と、中華電信股份有限公司（本社：台北市中正区、董事長：郭 水義、以下「中華電信」）は、2023年10月25日に締結した基本合意書に基づき、双方のオールフォトニクス・ネットワーク（以下「APN」）を用いて、本日、中華電信のデータセンタ（台湾：桃園市内）からNTT武蔵野研究開発センタ（日本：武蔵野市内）までを開通し、約3,000kmの長距離を片道約17msecの低遅延かつゆらぎのない安定した通信を実現しました。APNの国際間開通は世界で初めてのことです。 今後は、この国際間APNを用いて、グローバルレベルでのIOWNビジネス展開を両社で推進してまいります。なお、本APNを用いた各種デモンストレーションをNTT R&D Forum 2024※1等で展示いたします。 1. 背景 2023年10月25日に締結した基

1.バーチャルキャラクタが鏡の中と外の空間を自在に移動できる超鏡空中像表示システムを世界で初めて実現 2.再帰反射による映像結像を利用することで、VRゴーグルや3Dグラスなどの装着物なしに鏡から飛び出す空中像を視聴可能 3.リアル空間とバーチャル空間をつなぎ、直感的なインタラクションを実現 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田明、以下NTT）は、デジタル情報が鏡の内外を自在に行き来できる超鏡空中像表示システムを、世界で初めて開発しました。これにより、鏡の内外を問わずデジタル情報を高い実在感で表示し、インタラクティブかつ直感的な操作が可能になります。本成果は、2024年7月28日から開催される世界最大のCG国際コンベンションSIGGRAPH2024 Emerging Technologiesで展示される予定です。 1. 背景 従来、デジタル情報を日常空間に溶け込ま

◆試合直前の脳波に勝敗と強く関わるパターンを発見しました。 ◆勝敗予測モデルに試合直前の脳波データを導入することで、従来困難だった「番狂わせ」のような不確定要素の多い試合結果も高精度に予測可能なことを実証しました。 ◆将来的には脳波のパターン分類に基づく個人のメンタルコンディショニングの確立が期待できます。 日本電信電話株式会社（本社東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、eスポーツ対戦直前の脳波に勝敗と強く関わるパターンの存在を世界で初めて発見し、この脳波データから直後の試合結果を高精度に予測することに成功しました。 本成果は、競技直前の脳に最適な状態が存在することを示すとともに、競技パフォーマンスの予測に脳情報が有効であることを示すものです。将来的に、スポーツ、医療、教育などさまざまな現場で活躍する人々の脳状態の最適化によるパフォーマンス向上や、熟練者の高度なスキ

◆藻類の品種改良*1に最適な中性子線*2の照射条件を初めて明らかにしました。 ◆その最適化された条件のもと、中性子線を照射することにより、バイオ燃料*3の原料となる油脂の生成量を増やすことが可能な藻類の品種改良に、世界で初めて成功しました。 ◆本研究で確立した新規の藻類品種改良技術は、温室効果ガスの削減や新たなエネルギー資源生成など、気候変動問題の解決に向けて広範囲での活用が期待されます。 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）と株式会社ユーグレナ（本社：東京都港区、代表取締役社長：出雲　充、以下「ユーグレナ社」）は、世界で初めて、中性子線照射による遺伝子変異*4導入を用いた藻類の品種改良に成功しました。この成果は、藻類のCO2吸収量向上や目的に応じた有用性を高めた藻類を品種改良・生産することで、気候変動に係る様々な課題を解決する基盤技術と期

◆バラバラに配置したモニタ群全体で、世界で初めて飛び出す巨大3D立体像の提示に成功 ◆透明視錯覚（※1）を利用することで、モニタの種類が不揃いで、モニタ間に隙間がある場合でも、映像欠損を脳に補完させて、モニタの枠を飛び越える3D映像を提示可能 ◆錯覚を用いた新しい映像表現を活用し、汎用的なデバイスを複合させたユビキタスな巨大3Dディスプレイの実現をめざす 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、脳の映像補完の働きを活用することで、バラバラに配置された複数のモニタ群の枠を超えて飛び出すように感じられる巨大3D空中像を提示するシステムを考案しました。 本提案のシステムでは、脳の映像補完の働きを誘発する透明視錯覚を取り入れた映像デザインにより、飛び出す巨大3D像を提示します（図1）。この手法では、種類やサイズの異なるモニタが不揃いに配置され、モニ

◆深層学習において、過去の学習過程をモデル間で再利用する全く新たな仕組みとして「学習転移」技術を実現しました。 ◆本技術は、深層学習におけるパラメータ空間の高い対称性を活用し、実際に学習することなく低コストな変換により数秒～数分程度で一定の精度を実現できるため、モデルの再学習コストを抜本的に削減できることを示しました。 ◆これにより、NTTが研究開発を進める大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi（*1）」をはじめとした多様な基盤モデル（*2）の運用コスト削減・消費電力の削減や、多数のAIで議論することで多様な解の創出をめざしたAIコンステレーション（*3）の構想具現化など、次世代のAI技術開発に貢献します。 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、深層学習において過去の学習過程をモデル間で再利用する全く新たな仕組みとして「学習転移」技術

2022年6月16日をもって、Microsoft社による Internet Explorer のサポートが終了します。 Internet Explorerでは当サイトの閲覧や動作に支障が 生じる場合がありますので、 下記ブラウザのご利用をお願いいたします。 Microsoft Edge（最新版） Mozilla Firefox（最新版） Google Chrome（最新版） Apple Safari（最新版） ダウンロードやインストール方法などにつきましては、 各ブラウザの提供元へお問い合わせください。

読売新聞グループ本社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山口寿一、以下「読売新聞」）と日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田明、以下「NTT」）は、生成AIのガバナンスのあるべき姿についての共同検討を2023年の秋に開始し、現時点での提言として以下の通り「生成AIのあり方に関する共同提言」を本日発表します。 共同提言の概要 【生成AIに関する基本的な現状認識】 生成AIは人間にとって使いやすいインターフェースやエクスペリエンスを備えており、その活用により労働生産性の向上が期待される。一方で、現状は結果に対する正確さを担保しきれず、その無制限な利用は人間・社会にとって様々な課題をもたらす側面もある。人間は生成AIの規律と活用を両立する方策を、技術・制度双方の観点から実現する必要がある。 【主要論点】 ■論点1：「AI×AE（アテンション・エコノミー）の暴走」への

1) 3/25「tsuzumi」の商用サービス開始 NTTは3/25、NTT版大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi」の商用サービス提供を、NTTコミュニケーションズ、NTTデータより開始することを発表しました。今後、NTT東日本、NTT西日本をはじめとするNTTグループ各社においても順次提供を開始します。 軽量でありながら世界トップレベルの日本語処理性能を持つ「tsuzumi」の詳細については以下を参考ください。 満を持してデビュー！大規模言語モデル(LLM)「tsuzumi」記者会見速報 https://group.ntt/jp/magazine/blog/tsuzumi/ NTT版大規模言語モデル「tsuzumi」 https://www.rd.ntt/research/LLM_tsuzumi.html 2) さまざまな環境・業界で利用可能なトータルサービス 「tsuzumi」は

日本電気株式会社（本社：東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO：森田隆之、以下 NEC）と日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田明、以下 NTT）は世界で初めて、標準的な外径（0.125mm）の光ファイバーに光信号の伝送路を12本設けた12コア結合型マルチコアファイバー（注1）を用いて、大洋横断級7,280kmの伝送実験に成功しました。本成果は、将来の光海底ケーブルをはじめとする大容量光ネットワークの実現に貢献する、次世代の伝送基盤技術として期待されます。 図1. シングルコアファイバー（左）と12コア結合型マルチコアファイバー（右）の断面 ■背景 グローバルにおける5Gの普及や分散するデータセンター間の通信増などにともない、2018年から2022年における国際インターネット通信量は年平均成長率30%で増加し（注2）、この傾向は今後も続くと予想されています

日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、IOWN構想の一環として、Red Hat、NVIDIA、および富士通の協力のもと、IOWN技術を用いて郊外型データセンタを活用したリアルタイムArtificial Intelligence（AI）分析を省電力に実現する技術を開発しました。本AI分析基盤では、IOWNオールフォトニクス・ネットワーク（All-Photonics Network、以下、APN）、およびIOWNデータセントリック基盤（Data Centric Infrastructure、以下、DCI）のデータ処理高速化手法を活用しています。本実証実験を通じ、郊外型データセンタによるAI分析において、従来の方式と比べて、遅延時間（センサ設置拠点でデータを受信してから郊外型データセンタでAI分析を完了するまでの時間）を、最大で60％削減できる

2022年6月16日をもって、Microsoft社による Internet Explorer のサポートが終了します。 Internet Explorerでは当サイトの閲覧や動作に支障が 生じる場合がありますので、 下記ブラウザのご利用をお願いいたします。 Microsoft Edge（最新版） Mozilla Firefox（最新版） Google Chrome（最新版） Apple Safari（最新版） ダウンロードやインストール方法などにつきましては、 各ブラウザの提供元へお問い合わせください。

NTTは、独自に開発した日本語版大規模言語モデル（LLM※1）「tsuzumi※2」を、業務効率化やDX推進をめざす企業を対象に、2024年3月から提供開始することを発表しました。今回は2023年11月1日に行われた記者会見の内容をお伝えします。 すでに、本モデルはメディカル分野やコンタクトセンタ分野において取組みが始まっており、業務効率化やEX／CXの向上に貢献しています。 記者会見で代表取締役社長 島田 明は「サステナビリティを追求していくにあたり、電力消費をいかに落としていくかといった、世の中の社会的な課題を解決していくことが重要。『tsuzumi』は、まさにその社会的課題を解決していく位置づけである」と強調しました。 また、執行役員 研究企画部門長 木下 真吾は「LLMの大規模化により、学習には膨大なエネルギーが必要。『tsuzumi』は超軽量の特長を活かし、LLM運用時に必要とな

日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田 明、以下「NTT」）は、太陽光エネルギーを利用する半導体光触媒と二酸化炭素（CO2）を還元する金属触媒を電極として組み合わせた人工光合成デバイスを作製し、世界最長の350時間連続炭素固定を実現しました。CO2変換反応による累積炭素固定量は420g/m2に達し、これは樹木（スギ）が年間で固定する単位面積当たりの炭素量を上回る量に相当します。 今後は、より高性能な人工光合成デバイスを実現するために、電極での反応の高効率化、電極の長寿命化の両立を図ります。さらに、屋外試験を通じて、太陽光エネルギーを用いたCO2削減技術のひとつとして確立し、気候変動の抑制に寄与し、持続可能な社会の実現に貢献します。 本成果のベースとなる技術は、2023年11月14日～17日に開催されるNTT R&D フォーラム― IOWN ACCELERATION

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日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）が長年研究開発を行い標準化活動を推進し主導してきた、データを暗号化したままで処理ができる秘密計算技術について、初の標準規格『ISO/IEC 4922-1:2023』が国際標準化機構（International Organization for Standardization、以下ISO）から発行されました[1]。 今回の規格化により、世界中の秘密計算技術の開発者や利用者の秘密計算技術についての認識を一致させ相互理解を深めて、技術開発や技術活用を正確かつ容易に行うことができるようになります。ユーザにとっては、本規格に準拠し開発されたものであれば、安心して使うことが出来るようになります。 本標準をベースに、秘密分散技術を利用した秘密計算を規定する、ISO/IEC 4922-2も規格化の最終段階に入っており、N

日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）と、国立大学法人北海道国立大学機構北見工業大学（北海道北見市、学長：鈴木　聡一郎、以下「北見工大」）は、1本の通信用光ファイバを用いて、高速かつ良好な通信品質を維持したまま10km以上先の無電源地点へ1W以上の電力を供給することに世界で初めて成功しました。本成果により、非電化エリアを含むあらゆる光通信の未踏エリアに高速光通信が提供可能になるほか、災害時に電源供給が失われた場合にも応急対応として光ファイバを用いた通信を確立できると期待されます。 今回の成果は、スコットランドで開催される光通信技術に関する世界最大の国際会議（49th European Conference on Optical Communications（ECOC））に採択され、現地時間の2023年10月4日に発表いたします。 1．研究背景

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日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）と学校法人早稲田大学（本部：東京都新宿区　理事長：田中愛治　以下、「早稲田大学」）は、情報漏洩やサービス停止の原因となりうる文字列抽出機能の誤りを自動修正する技術を世界で初めて実現しました。Webサービスにおけるユーザの入力値などから任意の文字の並び（文字列）を抽出する場合、一般的に文字列パターンを表すために正規表現（※1）と呼ばれる記法が利用されています。正規表現は複雑な文字列パターンを簡潔に記述可能である反面、非常に難解であり、誤った記述が修正されないまま残っている事例が確認されています。 本技術により、専門知識を持たない開発者でも正規表現の誤りを自動修正することが可能になるため、安全なサービスの実現が期待できます。 本技術の詳細は、2023年6月17日に開催されるプログラミング言語分野の最難関国際会

トップページ ニュースリリース 世界初、ブロックチェーンを用いた無線アクセス共用技術の実証実験に成功～社会全体の設備コストや消費電力の削減につながる個人間のICTリソース共用の実現に貢献～ 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、いたるところに設置された無線アクセス装置を、誰でも都度契約し利用可能とする、ブロックチェーンを用いた個人間の無線アクセス共用技術の実証実験を実施し、世界で初めて※1成功しました。 本技術では、Web3で注目されるブロックチェーンと無線アクセス技術を組み合わせることで、無線アクセス共用に関するインセンティブやセキュリティ、コストといった課題を解決することが可能になります。これにより、従来難しかった個人間の無線アクセスの共用が可能となり、これまでは自身の用意した無線LANや契約済みWi-Fiサービス・セルラ回線のみの利