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通年採用、リファラル採用、オウンドメディアリクルーティング、一律初任給廃止。メルカリ（東京・港）は常に他社に先駆けた採用手法を打ち続けている。新しいアイデアで優秀な学生を採用する彼らには、「変化しないと生き残れない」という信念があった。 採用最前線を行く彼らは、次にどこへ向かうのか。メルカリHRManagerの石黒卓弥さん、新卒採用担当の奥田綾乃さんが、メルカリの展望と、未来の新卒採用担当者に求められることを語った。【2019年5月13日取材：執筆・＠人事編集部、撮影・加藤武】 【特集トップ】「新卒採用 戦国時代、来る。」～就活ルールなき21年卒採用。あなたの企業は勝ち組になれるか～ プロフィール ・石黒卓弥（いしぐろ・たかや）メルカリManager, Organization & Talent Development（写真左） NTTドコモに新卒で入社。マーケティング、営業、採用育成、人
企画 ナイル、BASEが自社の採用改革の事例をリアルに語る！ 強制せず、種をまき続ける。現場を巻き込む「スクラム採用」のコツ 採用の売り手市場が続き、簡単に雇用できる時代ではなくなった。さらに最近はエンジニアやデータアナリストなど専門性の高い職種が増え、人事担当者が現場の社員を巻き込んで全社で採用に取り組む必要性が高まっている。 そこで今、注目されているのが「スクラム採用」だ。HERP（東京・品川）が提唱する社員主導型の採用方式で、チームや職種単位で採用目標を持ち、人事担当者と現場がタッグを組んで欲しい人材を獲得するというもの。とはいえ、現場の巻き込みは簡単にできることではない。 ＠人事編集部では、スクラム採用を実践中のナイル（東京・品川）とBASE（東京・港）の採用担当者が登壇したイベントでそれぞれの自社事例を取材。「スクラム採用を加速させるための人事と現場の役割分担」と題して、各社の採
コラム 「管理職はなぜ報われないのか？」人気ブロガーによる特別描き下ろしコラム フミコフミオがつづる ～全ての管理職たちへ贈るブルース～ 働き方改革のあおりを受け、管理職の業務負担は激増している。そして、そんな上司の姿を見て、管理職に憧れない若手社員が増えている。 管理職はなぜ報われないのか？ 管理職はなぜ嫌われるのか？ ＠人事ではこの問いに光を見出すべく、2007年からはてなブログにて、中年サラリーマンのロックな生き様をつづり続けているフミコフミオ氏に特別に寄稿していただいた。 きれい事では語れない管理職の悲哀の先に、希望はあるのか。 （編集：＠人事 編集部 早川みどり） ◆執筆者プロフィール フミコフミオ (id:Delete_All) はてなブログをはじめ、各Webメディアで引っ張りだこの中年サラリーマンブロガー。仕事での鬱屈や夫婦生活、社会問題を含めたあらゆる日常を、毒気たっぷりの
プレスリリース 国内・海外ヘッドライン パーソル総合研究所調べ 【はたらく意識の海外比較】日本は働く人の46.3％が社外で自己研鑽せず。調査国中最下位 国際競争力低下の懸念。管理職志向、ダイバーシティ受容度も14カ国中最下位に 総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所（東京・港）は、8月27日に日本を含むアジア太平洋地域（APAC）14の国・地域における就業実態・成長意識の調査結果を発表した。それによると、国際比較で「日本の就業意識の特徴」が明らかとなった。 調査結果から、日本の管理職志向は21.4％（最下位）、社外で自己研鑽していない人は46.3％（最下位）だったほか、女性上司や外国人と働く抵抗感が14カ国中最も高くダイバーシティ受容度が最低だったことなどがわかった。以下、リリースより。 （１）上昇志向に関する日本の特徴
特集 非上場企業の成長戦略Vol.2 ジャパネットホールディングス 髙田旭人社長インタビュー “カリスマなき”ジャパネット 2代目社長がつくる集合天才型組織 テレビショッピングでおなじみの通販大手「ジャパネットたかた」（長崎・佐世保）。甲高い声色と独特な話術、圧倒的な経営手腕で知られる創業者、髙田明氏は2015年に会社を離れ、長男で2代目社長の髙田旭人氏が組織改革を進めている。社長交代後も売上高を伸ばし続け、2018年は年商2,035億円となる見込みだ。 ジャパネットは創業以来非上場の方針で、既成概念にとらわれない事業戦略を次々と実行している。新たな組織改革も独特なのかと思いきや、その手法は意外にもシンプルそのものだった。ジャパネットの事業戦略と組織づくりの裏側を、旭人氏本人に聞いた。【取材：2019年3月6日】 髙田旭人（たかた・あきと） 1979年長崎県生まれ。東京大学卒業後、証券会社
企画 メイプルシステムズ 別離問題の真相を望月社長に聞いた 子育ての仕方が違った。経営者と人事部長が別れを決めた理由 ＠人事で6月に公開した「Twitter採用対談」の記事に登場した企業「メイプルシステムズ」（東京・中央）。人事部長（CHRO）の鴛海敬子さんが9月末で同社を退職、しかもその他のバックオフィスの社員が次々と離職しているという。 取材のときに、望月祐介社長は同社の鴛海さんと「夫婦」のような関係に見えた。鴛海さんをはじめとするバックオフィスを失った今、望月さんは何を感じているのだろう。いても立ってもいられなかった筆者は、望月さんに緊急取材。鴛海さんの退職エントリと望月さんのインタビューを見比べながら、「経営者と採用担当者にひずみが生まれるわけ」を考えた。【取材：2019年7月12日 ＠人事編集部 大西里奈】 ＠人事編集部に衝撃が走る 7月12日午前9時20分、ある編集部員からこん
LIFULL：実働部隊は有志社員。ボトムアップトップダウンの両軸で動く 不動産住宅情報サイトで知られる「LIFULL」は、「徹底した現場社員の巻き込み」でインナーブランディングを実行。クリエイティブ本部コミュニケーションユニットの山岡早穂さんは「インナーブランディングは特定の部署でなく、全員でつくり上げるもの」と強調。2017年4月の社名変更の際もプロのコピーライターには依頼せず、社内公募で集まった141案からの新社名を選んだ。 LIFULLが目指すのは「働きやすい会社」ではなく「日本一働きがいのある会社」。山岡さんは「モチベーションを高く持つ社員が、自分の目標を叶えられる場所にしたい」と語る。 社内の新しい制度やイベントは、有志社員によるワーキンググループ（WG）から発案、実行されることが多い。 WGは自発的な社員によって自然に始まり、現在は20ほどある。「自分が会社を変えたい」「制度を
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、「損失回避性」という心理を活かした仕事術をご紹介します。 仕事のモチベーションを上げるために「新しい箱」を作る やるべき仕事が山積みになってしまい、モチベーションが大きく下がってしまうという経験はありませんか？ こうした状態では、本当は普段よりも早いスピードで目の前のタスクを片づけていいかなくてはいけないのですが、現実には、逆にどんどん作業効率が下がっていってしまうことがほとんどです。 それでも、抱えている仕事を放り出してしまうわけにはいきませんから、何か対策を打つ必要があります。 そんな時にオススメしたいのが、「新しい箱を作る」という考え方です。この場合の「箱」というのは、文字通りの箱ではなく、あふれそうになっているメールや仕事を箇条書きにした「リスト」を指します。メールであれば「新しいフォルダ」を
Twitterで優秀な人材と出会い、スピーディーかつ費用を抑えて採用できる「Twitter採用」。ただ、どんな採用手法もメリットや良い話ばかりではないはず。失敗談も含めて理解することで初めて「Twitter採用の極意」が見えてきます。 今回はTwitter採用を実践中のメイプルシステムズ（東京・中央）、タイミー（東京・文京）のトップや人事担当者が対談。前編ではツイートの炎上、批判ツイートへの丁寧すぎる対応、DMには5分以内に返信……など「実践者が味わった裏話」を次々と明かしました。【取材：2019年4月26日】 【後編】「採用色を出しすぎない。Twitter採用の極意と運用の裏側」 対談参加者 ■メイプルシステムズ代表取締役社長CEO 望月祐介さん（写真中） 「エンジニアファーストの会社」を掲げてメイプルシステムズを設立。 離職率100％、面接をしない「ノールック採用」などの取り組みを実行
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、リストアップによるタスク管理術について解説します。 10分間を「その程度」と思ってしまうのは危険 私は、朝起きてから夜寝るまで、10分かかることは全てリストアップしているのですが、これを他の方に言うとよく驚かれます。 「10分くらいのものであれば、わざわざリストにしなくてもいいのでは？」と言われることもよくあります。しかし、この10分という時間を「その程度」と思ってしまうことは、実は危険なのです。 あなたが朝の7時に起きなければ、どうしても会社には間に合わないとします。それでもいざベッドで6時50分を迎えると「あと10分寝れる」と思うことはないでしょうか？ 逆に、目覚めた時間が7時10分であれば、飛び跳ねるように起きて、会社へと向かう準備をするはずです。これが「10分程度」が引き起こす影響です。 上で
企画 ＠人事編集部調べ「内定先企業の退職予定時期」 「あなたはいつ頃会社を辞める予定ですか？」2019年春入社の新入社員へ緊急アンケート 新入社員の離職率は高い。厚労省の調査によると、2015年3月に大学を卒業して就職した新入社員のうち、31.8％が入社3年以内に離職していることが分かった。これは「ゆとり」「さとり」世代といった近年の若者に限った傾向ではない。平成7年から20年間連続で、大卒新入社員の3年以内の離職率は30％を超えている※。 新入社員は、どのような理由から早期離職を決断するのだろうか。そこで＠人事では、今年4月入社の新入社員（19卒学生）の男女487名にアンケートを実施。内定者が入社前から退職を決意するに至った原因や、「3年以上在籍したい」と思う会社の条件が明らかになった。 ※参考：新規学卒者の離職状況（厚労省） 調査結果概要 ・入社前から、具体的な退職時期を想定している学
10年以上に渡り、弊社では年間50名以上もの経営幹部や人事教育担当の方と、新卒や幹部の研修の打ち合わせを行ってきました。さまざまなご相談や提案のご依頼をいただく中、ここ数年は特に“バリュー”に関するお話が急増しました。 以下を見ても分かる通り、近年はメルカリやGoogleといった有名企業もバリューに力を入れています。 ・急成長メルカリ､｢バリュー｣への異常な執着 ・メルカリの「バリュー」を実現するための人事制度とは？ ・Google×メルカリの人事責任者が明かす、成長し続ける組織のカルチャー『THE BUSINESS DAY 02』レポ ・グーグル社員の「働く満足度」は、なぜこれほど高いのか？ そこで本コラムでは、「そもそもバリューとは何なのか？」を解説し、「なぜ、いまバリューが注目されているのか？」について考察していきたいと思います。 そもそも、バリューとは何なのか？ バリューという言葉
各方面の政策立案者と話すと、その多くが「アベノミクス第三の矢の本丸は『労働市場改革』だ」という点で一致している。その理由は人によってさまざまで、たとえば低迷する労働生産性を引き上げるためだったり、労働力不足に対処するためだったりと各人の専門分野を反映したものとなっている。 ただ、筆者自身はもっと単純に、社会や企業、個人のいずれにとっても無視できない大きなメリットがあるから、という理由で労働市場改革を重視している。いい機会なので、労働市場改革、主に「解雇規制緩和」について分かりやすくまとめておこう。 労働市場改革の本丸が「解雇規制緩和」である理由 筆者自身は、労働市場改革の中でも、特に「解雇規制緩和」を重視すべきだと考える。なぜなら今、日本の「社会」「企業」「個人」を取り巻く環境は、以下のように大きく変化しているからだ。 社会は、多様化する人材を受け入れる「プラットフォーム」の整備が求められ
仕事柄、年間50名以上の経営幹部、人事教育担当の方と新卒や幹部の研修の打ち合わせをする生活が10年以上続いています。10年という歳月の中で、私が新卒研修を担当した新入社員さんが、役職に就かれていることも増えてきました。 その経験の中で、私自身、新卒入社した社員さんの中で、「順調に経営幹部として成長し、キャリアアップする方」と、そうでない方の違いが見えてくるようになってきました。 実際に、人事の方々にお話をお聞きすると、「採用面接、新人研修の際の評価」と、「入社3、5、10年目の評価」は相関関係が高いとは言えない、という方が多くいらっしゃいます。端的に言えば、面接の際に評価が高かった社員が、入社3年目で評価されているかといえば、必ずしもそうではない、ということです。 では、別れ道の要因となるものは何なのか？ 私は、これまでの経験と人事の方を中心に行ったヒアリングをもとに、「将来幹部になる／な
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、行動経済学の用語「双曲割引」について解説し、仕事に集中できるようになる方法を紹介します。 今すぐできることを優先してしまう「双曲割引」という心理 私たちが「長期の仕事」や「長期目標」を苦手とする理由は、「双曲割引」という行動経済学の考え方で説明することができます。 「双曲割引」は、テンプル大学の心理学者、ジョージ・エインズリー教授が唱えた理論です。この理論は、人間の「遠い将来は待つことができるが、近い将来は待つことができない」という心理を表したもので、時間経過をX軸、将来の価値を現在に換算する際に用いる率（割引率）をY軸とした際に、グラフが双曲線になることから、このように名付けられました。 ただ、突然グラフがどうと言われてもピンと来ない方が多いかと思いますので、今回は、より身近な例を使って「双曲割引」
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、タスクを計画通りに処理するために重要な『時間管理』の考え方を解説します。 「かかる時間」を前提に考えると、計画通りに進まない 異例の暑さを記録した夏もそろそろ終わりを迎え、お子さんのいらっしゃる家庭では、「夏休みの宿題」をめぐって大変な戦いが繰り広げられている時期かと思います。 みなさんも、夏休みのはじめには先生の指示で「夏休みの計画表」を作成した経験があるのではないでしょうか。ただ私は、実際にこの「計画表」通りに夏休みを過ごした方をほとんど見たことがありません。 この「夏休みの計画表」が全く実現しない現象にはさまざまな要因があると思われますが、私が考える重要な原因は、計画表を作る際に、多くの人が宿題に「かかる時間」を予測し、それを書き込もうとすることです。 「かかる時間」を前提に考えると、時間管理は
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、「条件付け」による仕事に集中するためのコツをご紹介します。 「条件付け」と「ご褒美」によって、習慣が作られる いつも同じ刺激を受けることで、同じ時間に、同じように仕事を開始するということは、地味ですが案外重要なことです。 行動科学者の権威・バラス・スキナーは、青信号をつついたらご褒美にエサが出る、通称「スキナー箱」を用い、ネズミやハトを使った「条件付け」の実験を行ったことで有名ですが、実は、この仕掛けを考案したスキナーが、自分自身にも同じような「仕掛け」を施すことで、仕事を進めていたことはあまり知られていません。 スキナーは、毎日ほぼ同じ時間に書斎に行くと、書斎の左側のサイドテーブルに「ウェブスター国際辞典」、右側には「自分のやりかけの仕事などが一通り入っているファイル」が置かれている状態を維持しまし
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、「居残りタスク」が生じてしまう原因と、その対策方法をご紹介します。 誰にでもある「居残りタスク」 ToDoリストなどで仕事を管理していると「どうしてもいつまでも居残ってしまうタスク」が出てきてしまう。そんな経験はありませんか？ □資料整理 □業務報告まとめ などといった項目は「居残り組」になりやすいタスクです。もっともこういったものは、誰にでもあるのですから、過度に思い悩む必要はありません。ただ、片付けられるものなら片付けたい、と思われる方がほとんどかと思います。 なぜ、「やるべきこと」だけを記したはずのToDoリストに、やらずに残ってしまう「居残りタスク」が生じてしまうのか？ この現象には、ある心理が関係しています。 「ToDoリストで消せないタスク」と「学習性無力感」 「ポジティブ心理学の父」と呼
就職氷河期世代と「40代の社員不足」問題 昨年、大手企業トップがインタビューの中で「40代の生え抜き社員が不足している」とコメントし、ネット中心に大きな反響を呼んだ。40代と言えば、2000年前後の超買い手市場に世に出ざるをえなかった就職氷河期世代が該当する。 ちなみに2018年の新卒求人倍率が1.78倍だが、氷河期の底である2000年の新卒求人倍率はたった0.99倍だった。終身雇用制度は採用数の増減を通じてしか雇用調整できないため、特定の世代にのみしわ寄せが集中してしまった形だ。そういう状況を演出しておきながら「やっぱり40代が不足しています」と言われても後の祭りだろう。 そもそも、日本企業はなぜ特定の世代を必要とするのか。そして、それをカバーするにはどういったアプローチをとるべきなのか。良い機会なのでまとめておこう。 企業上層部が「40代が足りない」と嘆くメカニズム 日本企業で一般的な
著作『若者はなぜ3年で辞めるのか?』『7割は課長にさえなれません』の中で、日本の働き方の歪みについていち早く指摘していた城繫幸氏。今回は、働き方改革法案の中で大きな争点になっている「高度プロフェッショナル制度」について、独自の視点で解説します。 今回の法案における「高プロ」の内容を冷静に整理する 国会で働き方改革法案をめぐる議論が進められる中、高度プロフェッショナル制度（以下高プロ）が大きな争点となっている。大まかにいうと年収1075万円以上の高度な専門性を持つ専門職が対象で、深夜休日の割増し分も含めて時給管理する必要がなく、休憩時間も設定する必要がないというものだ。 要するに、限りなく管理コストを減らして本人の裁量で自由に働いてもらうことを目的とした制度といっていいだろう。ちなみに、筆者の知り合いで対象となりそうな人間（コンサルタントやアナリスト）に制度について尋ねると「もともと休憩は好
「この仕事は、来週までにやらなければいけない。それなのにどうも手が進まない」。こんな経験をしたことがある方は多いのではないでしょうか。 「先延ばし」という状態は、大きく分ければ、以下の２つの原因で生じます。 やるべきことをやらずにいることに、メリットがある やるべきことをやることに、大きなコストがかかる では、どうすれば先延ばしを回避し、「すぐやる人」になれるのでしょうか。答えはシンプルです。 やるべきことをやらずにいるメリットを小さくする やるべきことをやるコストを下げる 上記のいずれか、または両方を行えばいいのです。 １．やるべきことをやらずにいるメリットを小さくする 「やるべきことをやらずにいるメリットなんてあるの？」と思われる方は多いかもしれませんが、そのメリットを知っているからこそ、人は「やるべきことをやらない」という選択をよく取ってしまうわけです。 たとえば、少し「ややこしい」
メンタル不調という言葉を聞くと「仕事が嫌な人」「仕事がつらい人」というイメージを持っていませんか？ 実は「すごくやる気がある人」「仕事が好きな人」でも心の調子を崩してしまうことはあります。 とてもやる気があるから、仕事がすごく好きだから、つい一生懸命がんばりすぎてしまう。結果、前日までバリバリ働いていたのに翌朝急に起き上がれなくなってしまう。そういった事例は度々耳にします。 特にこの時期は社内異動が多く、環境の変化に伴ってこれまで元気だった人が調子を崩しやすい時期です。今回は、春に急増する昇進うつと自信喪失についてお話いたします。 昇進うつとは？ 昇進うつ※とは、その名の通り昇進したことをきっかけに発症するうつ病のことです。下記にあてはまる内容が多い方は、注意が必要です。(※「昇進うつ」は医学用語ではありません) 仕事内容が変わって追いつけない 完璧な上司でいないといけないと思う 一人で仕
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、佐々木氏が実践する「人前で話すことが苦手な人が、緊張を克服する方法」をご紹介します。 【参考】書類整理の基本は書類をためないこと！ 「『超』整理術」を簡単解説 人前で話すのが苦手な人が、緊張を克服する方法 「どうしても人前で話すのが苦手」という方は少なからずいらっしゃると思います。せっかく前日まで長い時間をかけて準備をしたのに、当日のプレゼンであがってしまって、言葉が出てこなくなってしまう。そんな経験をお持ちの方は、多いのではないでしょうか。 私はこれまでにセミナーや講演などで3桁を超える回数プレゼン経験を積んではいますが、それでも決して人前で話をするのが得意とは言えません。ただ、普段から「あること」を実践するようになったことで、人前で「あがる」ということはほとんどなくなっています。そこで今回は、私が
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、「完了バイアス」という心理を解説しながら、仕事をうまく進めるコツをご紹介します。 やりやすいところから？ それとも面倒なところから？ やりやすいタスクから片づけるか、最も面倒なタスクから始めるのが良いか？ この問いは、仕事を進める上で多くの方が抱く悩みでしょう。実際、私のような物書きで生計を立てている人間にもおなじみの悩みではあります。 たとえば、一冊の企画書を書き上げるという仕事があるとします。この仕事を進める際には、 書きやすいところからどんどん書いていくのが良い 目次を決めて順番に最初から書いていくのが良い という２つの意見が常にあります。 手がかりがあれば文章は成長する。ゼロと「何か」の違いは甚大 100万部を超えるベストセラーとなった「『超』整理法」著者の野口悠紀雄氏は、著書の中で以下のよう
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、タスク管理が持つさまざまな側面について解説しながら、「モチベーションを持続する方法」をご紹介します。 やる気は「出す」ことより「失わない」ことが重要 よく誤解されていますが、仕事を長く続ける上で大事なのは、「やる気を出す」というよりも「やる気を失わない」ことです。 「やる気を出す」ことで、締め切りギリギリの仕事をやり抜くなど、一時的な効果は期待できますが、一度「やる気を失って」しまうと、仕事という行為そのものがいやになり、職場に行くのもつらくなります。 朝の満員電車に１時間耐えるのでさえ、ひと仕事です。仕事のやる気を失って、モチベーションがゼロになった状態では、家を出るだけでも難儀してしまいます。 したがってよく議論されるような「どうやってやる気を出すか」より大事なのは、数年、十数年と、仕事そのものへ
コラム フリーランス女医が本音で語る女性活用 メンバーシップ型とジョブ型。日本企業の雇用制度問題から女性活躍推進を考える コロナウイルス感染拡大に対する緊急事態宣言が解除され、各企業がニューノーマル（新常態）に即した働き方改革に乗り出している。日立製作所は、ジョブ型人財マネジメントへの転換を加速するため在宅勤務を基軸とした働き方改革を推進するなど、働き方改革の1つとしていま「ジョブ型雇用」が注目されはじめた。 そこで、with／afterコロナの働き方を考えるうえでのヒントになるよう、＠人事で過去に掲載した「ジョブ型雇用」について解説、考察した記事を紹介する。 日本企業の雇用制度が原因？ 幹部が“ゆるふわ女性管理職”を好む訳 政府が「成長戦略の柱の一つ」と位置づけ、推進されている「女性活躍」。2020年までには、管理職など「指導的地位」に占める女性の割合を30％に引き上げることが掲げられて
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