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ゼロ知識証明とは?ZCash、Ethereumの基盤技術:情報の中身を相手に知らせずに、正しい情報を知っていることを伝える方法 近年、暗号通貨(仮想通貨)コミュニティの間で話題になっている「ゼロ知識証明」、またの名を「Zk-Snark」と呼ばれる技術について紹介していきます。ゼロ知識証明とは、ある人(証明者)が別のある人(承認者)に対して、与えられた情報が「真実である」ということ以外の情報を相手に与えずに、その情報が実際に「真実」であることを証明する手法のことです。 例えば、こちらの実験について考えてみてください。仮に、ここに色を判別することができない「色盲」の方がいらっしゃったとしましょう。そして、ここにそれぞれ色の違う2つのボールがあるとします。 あなたの目にはこの2つが違うボールであると区別することができますが、色盲の方には、2つのボールがまったく同じものに見えていると仮定します。さ
ブロックチェーンには大きく分けて「パブリックチェーン」と「プライベートチェーン」という二種類があります。この二つにはどのような違いがあるのでしょうか。今回の記事では、それぞれのメリットやデメリットも含めて解説していきます。 ー ブロックチェーンにおける「取引承認」のプロセス ブロックチェーンにおいては取引の「記録」と「承認」という二段階のプロセスが存在します。まずブロックチェーンに取引が記録されるプロセスでは、プルーフ・オブ・ワークなどを通じて選ばれたマイナーが取引記録の塊である「ブロック」を生成します。 (プルーフ・オブ・ワークについてはこちらの記事で詳しく解説しています。) その後マイナーによって生成されたブロックは、他のノードが同期したり、他のマイナーが次のブロックを繋げることによって徐々に「承認」されていきます。この時ノードやマイナーはブロックに記録された取引記録の検証作業を行って
今回の記事では、音楽・イベント産業において活躍している、海外のブロックチェーンスタートアップを5社、紹介していきたいと思います。音楽・イベント産業は、大企業が絶大なパワーを有しており、彼らの後ろ盾なしには個人のアーティストが大きな成功をつかむことは難しくなっています。 このようにパワーバランスが偏った業界において、ブロックチェーン技術を武器に戦う新規参入者が、どのように展開していくかに注目が集まっています。またパワーバランスの問題だけでなく、チケットの転売問題など、長年イベント産業を悩ませてきた様々な問題をブロックチェーンが解決する可能性についても述べていきます。 イベント産業をディスラプトする 1.KickCity KickCityの創業者は、市場規模30億ドルと見積もられている巨大産業である、イベント業界の抱えている問題について指摘しています。今日の世界では、1分あたりに100個以上も
2017年6月19日から25日にかけて、フランスのパリにて隔年で開催される、世界最大規模の航空宇宙機器産業の国際見本市であるパリ航空ショーの第52回が開催されました。その中で、大手コンサルティング会社アクセンチュアの航空・防衛部門のトップを務めるJohn Schmidg氏が、航空産業界においても今後数年以内にブロックチェーンが導入されるであろうとの見解を示しました。 ブロックチェーンで、航空機器の状態を効率的に管理 航空業界全体に関わる課題としては、主に航空機器の高額なメンテナンスコストが挙げられます。例えばエンジンに関しては、それぞれの部品についてどの会社のどの製品が使用されているのかを把握している必要があります。さらにそのメンテナンスにおいては、逐次それぞれの部品の消耗度合を監視し、必要に応じて適宜部品交換を行います。その際、「どのタイミングでどの部品が交換されたのか」、また「どの会社
2017年6月26日より、スケーラビリティ問題や取引コストの課題を乗り越える新たなブロックチェーンとして注目を集めている「EOS」のICOがスタートしました。この記事では、そのEOSの特徴について、詳しく見ていきたいと思います。 EOSの特徴について EOSはGraphene上で開発されており、BitShares(ビットシェアズ)同様に高度な情報処理能力を有しているほか、Ethereum(イーサリアム)のスマートコントラクト機能を併せ持っています。また、Ethereumなどのブロックチェーンで顕在化しているユーザビリティ問題の解決策も目指しています。 人間にやさしいデータ記録方式 まずEOSの大きな特徴として、ブロックチェーン上にバイナリでない方法で記録ができることが挙げられます。バイナリとは、0と1で構成されたコンピュータ言語のことで、人間が一目見ただけで、その意味を解読することが困難な
データの改ざんが難しく、誰もが参照可能なブロックチェーンには、実に様々な活用可能性を見出すことができます。その一つが「著作権管理」の分野です。特に音楽著作権は、作詞家、作曲家などの著作者にはじまり、歌手、演奏家などの実演家、レコード製作者、放送事業者など多くの関係者が関わるためより複雑です。そのため、著作権の管理にコストがかかったり、実際に誰が権利を持っているのかが不明確になるといったことも生じています。 直近では、音楽ストリーミングサービス大手のSpotifyはブロックチェーンスタートアップの「Mediachain Labs」を買収し、Spotifyの提供する楽曲とその著作権者をブロックチェーン上で紐付けるための技術開発を進めると発表しました。そこで今回の記事では、ブロックチェーンの活用が音楽著作権の在り方をどのように変える可能性があるのかについて見ていきたいと思います。 楽曲の著作権管
ロシアの科学者が、世界初となる、量子コンピュータでも破ることのできない強固なセキュリティを持ったブロックチェーンを開発しました。今日では、量子コンピュータはまだ構想段階にあり、実現には至っていません。しかしもし仮に実現すれば、既存のコンピュータとは比較にならないほど高速に、かつ大量の情報を処理できるコンピュータが誕生することになります。 量子コンピュータがブロックチェーンの公開鍵暗号を突破する? 電子署名など高度なセキュリティが求められる場面では、「公開鍵暗号方式」という暗号化手法が一般的に用いられています。公開鍵暗号方式ではランダムな文字列の組み合わせからなる公開鍵・秘密鍵のペアが生成されます。秘密鍵は複雑な計算を経て作成されるので、その秘密鍵を特定するのは容易ではありません。そのため総当たりで数字を試して解読するほか方法がありません。このように、膨大な計算を処理できない人間や今日のコン
ICO(Initial Coin Offering)は、トークン(暗号通貨)の発行を通じた新たな資金調達手段です。分散型アプリケーション(DApps)内で使用できるトークンをローンチ前に売り出すものもあれば、配当権や議決権を付与した株式に近い性質を持つトークンを発行していることもあります。今回の記事ではアルトコインの一つ「DASH(ダッシュ)」がICOにおける問題点をどのように解決するのか、という点について解説していきます。 ICOとはなにか?についてはこちらの記事で詳しく解説しています。 →「新たな資金調達手段『ICO』とは?」 浮き彫りになったICOの問題点とは? 最近ではICOにおいて10分足らずで数億円規模の資金調達に成功する事例が現れるなど、プロジェクトの初期の資金調達方法として活用が進んでいます。しかし、その一方で、ICOの問題点やリスクについても言及されるようになってきました
ここ数回に渡ってブロックチェーン革命を乗り越えるために、組織としてどのように立ち向かっていくかについて触れてきました。今回は、ブロックチェーンによって組織構造自体がどのように変化していくかについてお話したいと思います。 スマートコントラクトによってすべての経理・会計業務が自動化されたら あと数年してブロックチェーンとスマートコントラクトが普及すると、すべての経理・会計業務が安全、確実、安価でリアルタイムに自動処理できるようになります。 ビットコインやイーサリウムでできるかどうかは微妙ですが、例えばIOTA(イオタ)はIoTをサポートするブロックチェーンとして先週上場し、時価総額1650億円($1=110円)を実現して世界中を驚かせました。産業界や市場の期待は大変大きい状況です。トランザクションコストが無料で、かつ処理量も莫大にこなせます。 IOTA以外にもまだいくつもの革新が必要ですが、遅
リップル(Ripple)はネットワーク内であらゆる価値と交換できるようにすることを目的とした決済プラットフォームです。リップルではビットコインと同様に、台帳によって各利用者の取引記録を管理しています。しかしその台帳は「ブロックチェーン」ではなく、より広義の意味を持つ「分散型台帳」(distributed ledger)と呼ばれています。リップルではこの分散型台帳は「XRP Ledger」と呼ばれています。 このXRP Ledgerは、主に法人の国際送金に対応しており、銀行等の途上国への事業拡大にも適した台帳であるとされています。2012年の運用開始以降、XRP Ledgerは、プルーフ・オブ・ワーク(Proof of Work、PoW)の次世代手段として運用されてきました。 このXRP Ledgerがさらにグローバルに採用されるようになるためには、承認システムを分散化し、システムをさらに強
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