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「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」というミッションを掲げ、世界最高水準の技術者育成を図ることにより、日本経済の発展に資することを目的としています。
そんな目標を掲げて、日本CTO協会内に「テックブランディング」ワーキンググループが発足したのは、2021年の秋頃でした。 そこから半年強。協会外の企業様の力も借りてアンケートや分析を行い、2022年5月に発表したのが「エンジニアが選ぶ開発者体験が良いイメージのある企業ランキング30」です。 そしてこの度、先のアンケート結果を更に分析して概要をまとめた「開発者体験ブランド力調査レポート2022」を発表。加えて法人会員様には限定で「上位30社の個別詳細レポート」を公開しました。 これまで「DX Criteria（※1）」などを通して、各社の“実態”を調査・分析してきたCTO協会が、新たに外からの目線ともいえる“ブランディング”に注目する理由とは。ワーキンググループの理事である今村さん（株式会社BuySell Technologies 取締役CTO）と、広木さん（株式会社レクター 代表取締役）に
Developer eXperience AWARD 2022 「Developer eXperience Award 2022」ランキング上位30社 一般社団法人日本CTO協会(本社：東京都渋谷区／代表理事：松岡剛志、以下：日本CTO協会)は、新たな取り組みとして、技術者合計633名を対象に、ソフトウェアエンジニアをはじめとする技術者にとって各社が”開発者体験※”に関して、どれくらい魅力的な発信をしているかという「テックブランド力」を調査するためのアンケートを実施し、名前の挙がった上位30社のランキングを発表しました。また、各社をDeveloper eXperience AWARD 2022の受賞企業として表彰いたしました。 本調査は、激化するエンジニア採用市場において、技術者自身からの認知やテックブランド力に関する指標を作り世の中に公表することで、各社のエンジニア採用力強化の指針となる
「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」。 設立から2年を経過した私たち日本CTO協会は、2021年12月にこの新たなミッションを掲げました。 そしてミッションを体現し、誰もが自己変革への第一歩を踏み出せる機会をつくりたいと、2022年4月8日にオンラインイベント「Day One – CTO/VPoE Conference 2022 Spring -」を開催します。 Day Oneにかける協会理事・運営メンバーの想いや目標とは。イベント担当理事である横路隆さん（freee株式会社 取締役CTO）に、代表して語っていただきました。 ■自己変革し続ける ー今回のイベントはCTO協会の掲げるミッションを体現するものですが、そのミッションは理事全員で話し合い、2021年12月に決定したものです。 協会設立時は「日本の企業経営に先端テクノロジーを」だったミッションを、なぜ一新されたの
日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 グローバル化が進み、エンジニアの活躍の舞台も日本に留まらず世界へと目を向ける時代になってきたが、やはり気になるのは各国の給与事情。 今回は世界のエンジニアの給与トレンドと、特に給与が高いイメージのあるアメリカとの比較をCTO協会理事達も注目するStack Overflow Developer Surveyから中心に紹介していく。 目次 1. Stack Overflow Developer Survey – Salary（給与） 1.1 Stack Overflow Developer Surveyとは 1.2 Sta
日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 突然ですが情報漏洩時にかかる平均的な被害総額はいくらだと思いますか？ “Cost of a Data Breach Study 2020” によると答えは約4億933万円だそうです。コロナ禍におけるリモートワークの普及により、「情報漏洩を特定から食い止めるまでの時間が長くなる」、「被害の対応コストが増える」と回答した者は70%を超えており、情報セキュリティ対策の重要性が高まっています。最近では行政もセキュリティ強化に着目しており、日本政府は壁を一度突破されるとリスクが大きい「境界型」のセキュリティからゼロトラストアーキ
日本CTO協会ではオープンな議論を推進するため、GitHub 上で各種提言を公開しております。リポジトリはhttps://github.com/cto-a/policy-proposal 2020-10-09 17:02 追記 本稿は一般社団法人日本CTO協会理事一同による提言です。至らないところが多々あると思います。誤字脱字はもちろん、異論・他の論点・課題などをGitHub上のIssue等オープンな場でご指摘いただけますとありがたいです。これら提言により広範な議論がおこり国民的な関心が高まることを期待しています。 本提言の文責・主体 本提言は下記、日本CTO協会理事一同により作成され提言するものとなります。 CTO協会理事 松岡 剛志 代表理事小野 和俊 理事栗林 健太郎 理事小賀 昌法 理事竹内 真 理事名村 卓 理事広木 大地 理事藤本 真樹 理事藤門 千明 理事松本 勇気 理事
日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 2020年10月1日夕方に行われた東京証券取引所の記者会見（フル動画）を皆さんはご覧になりましたか？記者会見には宮原幸一郎社長、日本取引所グループ（JPX）の横山隆介・最高情報責任者（CIO）、東証の川井洋毅執行役員、田村康彦IT開発部トレーディングシステム部長が出席し、システム障害による同日の終日売買停止について説明がされました（公式記者会見要旨・資料）。この記者会見に関してエンジニアから称賛の声が多く上がっており、今回は特別に日本CTO協会理事兼GMOペパボ株式会社取締役CTOの栗林健太郎さん（@kentaro）に
日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 複雑化する傾向のある開発の現場で最適なテクニックやツールを選べていますか？ Infrastructure as Code (IaC)という言葉は、もはやソフトウェア・エンジニアリングに携わる人にとっては常識レベルに浸透してきていると言っても、過言ではないかもしれません。しかし実際のところ、どういう点に気をつけるべきなのか、具体策に悩んでいる人も多いのではないでしょうか？本記事ではコードとしてのインフラストラクチャ、そしてフィーチャートグルをどのように活用すればそれらのツール・テクニックの利点を生かせるのか、深掘っていき
今回から連載を始めるDX 解体新書。日本CTO協会で2019年12月に公開したDX Criteriaを活用していただいているCTOにインタビューをしながら、気づきや戦略への活用事例などを深堀りしていきます。第一回は株式会社メルカリのCTOであり、日本CTO協会の理事でもある名村さんをゲストにお呼びして、DX Criteriaの活用方法を伺ってみました。 インタビューイ 名村卓（Suguru Namura） 2004年株式会社サイバーエージェントに入社後、アメーバピグ、AWA、AbemaTVなどの新規サービスの立ち上げに従事。2016年7月、株式会社メルカリに参画。US版メルカリの開発を担当、2017年4月、執行役員CTOに就任。一般社団法人日本CTO協会理事。 インタビュア 広木 大地 ( Daichi Hiroki） 2008年に株式会社ミクシィに入社。同社メディア開発部長、開発部部長、
また、TechnologyRadarの各項目は更新されていくものであるため、更新・追加・新登場かどうかも直感的にわかるように表現されている。Newは新しく追加された項目、Movedin/outは以前紹介されたことがあるが所属リングが更新された項目、No Changeは以前紹介されている項目を指している。 あくまでもこれらの項目はThoughtsWorks社が独自の目線でピックアップし、分類したものである。それを考慮した上で、自社に採用できるツールを探すことはもちろん、次に定着しそうなツールはなんだろう、と言った別の目線でリングや新登場の情報を読み進めるのも面白いかもしれない。 ちなみにGoogle Sheetのテンプレートを使えば自分だけのRadarを作成することもできる（https://www.thoughtworks.com/radar/how-to-byor）。 リモートワークのテク
*本記事はダイジェスト版として一部のみウェブ公開しています。メールマガジンにご登録された方には全文無料PDF版を配信しております。 本記事は、許諾のもとにAnalysys社が発表した記事( 中国互联网医疗年度分析2020 )を翻訳・掲載しています。 調査の定義と調査方法 調査の定義 本調査は2018-2019年の中国オンライン医療の主な動向の変化を分析したものです。2011年に政府が大規模な政策を打ち出し、オンライン+医療保険政策が導入されました。「医療+薬+保険」といった政策が次々に打ち出され、市場は急速な発展期を迎えようとしています。 本調査は市場の発展を促しているマクロな背景を分析することで、企業の元請け、下請けの発展状況や特徴を調査しました。代表的な企業をさらに分析することで各分野での優位性にも触れ、今後の発展の傾向を予測します。 分析法 本調査内の資料やデータは企業が公開している
※ Analysys社は2012年に創業以来、ビックデータとアルゴリズムを核とした製品、プラットフォーム、ソリューションを構築し、データ活用の成功事例を数多く蓄積し、中国を代表するビッグデータアナリティクス企業となった。企業がビックデータを効率的に管理し、サービス運営を洗練させ、データに基づいたクローズドループマーケティングによる収益成長、コスト削減、効率化を実現し、運用リスクを大幅に回避、無駄のない成長を実現することを支援している。 2020年3月までに、Analysys社が観測しているスマートデバイスは24.2億台に達し、MAU（月間アクティブユーザ数）は6.1億人に到達した。データサンプルは中国で利用されている主要なアプリ1200以上をカバーしている。この中には、金融、eコマース、自動車、音楽など15の人気分野が含まれている。Analysys社は、海外企業が中国国内のインターネットビ
本記事は、中国の易観智庫網絡科技有限会社※（本社：中国北京／代表取締役社長：于揚/Edward Yu、以下：Analysys社）が発表した下記記事を翻訳した。 教育、医疗、新零售等五大行业，面对疫情后可能出现的反弹，需要做哪些准备？(2020-03-10) ※ Analysys社は2012年に創業以来、ビックデータとアルゴリズムを核とした製品、プラットフォーム、ソリューションを構築し、データ活用の成功事例を数多く蓄積し、中国を代表するビッグデータアナリティクス企業となった。企業がビックデータを効率的に管理し、サービス運営を洗練させ、データに基づいたクローズドループマーケティングによる収益成長、コスト削減、効率化を実現し、運用リスクを大幅に回避、無駄のない成長を実現することを支援している。 2020年3月までに、Analysys社が観測しているスマートデバイスは24.2億台に達し、MAU（月
技術者の役員起用85％、クラウド活用90％、リモートワーク42％ 高成長するデジタル企業は２つのDX「経営のデジタル化」と「開発者体験」を重視 一般社団法人日本CTO協会（本社：東京都渋谷区／代表理事：松岡剛志、以下：日本CTO協会）は、2020年4月10日（金）、「DX動向調査」の結果を発表しました。この調査は日本CTO協会が協会の会員企業や国内の上場企業、合計1400社を対象に、各企業における２つのDX「1：デジタルトランスフォーメーション（経営のデジタル化）」と「2：Developer eXperience（開発者体験）」の取り組み状況について97項目のアンケートを実施し、149社から得た回答を集計・分析したものです※1。日本CTO協会は4月10日をCTOの日とし、毎年「DX動向調査」を実施・発表してまいります※2。 ■デジタル企業は２つのDXを重視する傾向 調査の結果、デジタル企業
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