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COVID-19の収束シナリオとその後の社会、経済について分析する寄稿の第3回目は、具体的な3つのシナリオについて触れたい。 集団免疫の獲得以外に方法は無い COVID-19は、封じ込めなどによって一部の地域で部分的に収束したとしても、人の移動を前提とした現在のグローバル資本主義社会においては、他の地域からの持ち込みによって再燃するリスクを常に抱えることになる。そのため、封じ込めによる全世界的な収束は実現困難で、集団免疫を獲得する以外に収束させる方法は無い。 本サイトの読者に集団免疫を改めて説明するまでもないが、全人口の一定数が感染症に対して免疫を有することで、ウイルスの基本再生産数（R0）を1未満にし、感染拡大を抑える戦略である。COVID-19に当てはめると、R0が2.5程度とした場合、全人口の少なくとも60%程度が免疫を保有する必要がある。 集団免疫を獲得するには2つの方法が存在する
安倍晋三首相は2020年4月7日、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため緊急事態宣言を発令しました。対象地域は東京を含む7都府県（神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡）で、期間は4月8日から5月6日までの約1カ月です。 1カ月という期間を長いと感じるか短いと思うか、捉え方は人それぞれでしょう。確実に言えるのは、このウイルスは人間の都合など全くお構いなしだということ。暖かくなれば感染拡大のペースが落ちるのではないかという、当初の楽観論も最近は聞かれなくなりました。では、新型コロナの影響は一体いつまで続くのでしょうか。 「新型コロナウイルスとの闘いは短距離走ではありません。1年は続く可能性のある長いマラソンです」──京都大学iPS細胞研究所（CiRA）の山中伸弥教授・所長は自ら立ち上げたサイトで、こう指摘しました。ランナーでもある山中教授が「マラソン」という言葉を使った真意を、私なりにデータを
富士フイルムホールディングス傘下の富士フイルム富山化学が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を対象にスタートさせた「アビガン」（ファビピラビル）の第3相臨床試験（企業治験）の詳細が明らかになった。第3相臨床試験は、重篤ではない肺炎を合併したCOVID-19の患者を対象とし、新型または再興型インフルエンザウイルス感染症を対象に国内で承認されている用法・用量から、投与量を引き上げ、投与期間も長くする。 第3相臨床試験（国内の臨床試験のデータベースの登録番号：JapicCTI-205238）は、単盲検ランダム化多施設共同比較試験。対象は、非重篤な肺炎を合併したCOVID-19の患者。20歳から74歳で、RT-PCR検査で新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）陽性となり、胸部画像での肺病変、37.5℃以上の発熱、治験薬投与開始前の妊娠検査で陰性を認める入院患者を組み入れる。酸素吸入が
終息の見通しが付かない新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）による感染症（COVID-19）。世界保健機関（WHO）のTedros事務局長は、2020年3月23日の記者会見で、「パンデミック（世界的な大流行）が加速している」と表明した。WHOが同日に公開した資料からも、主に欧州と米国での感染者が急激に増えていることがわかる。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、世界保健機関（WHO）に注目が集まる。ただ、WHOの発表資料をつぶさに見ていくと、首をかしげざるを得ないことが少なくない。「Tedros事務局長は中国寄り」とも指摘される中、英Oxford大学の研究者が感染症のデータ源からWHOを外すなど、事実上のシカト宣言まで飛び出した。世界的な大流行が拡大する中、信頼できるデータがどこにあるのかを検証した。 「あれ？」──世界保健機関（WHO）が毎日配信している「Coronavirus disease situation reports」を眺めていたとき、思わず目が留まりました。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界的に注目され始めた1月中旬から、WHOは土日も含めて毎日欠かさず感染状況を公表してきました。各国の報道機関などが提供している新型コロナの感染マップも、大半はWHOのデータに依存しています。
新型コロナウイルスに効果があると期待されている「アビガン」（（ファビピラビル、画像提供：富士フイルム富山化学） 今号の緊急特集でも紹介したように、新型コロナウイルス感染症に対するワクチンや治療薬の開発が世界中で進められている。日本では国立国際医療研究センターが中心になって、抗インフルエンザ薬のアビガン（ファビピラビル）、抗HIV薬のカレトラ（ロピナビル・リトナビル）と、抗エボラウイルス薬として開発されていたレムデシビルを投与する試験を2月下旬から開始したという。 治療薬の研究開発が進むのはいいが、政府の発表した内容に、編集部内の複数の記者が違和感を抱いた。発表では、それらの3剤を「観察研究」で投与すると説明していたためだ。レムデシビルはいまだ承認を得た国が無い未承認の薬であり、アビガンやカレトラも新型コロナウイルスには適応外である。そのような薬の有効性や安全性を確認する目的でヒトに投与する
中国科技部（文部科学省に相当）が開催した記者会見。新型コロナウイルスに対して、ファビピラビルが実質的に初の治療薬となるため中国メディアが大々的に報じた（画像：中国国家網） 中国科技部（日本の文部科学省に相当）の生物中心は、2020年3月17日、中国北京で記者会見を開催。生物中心の張新民主任は「ファビピラビル（中国での一般名：法匹拉韋）の2本の臨床試験が完了し、良好な臨床効果を得た」と説明した上で、今後、中国内の医療機関に対して、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の患者の診療ガイドラインへの掲載を推奨していると明らかにした。 張主任は会見で、ファビピラビルについて「日本では、2014年から販売されており、明確な副作用は報告されていない」と安全性を強調。COVID-19を対象に中国で行われた臨床試験で、明確な副作用は認められなかったという。 詳細なデータは明らかでは無いが、今回の発表
東京大学医学系研究科が新型コロナウイルスによる肺炎に対するカモスタット（小野薬品工業）の臨床研究を計画していることが明らかになった（画像：123RF） ドイツ霊長類センターなどの研究班は3月上旬、新型コロナウイルスの細胞への侵入機構について細胞株を用いてin vitroで実験した結果を、ライフサイエンスの学術誌「Cell」に論文投稿した。この研究論文では、カモスタットメシル酸塩が、新型コロナウイルスのヒト細胞への感染を妨げることを培養細胞などを使った実験で確認したと報告している。こうした研究に基づいて、東京大学医学系研究科では新型コロナウイルスによる肺炎（COVID-19）に対するカモスタットの臨床研究を計画している。 Cell誌の論文では、新型コロナウイルスがヒトの細胞に感染する際に、細胞の膜上にあるACE2と呼ばれる受容体たんぱく質に結合した後、やはり細胞膜上にあるセリンプロテアーゼと
世界が待望するワクチンだが、開発するのは年単位の時間がかかる。また、新型コロナウイルスについては「抗体依存性感染増強」という別の懸念も浮上してきた 新型コロナウイルスの感染がじわじわと拡大する中、治療薬やワクチンへのニーズは高まっている。日経バイオテクでは、米国、中国、日本を中心に治療薬やワクチンの研究開発動向を調べた。国内で新型コロナウイルスを検出する検査技術の開発に乗り出した企業の動向も調査した（開発動向がめまぐるしく変化しているため、3月16日号特集をオンラインで先に掲載していきます）。 （1）新型コロナウイルスについて今分かっていること （3/11公開） （2）世界の治療薬の開発動向 （3/12公開） 既存薬の転用と新薬の開発が同時並行で進行中 （3）国内製薬企業の動向 （3/12公開） 治療薬やワクチンの開発に乗り出す国内企業はごく一部という現実 （4）世界のワクチンの開発動向（
米大手製薬企業のGilead Sciences社の株価はコロナショック以降、大幅に上昇した（画像：123RF） 新型コロナウイルスの感染がじわじわと拡大する中、治療薬やワクチンへのニーズは高まっている。日経バイオテクでは、米国、中国、日本を中心に治療薬やワクチンの研究開発動向を調べた。国内で新型コロナウイルスを検出する検査技術の開発に乗り出した企業の動向も調査した（開発動向がめまぐるしく変化しているため、3月16日号特集をオンラインで先に掲載していきます）。 （1）新型コロナウイルスについて今分かっていること（3/11公開） （2）世界の治療薬の開発動向（3/12公開） 既存薬の転用と新薬の開発が同時並行で進行中 （3）国内製薬企業の動向（3/12公開） 治療薬やワクチンの開発に乗り出す国内企業はごく一部という現実 （4）世界のワクチンの開発動向 （3/13公開） 開発競争が激化する中、不
新型コロナウイルスの感染がじわじわと拡大する中、治療薬やワクチンへのニーズは高まっている。日経バイオテクでは、米国、中国、日本を中心に治療薬やワクチンの研究開発動向を調べた。国内で新型コロナウイルスを検出する検査技術の開発に乗り出した企業の動向も調査した（開発動向がめまぐるしく変化しているため、3月16日号特集をオンラインで先に掲載していきます）。 （1）新型コロナウイルスについて今分かっていること （3/11公開） （2）世界の治療薬の開発動向 （3/12公開） 既存薬の転用と新薬の開発が同時並行で進行中 （3）国内製薬企業の動向 （3/12公開） 治療薬やワクチンの開発に乗り出す国内企業はごく一部という現実 （4）世界のワクチンの開発動向 （3/13公開） 開発競争が激化する中、不安材料も浮上中 （5）国内の検査技術の開発状況 （3/13公開） 研究用試薬を容認し検査体制の拡充を図った
新型コロナウイルスによる感染が世界全体で拡大している。世界保健機関（WHO）によると、3月9日6時現在（CET）の感染者数は10万9343人で、死者数も3800人を突破した。そのうちウイルスの発生源である中国の割合が圧倒的に多いものの（感染者8万904人）、直近の1週間では中東（イランなど）や欧州（イタリア、ドイツ、フランスなど）で患者が急増している。米国でも感染者数が500人を超えており、ニューヨーク州などが非常事態宣言を出した。 日本でも感染の拡大は止まっていない。クルーズ船や中国からのチャーター機を除く感染者は3月9日12時時点で487人（うち49例の無症状病原体保有者）と、前日より数十人増えた。目には見えないウイルスに対する不安感を背景に、マスクやトイレットペーパーなど生活用品を必要以上に買い占める騒動も起きている。感染経路を追跡するのが困難な事案が国内でも増えており、現時点では終
新型コロナウイルス（2019-nCoV/SARS-CoV-2）による感染症（COVID-19）を対象とした治療薬の開発が本格化してきた。米国立衛生研究所（NIH）は2020年2月25日、COVID-19を対象に、抗ウイルス薬である「レムデシビル」の医師主導治験を始めたと発表した。同治験は、NIH傘下の米国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）が主導し、米Nebraska大学と協力して実施する。また、同治験などを補完する目的で、開発元の米Gilead Sciences社が企業治験（第3相臨床試験）を開始。日本もこれらの治験に加わる方針だ。現在、COVID-19に効果があると正式に認められた治療薬は無い。治験の結果次第では、レムデシビルがCOVID-19に対する治療薬として、世界で初めて承認される見込みとなった。 米国の臨床試験登録システム（ClinicalTrials.gov）の情報による
国内では、新型コロナウイルス（2019-nCoV/SARS-CoV-2）への感染例が連日報告されている。感染経路をたどれない感染例が増え、流行期のフェーズに移ってきた。しかし政府によれば、国内での新型コロナウイルスの遺伝子検査のキャパシティーは、2月12日時点で1日最大300件止まり。2月18日から1日3800件に増強されたとは言うものの、実際に検査された件数は、1日当たり約600件から約1500件程度にとどまっている。「検査を断られた」という医療機関も出てきている。大規模流行の可能性が目前に迫っているのになんとも心もとない状況だ。なぜ、新型コロナウイルスの検査体制の増強がここまで後手後手になっているのか、本誌（日経バイオテク）の記者が時系列で検証する。 新型コロナウイルスの遺伝子検査（PCR法）とは？ 毎年流行するインフルエンザのように、既存の感染症の診断には、病院や診療所で患者から咽頭
新型コロナウイルスの感染が日本国内でも本格的に始まった。感染経路が明らかではない感染者が報告されるようになり、市中での感染拡大への警戒が必要になってきている。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）
米国で、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対するワクチンの臨床試験がそう遠くない時期にスタートしそうだ。米Moderna社は、2020年2月24日、新型コロナウイルスを対象に、同社が開発中の新規ワクチン（開発番号：mRNA-1273）の治験薬の最初のロットを出荷したと明らかにした。第1相が実施されれば、新型コロナウイルスの臨床試験としては世界初になるとみられる。
日本医療研究開発機構（AMED）の末松誠理事長は、2020年1月9日のAMED審議会で、令和元年（2019年）度の調整費がいかに不透明な形で運用されているかを暴露した。AMED審議会はこれまでに何度も開かれていたが、そのようなやりとりが行われたのは初めてのことだ。審議会の終了後に末松理事長に話を聞いたところ、医系技官の大坪寛子・厚生労働省大臣官房審議官が実権を握る健康・医療戦略室に対する厳しい批判を繰り返した。
中国の大学病院や研究機関が、新型コロナウイルス（2019-nCoV）への感染が認められた患者や肺炎を起こした患者を対象に、臨床試験を相次いでスタートさせている。使用されている薬剤は抗HIV薬などに混じり、「ゾフルーザ」（塩野義製薬の抗インフルエンザ薬）や「アビガン」（富士フイルム富山化学の抗インフルエンザ薬）と同成分の薬剤も含まれる。日経バイオテクは中国で進行中の臨床試験24本を全て詳細に調査した（2020年2月4日にアップデート）。臨床試験の中には3カ月以内に終了を予定しているものもあり、結果が公表されるかどうか、どのような結果が出るかも注目される。
政府の内閣官房に設置されている健康・医療戦略室と、日本医療研究開発機構（AMED）の末松誠理事長との間で、確執が起きている。一部週刊誌などで、健康・医療戦略室の医系技官が予算を仕切り、有識者会議の結論を飛び越えて重要な国のプロジェクトをコントロールしようとしていたことが報じられた。業界では「大坪氏問題」と言われているものだが、末松理事長は「二度と起きないようにしてもらいたい」と、AMEDの審議会で怒りを込めてぶちまけた。議論の一部始終を3回に分けて紹介する。なお本記事では、発言者のコメントをほぼ再現しているが、公式の議事録には大幅に修正が入る可能性がある。
中国湖北省武漢を中心に感染が広がっている新型コロナウイルス（2019-nCoV）を巡っては、世界中の研究者がウイルスの解析や培養法の確立を進めている。2020年1月29日には、オーストラリアPeter Doherty Institute for Infection and Immunityが、新型コロナウイルスの単離・培養に成功（写真）。新型コロナウイルスに対する感染歴の有無を調べるための抗体検査や、新型コロナウイルスワクチンを開発する際のシードウイルスなどに活用できると期待される。一方で、新型コロナウイルスを遺伝学的に解析し、その起源を調べようという動きも活発化している。
皆様、おはようございます。日経バイオテク副編集長の野村です。ついに、あの薬が出てきました。スイスNovartis社の脊髄性筋萎縮症（SMA）の遺伝子治療薬、Zolgensmaです。 Zolgensmaは24日に米食品医薬品局（FDA）によって承認されました。人工呼吸器なしでは2歳以上生きられないと言われている乳児型SMAを1回で治療することができる薬です。フェーズIIIのSTR1VE試験では21人の患者に投与され、2019年3月の時点で19人がイベントフリーで生存（1人死亡で1人は試験中止）。フェーズIコホートのSTART試験では高用量群12人中2人が立ったり歩いたりできているという素晴らしい臨床効果を発揮しています。 同時に価格も発表されました。212万5000ドルだそうです。1ドル110円で計算すると2億3375万円。高額さが批判を浴びていたLuxturnaの85万ドルを大きく上回り、
非常に大ざっぱに捉えると、東京大学や京都大学などの7つの旧帝国大学は優秀な官吏を育成するために設置された。戦後発足した69の新制国立大学は地域の人材育成のため、大学院大学などは国の政策としてそれぞれのミッションに基づいて設置されたわけだが、国立大学の中には異色の存在がある。それが琉球大学だ。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）
読者の皆さま、こんにちは！日経バイオテクの坂田亮太郎です。先週の日曜日（2019年2月17日）に放送されたNHKスペシャル「平成史スクープドキュメント 第５回 “ノーベル賞会社員” ～科学技術立国の苦闘～」をご覧になった方も多いと思います。 日曜の夜9時という時間帯ですから、私はいつものようにアルコールが相当入った状態でした。寝ぼけ眼でテレビを付けたら島津製作所の田中耕一氏が出ていたので、慌てて見始めました。時間をかけて丁寧に取材された内容に「さすがNHK！」と膝を打つ場面が多かった一方、「んん？」と首をかしげざるを得ない“演出”も散見されました。 一連のNスペは「この30年に起きた“事件”“出来事”を新証言や新資料で掘り下げることで、一つの時代を見つめていく大型シリーズ」で、「平成史スクープドキュメント」と銘打たれています。NHKとしても、いつも以上に気合いが入った内容なのでしょう。全6
アルツハイマー病をめぐる最もホットな話題は、アルツハイマー病の治療薬開発の理論的な支柱であったアミロイドβ仮説が本当に正しいのかどうかというものです。 2002年に提唱されたこの仮説では、アルツハイマー病の病理は次のように説明されています。まずアミロイドβ（Aβ）が脳の神経細胞外に蓄積し、老人斑を形成すると、タウ蛋白質のリン酸化が起こり、凝集し、神経原線維変化を起こします。次にAβの蓄積の過程で生じるオリゴマーや神経原線維変化が神経細胞の機能障害を誘発し、細胞死に至らしめるという考えです（オリゴマーの毒性の有無やタウの凝集にリン酸化が必要かどうかはまだ議論があります）。 ところがこの仮説に基づいた治療戦略は連敗続きでした。 そのために、「そもそもAβ仮説が誤りだったのではないか？」。こんな疑念が生まれてきました。国内の研究者の中にも、「アルツハイマー病の真の原因はタウであり、Aβを標的とす
フードリボン（千葉県柏市）と早稲田大学は2017年10月6日、雌ウナギの大量育成など共同研究の中間成果発表を行った。ウナギの完全養殖を5年以内に実現すべく、近く新会社を設立する。国内の研究機関とも連携していきたい考えだ。発表会では、早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構の矢澤一良研究院教授、フードリボンうなぎ完全養殖プロジェクトの伊藤周治リーダー、フードリボンの宇田悦子社長が登壇した。事業計画について発表した後で、700gほどの雌ウナギを解体して卵巣を取り出し、顕微鏡で拡大したウナギの卵をディスプレーに映し出した。
最近、テレビや雑誌で河川や湖沼の外来生物を探索し、それを駆除する企画が大はやりですが、違和感を禁じ得ません。個体数を増やし、生息域を拡大することは生物にとって最も重要なミッションです。「外来種」という言葉には人為的な行為が介在し、他の地域から入ってきた種というのが定義なようですが、人為的な行為が問題にされる理由が分かりません。風に乗って侵入したものはOKで、人為的なものは駆除するという区分けが理解できないのです。 千葉県の印旛沼で繁殖しているカミツキガメのように人間に危害を加える外来種が駆除の対象になるのは当然だと思います。（在来種のスッポンでもかまれると大変ですが）。しかし明らかに人畜無害な生物をいい大人が時に税金まで使って駆除しようというのは奇妙なことだと思っています。 人間に危害を及ぼす、あるいは漁業など地場の産業に悪影響があるならば、駆除も当然だと思いますが、最近は在来種の生存を圧
日経バイオテク副編集長の山崎大作です。 先日、全国紙の元科学担当編集委員と話をしていた際、今後の科学に関するノーベル賞の授賞の可能性の話題となりました。大阪大学の坂口志文教授など、日本人の名前も数人上がっていたのですが、それらの研究者は以前から候補に「リスト化」されていた方々ばかり。「日本人で新たな名前は近年入っていないね」というところで話を終えていたのでした。 さて、Nature2017年3月23日号の特別企画冊子「Nature Index 2017 Japan」では、68誌の自然科学系学術ジャーナルの論文著者の所属機関を分析したNature Indexの日本に関する結果を掲載しています。「日本の科学研究はこの10年間で失速している」というネイチャー・ジャパンのプレスリリースを受けて新聞各紙もこぞって報道していたため、目にされた方も多いことでしょう。Nature誌に掲載された原文をみても
米Fate Therapeutics社は2017年3月13日、同社の適応メモリーNK細胞（adaptive memory natural killer cell）製剤であるFATE-NK100について、米食品医薬品局（FDA）が治験許可申請を許可したと発表した。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK！ 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。（学生や個人の方はご利用いただけません）
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