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今回と次回でコモディティ（商品）のETFについてお話します。ここ数年で、個人投資家のみなさんの間でもコモディティ市場への関心が高まっているようです。2007年や08年の世界同時株安のときに、原油や金の価格が相対的に高いままであったことなどから、コモディティ市場は株式市場とは異なる動きをすることが多い、と広く知られてきたからですね。また、新興国の経済発展によりエネルギーや食料の需要が長期的に増大していく傾向から、コモディティ市場には長期的な上昇トレンド期待もあります。 そのコモディティ市場への投資がETFによって身近になってきています。 コモディティはどんなアセットクラスか コモディティは、市場で取引されている「商品」（現物・先物）の総称です。原油や石油製品、天然ガスといったエネルギー、金や銀、プラチナなどの貴金属だけではありません。小麦やトウモロコシ、大豆といった穀物に、コーヒーや砂糖とい

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バリュー平均法とは？ バリュー平均法とは、「Value Averaging」の日本語訳として生まれた言葉で、定期的に特定の金融商品（特に投資信託）を買い続ける投資方法です。事前に貯めたい目標額と継続的に投資する金融商品を設定しておき、その目標額に達するまで定期的に投資し続けて資産を形成します。 金融商品の「価値」を評価するバリュー平均法 バリュー平均法は、1980年代にアメリカの学者マイケル・エデルソンが提唱した投資手法です。バリュー平均法では、価格が変動し続ける金融商品に対して買付額を変動させて投資します。保有時価が段階的に一定額増加するように、金融商品の価格が下がる局面で買付額を増やし、金融商品の価格が上がりすぎていれば買付額を減らします。 例えば、5年間で600万円を貯めるために株式投資による積立を始めたとします。この場合、1年間に120万円貯めなければならず、月額にすると10万円が

投信フォーカス 取り戻せない「海外源泉徴収税」の実態を知る ——海外投資は定着したが、外国株式やＲＥＩＴの配当金、債券利息などインカムゲインにかかる現地源泉徴収税率の実態はあまり知られていない。Ｇ２０加盟国に日本からおよび外国籍投信を通じて投資した場合について調査。 投信市場では海外資産投資が定着。外貨建て資産の組み入れ比率は全体の５割強。海外資産のインカムゲイン、特に株式やＲＥＩＴの配当金には投資国で源泉課税徴収され、原則取り戻せないので、実質的な配当利回りは低下。ケイマンなど外国籍投信経由のファンド・オブ・ファンズでは実質配当利回りがさらに低下。国際税制上のコストとしての認識が必要。 ※以下、税率はすべて２０１０年１２月末時点。今後、税率の変更はあり得る。 国内の投信市場では海外資産を組み入れて運用するスタイルが定着した。投資信託協会が毎月公表する投資信託概況によると、２０１０年１２月

投信ニューフェース 高配当日本株ＥＴＦ「高配当７０(1577)」(野村) 株式相場調整時の連動指数下落率は日経平均より小さい傾向が鮮明。相場下落月の対日経平均の勝率は８割。配当再投資の威力まざまざ。配当込み指数は１２年間で１.９倍に上昇。予想配当利回りの高い７０銘柄に等金額投資 ３月７日、東証に新たな日本株ＥＴＦ『日本株高配当７０ＥＴＦ(1577) ＜正式名称：「NEXT FUNDS 野村日本株高配当７０連動型上場投信」＞』（運用は野村アセットマネジメント）が新規上場した。信用取引による売りと買いも可能。信託報酬は年０.３３６％（税込み）。決算は年４回（１月・４月・７月・１０月の各７日）。７日の終値は１万５２００円であり、売買単位は１口なので最低売買金額は現在１万５千円程度。７日初日の売買代金は４.３億円に達し、まずまずの活況ぶりを呈した。 ７日時点のＥＴＦ基準価額と連動指数値(終値)はそ