今朝の日経MJ一面は全国1万8000店に急増したコインランドリーを特集していたが、その成長性もともかく、『コインランドリーの利用率は02年の3%から現在は10%に迫っている』(WASHハウスの児玉社長)という推計に目を剥かされた。 厚生労働省の統計に拠るクリーニング所数は00年の162,347から15年は104,180と64掛けに減少、総務庁家計調査に拠る勤労者世帯クリーニング支出額も00年の12,978円から15年は7,218円と56掛けまで減少しているから、コインランドリーが急増するのも必然だろう。社会負担増で手取りが目減り共稼ぎで生活に追われる大多数の勤労者にとってクリーニング代もクリーニング屋に通う手間も負担が重いというのが現実だが、アパレル業界はそんな現実に正面から向き合って来ただろうか。 ユニクロや量販店、紳士服チェーンなどの機能商品はともかく、「ファッション性」を謳う多くのブ