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WHOでは、冬期の室温18℃以上を確保することを推奨しているが、日本の住宅の多くがこのレベルを満たしていない懸念があることが、（一社）日本サステナブル建築協会の調査で明らかになった。 （一社）日本サステナブル建築協会は、「住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査 第5回報告会」を開催した。 同協会のスマートウェルネス住宅等推進調査委員会では、国土交通省からの支援を受け、断熱改修前後で居住者の健康状態などがどう変化するのかといった調査を進めている。 2019年3月末までに4147人、2318軒の改修前における健康調査を行い、2020年3月末までに2323人、1303軒の改修後の健康調査を行うなど、世界的に見ても類を見ないほどの大規模な調査になっている。 第５回報告会では、断熱改修によって住宅の温熱環境が改善されることによって、血圧の上昇や血圧変動性の抑制、過活動膀胱・睡眠障害などの

コンサート、演劇、スポーツなどライブ・エンタテイメント業界が新型コロナウイルスで存亡の危機に立たされている。果たしてライブ・エンタメ業界は再起できるのか。エンタメ業界のダメージ、苦衷をぴあ社長の矢内廣氏が日本記者クラブのオンライン会見で語った。 ぴあ総研の調査によると、2月〜5月までに中止・延期などにより売り上げがゼロもしくは減少した講演・試合の総数は19万8000本に上り、入場できなくなった観客総数は延べ1億1000万人、これによって失った入場料の総額は3615億円に達するという。ライブ・エンタメの年間市場規模（入場料売り上げ）は約9000億円とされているので、すでに4か月間で年間市場の41%が失われたことになる。プロ野球、サッカーなどがこれから徐々に開催されていくだろうが、無観客など制約は多く、コロナ禍前に戻るのは難しい。6月から来年1月までの中止・延期の総数は23万4000本、損失額