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「デザイン思考」が注目を浴びる前から、デザイナーが研究者と協働し、デザインを追求してきた日立製作所。実は、日立のデザイン部門が発足したのは1957年で、当時、企業内にデザイン部門があることは珍しかったといいます。 デザインが果たす役割や期待は時代とともに変化し、今や、日立のソリューションでさまざまな社会課題を解決する「社会イノベーション事業」において欠かせない存在となっています。 日立はデザインをどうとらえているのでしょうか。主管デザイン長を務める研究開発グループの丸山幸伸さんに聞きました。 ──丸山さんのこれまでの経歴を教えてください。 丸山幸伸（以下、丸山）： 私が日立製作所に入社したのは1990年です。学生時代にプロダクトデザインを学び、その専門性を活かそうと日立に入社しました。 当時はデザイナーといえば、プロダクトデザインか、グラフィックデザインのどちらかでした。しかし日立で同期入
近年、企業経営において「DEI」という言葉が注目されています。DEIとは、Diversity（ダイバーシティ）、Equity（エクイティ）、Inclusion（インクルージョン）の頭文字をとった言葉です。 これまでは、「D&I（ダイバーシティ&インクリュージョン）」という言葉がよく使われてきましたが、最近では「Equity（公正性）」を加えた「DEI」が一般的になりつつあります。具体的にどのような考え方なのか。そして、なぜいま多くの企業に注目されるのか。わかりやすく解説します。 DEIとはなにか。DEIを構成する「3つの要素」について、説明します。 Diversity（ダイバーシティ）とは「多様性」を意味し、個人や集団に存在するさまざまな違いのことです。年齢や性別、セクシャリティ（性的指向）、人種、国籍、民族、宗教、障がいなどの違いにかかわらず、すべての人にとって心地よい居場所があることを
18万人を超えるデータサイエンティストが参加するデータ分析のコンテスト「Kaggle（カグル）」。さまざまな分析技術を使って予測モデルを作成し、その精度の高さを競います。その世界大会が2022年に開催され、1,000チーム、5,000人を超えるデータサイエンティストが参加しました。 世界中のデータサイエンティストがしのぎを削るこの大会で3位になったのが、日立製作所の諸橋政幸さん（48）が参加するチームです。データサイエンティストとして華々しい成績を収めた諸橋さんですが、ここまでの道のりは決して平たんなものではありませんでした。諸橋さんは、どのようにしてデータ分析のスペシャリストになったのか。その軌跡を追いました。 諸橋さんは子どものころから算数、数学が得意で、なかでもすぐには解けない難問に取り組むのが好きでした。大学は東北大学の物理学部に進みましたが、その理由も「物理が難しかったから、勉強
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、生活のニューノーマルが生まれようとしているなか、日立製作所と日立ビルシステムは、安全・安心・快適を提供する標準型エレベーター「アーバンエース HF」を開発し、販売を始めました。 標準型エレベーターの発売は7年ぶり。自動換気やタッチレスボタンなど新型コロナウイルスの感染を防ぐ機能が盛り込まれています。最新の機能に加えて、シンプルで洗練されたデザインが好評で、すでに注文が相次いでいます。 アーバンエース HFはどのように開発されたのでしょうか。デザインを監修したプロダクトデザイナーの深澤直人さんに話を聞きました。 今年4月に発売された新型エレベーター「アーバンエース HF」。その開発は、2019年から始まりました。 しかし2020年に入ると、新型コロナウイルスが世界的に流行し、開発コンセプトは大きな見直しを迫られました。議論の末に完成した製品には、次のような
トイレットペーパーといった日常生活に不可欠な「紙」の素であるパルプの原料や木材を供給する植林事業。現場では、生産拡大のみならず自然環境保護との両立や、労働集約的な作業の削減などさまざまな課題を抱えています。 日立と大手総合商社の丸紅は、こうした課題の解決に向けた実証実験を実施しました。その舞台となった現場は、インドネシア・スマトラ島の広大な森林地帯にあります。そこは最寄りの空港から車で約3時間。途中から未舗装の道も進みながらようやく行き着けるところです。その厳しい環境の中で遭遇する様々なアクシデントを乗り越えながら進められた実証実験を通じて見えてきたのは、持続可能性を追求した新しい時代の植林事業の姿でした。 日立と丸紅による実証実験が行われたのは、丸紅が100％出資する現地子会社PT. Musi Hutan Persada（MHP）が管理する植林地です。南スマトラを代表する大河であるムシ川
貴重なデータを後世に伝えるための研究が世界で進められている。現代の記録メディアでは、寿命が短く火事などの災害にも弱いため、半永久的にデータを残すことはできない。日立は、石英ガラスに着目し、半永久的にデータの保存を可能とするアーカイブ技術の研究開発を行っている。 事例の概要 背景 歴史的な文化遺産や公文書など貴重なデータ、また、個人的に後世に残したいデータを、長期間かつ安全に保存するというニーズが高まっている。ただし、現在、そのメディアとして使用される光ディスクやハードディスクは、寿命や耐久性の面で十分ではない。そこで日立は、デジタルデータを超長期保存する最先端技術の研究開発に挑戦した。 取り組み 日立は、2008年からデジタルデータの超長期保存をめざした研究に着手。翌年には石英ガラスに着目し、それに記録したデータが3億年の超長期保存にも耐える可能性を示した。そして2011年に京都大学との共
日立は、生産ラインにおける作業負荷の低減と生産性や品質の向上に向けて、最先端クラスのIoTとAI（人工知能）を活用。16か月にわたる実証試験で得た製造実績データを解析して、作業員の標準的な動作や、設備・材料の状態を定量的に把握できることを確認し、作業員の逸脱した動作やライン設備の動作不具合などの予兆を検出する「画像解析システム」を開発しました。 熟練工のノウハウや技能を「見える化」して継承させるなど、以前から自社の生産革新に積極的に取り組んできた株式会社ダイセル（以下ダイセル）。その進化を図るプロジェクトの協創パートナーに選ばれたのが日立でした。両社が共同で実施した実証試験をもとに開発した「画像解析システム」では、人の動作解析に３次元形状を認識できる距離カメラを用いて、作業員の手やひじ、肩などの関節位置情報を収集。基準となる標準動作モデルと、実際の作業員の動きを統計的に比較して逸脱行動を判
日立の人 世界中で25万人を超える従業員を擁する日立グループ。多様な人々が日々、日立の事業を通して社会課題の解決に取り組んでいます。特集「日立の人」では、日立グループの従業員の取り組みや人柄をインタビュー形式で紹介。プロジェクトの軌跡や挑戦のストーリーなどを記事と映像で伝えます。 この特集を見る
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