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類稀なる高音質で、話題になったネットオーディオ。しかし、割高な価格とダウンロードのわずらわしさから一部のマニアにしか支持されませんでしたが、高音質定額制配信サービスの出現で、大きく変わろうとしています。 ベテランと言われるオーディオ愛好家の中にも、CDやレコードなどの「パッケージメディア(パッケージ音源)」によるオーディオなら知識も経験もあるが、ネットワークが重要になった最近のオーディオに関しては、専門用語の意味もわかりにくいと感じている人もいるかと思います。 はじめてネットオーディオに挑戦するオーディオファンや音楽ファンを対象に、機材の選び方、高音質ストリーミングのセッティング、煩わしいネットの設定などなど、聴き放題の“1億曲ライブラリー”を手にするノウハウをご紹介しましょう。 ネットオーディオのシステムは、従来のシステムとどう違うのか ネットオーディオのシステムの全体像とデータの流れを
新人賞の応募作から みなさんこんにちは。非文芸編集者のM(34歳・男)です。この記事は、文芸の編集者ではない私が、文芸編集者にヒット作品のウラ話を聞くコーナー。 今回取り上げるのは、松永K三蔵さんの『バリ山行』(講談社)です。 経営危機を迎えた会社に勤める男性の悩みと、彼が登山に目覚めてのめりこんでいく過程を描いた作品で、今年7月に芥川賞を受賞しました。 芥川賞といえば、言わずもがな、純文学の若手作家の作品に与えられる賞で、その権威はきわめて大きなものがあります。 では、芥川賞を受賞するような作家を、文芸の編集者はどのようにして見つけるのでしょうか。『バリ山行』の担当である須田さんに聞きました。 「松永さんはもともと、2020年10月末締め切りの群像新人文学賞に、「カメオ」という、物流倉庫に勤務する男性を描いた作品を応募してくださっていました。 新人賞の選考にあたって、群像編集部の人間は全
地元無視の東京30区候補者擁立 「私は、 本気で政権を取りに行く覚悟であります」 9月23日に行われた立憲民主党の代表戦。新たな代表に選ばれた野田佳彦議員は候補者の決意表明で、政権交代をするために立候補したと強調した。 その2日後の9月25日。立憲民主党の東京都連は常任幹事会を開き、空席だった東京30区での候補者擁立を決めた。選ばれたのは五十嵐衣里都議会議員だ。 「東京は一票の格差是正に伴う『10増10減』で選挙区が5つ増えた。30区は府中市(旧18区)、稲城市(旧21区、旧22区)、多摩市(旧23区)によって構成される新しい選挙区です。自民党は前回、旧18区で菅直人元首相に敗れて比例復活した元民主党の長島昭久議員が支部長に就任している。対する立憲は他党との候補者調整で一旦はれいわ新選組に譲り候補者擁立を見送っていました」(立憲民主党関係者) れいわ新選組と立憲は前回、東京22区で候補者が
木の匠?アホらしい「隈研吾さんは業界でクマちゃんとバカにされていますよ」…専門家が明かす、世界的建築家・隈研吾の「虚像」 他の建物でもトラブルが…… ただ、建築関係者の間では、今回の騒動が起きる前から隈氏に対する疑念の声が出ていた。批判の的となったのが、その「木を使うデザイン」だ。実際、建築家で現代の棟梁の宇野友明氏は、こう疑問を投げかける。 「彼のやっていることは木造建築というよりも、木を表面に貼る『木のデコレーション』のような印象です。そのなかには木ですらなく、アルミに木目をプリントしたものもあります。『木の匠』と評されていることには疑問を抱いています。 また、木造建築は『手入れ』といって、維持管理を計画的に行う文化があります。クライアントに十分説明がなされていないのではないでしょうか。馬頭広重美術館の木の使い方は特に深刻な事態かと思いますが、今後も同じような問題は起きるでしょう。彼の
木の匠?アホらしい「隈研吾さんは業界でクマちゃんとバカにされていますよ」…専門家が明かす、世界的建築家・隈研吾の「虚像」 建築家・隈研吾は数々の名声を轟かせる一方で、その仕事に実害を受けた人や眉をひそめる専門家は多い。那須の美術館で起きたトラブルを機に、全国各地で問題が火を噴きそうな事態となっている。それに対し、隈氏本人はどう弁明するのか。 前編記事『隈研吾の建築が「青カビと腐食でボロボロ」「建築家の仕事とは思えない」…!地元住民も首をかしげる名建築家の「致命的なトラブル」』より続く。 隈研吾氏の回答は…… こうした専門家の指摘や馬頭広重美術館で起きている問題に、隈氏本人はどう考えているのか。本誌が質問すると、書面でこう回答した。 「欧米においても、木材の利用でメンテナンスの費用はアップするが、木材にはそれ以上の環境的、経済的効果があるとして、さらに木材振興が進んでいます。(編集部注‥開館
スマホを落とした時に画面がバキバキに割れてヘコんだことはありませんか? そもそも、なぜスマホの画面はあんな割れ方をするのでしょうか? じつはこのような物理現象のシミュレーションに世界で初めて成功したのが海洋研究開発機構(JAMSTEC)数理科学・先端技術研究開発センター(MAT)の廣部紗也子研究員です。なぜこの現象の予測が難しいのか?そもそもガラスが割れるとはどんな現象なのか? 基礎から世界初のシミュレーション手法、その応用についてお話を伺いました。(取材・文:岡田仁志) スマホのガラスは内部に力が残っている ──今回、廣部さんが破壊過程のシミュレーション(再現)に成功された化学強化ガラスは、身近なところではスマートフォンのディスプレイに使われていますよね。「強化ガラス」というわりに、落としたときに凄まじい割れ方をするのが不思議です。 たしかに、ちょっとだけ浅いヒビが入るだけで済むこともあ
木の匠?アホらしい「隈研吾さんは業界でクマちゃんとバカにされていますよ」…専門家が明かす、世界的建築家・隈研吾の「虚像」 「クマちゃんシール」とは 隈氏が手がけた建築物は、国内だけでも200を超す。これほど彼に仕事が舞い込むようになった背景には、「デザイン性の高さ」とは別の要素があるという。自然素材を使った住宅を扱う工務店「オーガニックスタジオ新潟」の代表取締役社長・相模稔氏はこう語る。 「国が国産材料の使用を推進していて、公共施設には『地場産建材』の使用が求められています。こうした需要に応えたのが大きいでしょう。 それに、隈さんは仕事を決して断らないスタンスです。どんなに安い予算だろうが仕事を受ける。通常、建築家が個性を演出するには相当な時間や熱量が必要なので、大量の依頼は捌けません。そんな状況を打破するため、彼の編み出した策が木製ルーバー。これを建物に施すことで『隈建築』とわかるように
幹事長か財務大臣でないのなら 自民党総裁選は、石破茂氏が高市早苗氏を決選投票で下して勝利した。高市氏に投票したA議員はこうボヤく。 「1回目で高市氏は181票で石破氏は154票と27票差もあり、決選投票も楽勝、高市総理の誕生だと思った。まったくどうなってんだよ……」 1回目も決選投票も高市氏に入れたこの議員は、いまだ憤懣やるかたない表情だ。そしてこうも付け加えた。 「石破氏は高市氏を重要ポストにつけて当然。最低でも幹事長か財務相しかなかった」 10月1日に首班指名で総理の座に就く石破氏の人事が矢継ぎ早に決定したが、高市氏が党役員や閣僚に入ることはなかった。総務大臣や経済安保大臣などの閣僚や、党の政調会長などの要職を歴任した高市氏に対し、石破氏は総務会長を打診したものの、高市氏は固辞した。 高市氏は「一国会議員として支える」と語っているが、石破氏の推薦人となっていたB議員は苦々しげにこう語る
隈研吾の建築が「青カビと腐食でボロボロ」「建築家の仕事とは思えない」…!地元住民も首をかしげる名建築家の「致命的なトラブル」 建築家・隈研吾は数々の名声を轟かせる一方で、その仕事に実害を受けた人や眉をひそめる専門家は多い。那須の美術館で起きたトラブルを機に、全国各地で問題が火を噴きそうな事態となっている。 青カビが生えてボロボロ その建物は、年季の入った牛舎かと見間違うほどだった。屋根の一部は朽ち果て、青カビも生えている。とても、世界的建築家が手がけた建物とは思えない――。 栃木県那須郡にある那珂川町馬頭広重美術館は、主に江戸時代の浮世絵師・歌川広重の作品などを展示した美術館である。'00年にオープンした当時は、細い角材が簾のごとく大量に使われた建物の庇が好評を博し、公共建築賞特別賞や日本建築学会作品選奨など数々の名誉ある賞に輝いている。 この馬頭広重美術館を設計したのは隈研吾氏(70歳)
10月1日から、65歳以上の人と60歳から64歳までの重症化リスクの高い人を対象に、新型コロナワクチンの定期接種が開始される予定だ。しかし、諸外国に先駆けて、日本で新たに使用される次世代型mRNAワクチン(レプリコンワクチン)の安全性をめぐり、専門家から懸念の声もある。 レプリコンワクチンの製造・販売元である製薬会社Meiji Seikaファルマ現役社員のグループが「安全性を確認できていない新型コロナワクチンを強引に販売すべきでない」として、書籍『私たちは売りたくない!』(方丈社、9月18日発売)を緊急出版。発売数日で増刷を重ね、話題となっている。 定期接種開始が直前に迫る中、あらためて従来のmRNAワクチンと次世代型のレプリコンワクチンの正体を探る。 日本しか承認していないレプリコンワクチン 今回の定期接種で使用されるワクチンは、Meiji Seikaファルマの次世代型mRNAワクチン(
10月1日から、65歳以上の人と60歳から64歳までの重症化リスクの高い人を対象に、新型コロナワクチンの定期接種が開始される予定だ。しかし、諸外国に先駆けて、日本で新たに使用される次世代型mRNAワクチン(レプリコンワクチン)の安全性をめぐり、専門家から懸念の声もある。 レプリコンワクチンの製造・販売元である製薬会社Meiji Seikaファルマ現役社員のグループが「安全性を確認できていない新型コロナワクチンを強引に販売すべきでない」として、書籍『私たちは売りたくない!』(方丈社、9月18日発売)を緊急出版。 発売数日で増刷を重ね、話題となっている。定期接種開始が直前に迫る中、あらためて従来のmRNAワクチンと次世代型のレプリコンワクチンの正体を探る。 前編『製薬会社現役社員が「本音は売りたくない」と内部告発…日本でしか承認されていない新型コロナ「レプリコンワクチン」の恐ろしさ』から続く。
日本一の高さを誇る名峰・富士山。この山の北西麓には、およそ4キロ四方にわたって手付かずの原生林が広がっている。 青木ヶ原樹海——通称「富士の樹海」だ。散歩や洞窟散策を楽しめる観光地の側面もあるが、いつからか自殺スポットとして全国に知れわたり、いまもここを訪れる自殺“志願者”は後を絶たない。 そんな“負の名所“に20年以上通い続けるルポライター・村田らむさんが『樹海怪談』を上梓した。 本書に心霊現象の類は一切出てこない。代わりに多く登場するのが、樹海巡りをするなかで発見した亡骸や生前を物語る遺留品だ。村田さんは自死を遂げた者の結末を淡々と描写していく。その生々しさには思わずゾクっとする。 前回記事「アメリカの超有名人」から《富士の樹海》で奇妙なリクエストが...いま、大量のインバウンド客が「探しているもの」に引き続き、村田さんに禍々しい森のリアルを聞いた。 樹海を広めた“有名作家” そもそも
「排外的プロパガンダ」の影響で… 2024年9月18日朝、中国・深圳で日本人学校に通う10歳の男子児童が、通学路で中年の男に襲われて亡くなる痛ましい事件が起きた。朝日新聞は犠牲者を悼む現地の声を中心に報じ、産経新聞は日中関係と邦人の安全確保の課題に焦点を当てた。 そうした中、シンガポールの新聞『星島日報』の報道は極めて生々しい。 【深圳日童遇襲 受害者是中日混血兒 母親目睹愛子被刺多刀腸外露(深圳で日本人の子供が襲われる 被害者は中国人と日本人の混血 母親は息子が刺され腸が多数露出するのを目撃)】──。 男児は母親の目の前で、腹部と脚を滅多刺しにされていた。 事件が発生した9月18日は93年前、1931年に満州事変が起きた日にあたる。中国で「国辱の日」とされている日だ。同紙は、「この事件を単に路上殺人として捉えるべきではなく、中国の日本人に大きな影響を与えるだろう」というアジア通信社社長・
ペットショップからではなく「保護犬・保護猫」をと考える人が増えてきている。一種のブームともいえるほど、保護犬・保護猫という言葉は定着した。しかし、その影でブームを巧みに利用し、繁殖業者から、繁殖引退犬猫などを引き取り、保護犬・保護猫と称して里親さんを募集する“保護ビジネス”“下請け愛護”と呼ばれる新しいペットビジネスが登場している(以下、動物保護ビジネスと記載する)。 「保護犬・保護猫という言葉が特別な存在ではなく、当たり前の言葉として世の中に広まり、“里親”という選択をしてくださる人が増えたことは、とてもいいことだと思っています。その影で、動物保護ビジネスがジワジワと浸透しています。動物保護ビジネスは、里親を希望される方の善意を踏みにじる行為です。さらに、懸命に活動されている動物保護団体の存在を脅かす許しがたい行為です」と話すのは、俳優で動物愛護活動家として公益財団法人動物環境・福祉協会
旧統一教会(世界平和統一家庭連合)と自民党の関係についての問題が再燃している。安倍晋三元首相と教団幹部が選挙支援に関して会談したとされる際の写真が、9月18日付の朝日新聞に掲載されたのだ。 だが、この問題について、ふだんネット上で攻撃的な発言をしてきた「ネトウヨ」と呼ばれる人たちが“おとなしい”のはなぜか。 前編記事『日本の政治はどこまで歪められてきたのか…「自民党と旧統一教会の蜜月」を批判しない人たち』に引き続き、旧統一教会問題に詳しい紀藤正樹弁護士に聞いた。 黙り込む人たち 朝日新聞に掲載された写真は、2013年の参院選直前、安倍晋三首相(当時)が旧統一教会(世界平和統一家庭連合)の会長らと自民党本部の総裁応接室で面談をした時のものだ。 「関係者によると、安倍元首相らはこの日、自民党比例候補の当落について協議したそうです。つまり、選挙支援の確認の場。教団側からは教団会長(当時)の徳野英
東大の「学校推薦型選抜」の出願が、11月から始まる。猛バッシングのなか、それでも悠仁様は東大へ進むのか。紀子様のこだわり、宮内庁の困惑、東大の忖度……それぞれの立場から可能性を探る。 紀子様の表情は険しかった 9月7日から2日間、秋篠宮夫妻のご長男・悠仁様(18歳)が通う筑波大学附属高校(文京区)で、文化祭「桐陰祭」が開催された。 最終学年になった悠仁様のクラスは、「ピッツァスモールワールド」と題したピザ屋台を前庭に出店。石窯でピザを焼く本格的な内容で、悠仁様は主に裏方としてピザ作りを担当した。手の空いた時間には友達と一緒に他クラスの焼きそば屋台に2回並ぶなど、育ち盛りらしい一面も見せ、悠仁様は高校最後のイベントを満喫していた。 だが……そんな愛息とは対照的に、文化祭を訪れた母・紀子様(58歳)の表情は険しかった。 紀子様を目撃した保護者が明かす。 「紀子様は秋篠宮様(58歳)と一緒に、『
「2%の金利上昇で債務超過に」 財政赤字を丸呑みした日銀に迫る債務超過の危機。頼みの綱は爆買いした株の含み益 元モルガン銀行・日本代表兼東京支店長で伝説のトレーダーと呼ばれる藤巻健史氏が心酔するのが元日銀理事の山本謙三氏。同氏は、11年にわたって行われた「異次元緩和」は激烈な副作用がある金融政策で、その「出口」には途方もない困難と痛みが待ち受けていると警鐘を鳴らす。 財政ファイナンスに酷似する日銀の国債買い入れによって財政規律は弛緩し、予算の膨張に歯止めがかからなくなった。異次元緩和の終了による金利上昇によって、今後、国債の利払い費の急増が予想される。はたして、世界最悪レベルにある日本の財政は持ちこたえることができるのか。 ※本記事は山本謙三『異次元緩和の罪と罰』から抜粋・編集したものです。 日銀は債務超過になるか:試算1 実質債務(負債)超過の可能性 日銀の財務をめぐっては、将来、債務(
58年にわたる闘いがついに決着 9月26日、今から58年も前の昭和41年に起きた袴田事件の再審裁判の判決が静岡地裁で下される。 検察は国家機関の面子のために袴田が真犯人だと主張するだろうが、証拠が警察に捏造されたことが暴露されていることなどから無罪になる公算は大きい。 無罪の場合、戦後の4大冤罪死刑事件と数えられる、免田事件(昭和23年、熊本県、同58年無罪)、財田川事件(昭和25年、香川県、同59年無罪)、島田事件(昭和29年、静岡県、平成元年無罪)、松山事件(昭和30年、宮城県、同59年無罪)に、この袴田事件が加わり、5大冤罪死刑判決となる。 そうなると、冤罪大国・日本の「司法のいい加減さ」がさらけ出され、国民から警察、検察、裁判所は信頼を一層なくすことだろう。 この袴田事件は突如として起きた冤罪と思う人もいるかも知れないが、そうではない。日本の司法には昔から冤罪体質があり、それが起こ
国外では、日本人も人種差別を受けるという現実 「日本人が人種差別の対象になる」と聞いて、ピンと来る人はどれくらいいるだろうか。 日本国内にいる限りは、日本人が人種差別の対象となることはほぼない。その理由はとてもシンプルで、日本では日本人が圧倒的多数派であるからだ。 では、日本人が多数派ではなくなる、むしろ圧倒的少数派となる海外の国や地域ではどうだろうか。 幸いにも、日本という国や日本人に対してネガティブな感情を持つ外国人は決して多くはない。むしろ、発展した経済や奥深い文化や独自の歴史、礼儀正しい人々……など、良いイメージを持たれる方が圧倒的に多い。 しかし、残念ながら「アジア系の外見である」という事実だけで、日本人が差別や偏見、嘲笑の対象となる場合も少なくないのだ。 筆者はこれまで四ヶ国に年単位で在住・長期滞在してきた。カナダ、フランス、ポルトガル、そして現在滞在しているジョージアとなるが
「健康のために何かしていますか?」と聞かれて、「ウォーキング」と答える人は多いのではないでしょうか。まだ、実践していない人でも、やろうかなと考えていたり、健康診断でもらったパンフレットでウォーキングの勧めを目にした人も多いとことでしょう。 しかし、いざ始めようと思っても、「どれくらいの速度で」、「どれくらいの頻度で」、「どれくらいの時間行えば」、「どんな効果が得られるのか」。これらの素朴な疑問を抱いていて、なかなか実践できない方が多いように思う。 研究成果をもとに、これらの疑問に明確な答えを示したのが、信州大学学術研究院医学系特任教授の能勢 博さん。能勢さんの研究成果の中から、すぐに役立つエッセンスを特別公開します。 生活習慣病の原因は「体力の低下」だった 私たちの体力は、20歳台をピークとし、30歳以降、10歳加齢するごとに5-10%ずつ低下する。これは単に運動不足のために起こるのではな
10月20日、同時に3店舗が閉店 「徒歩圏内の店舗が閉店する。もう終わりだ」「またひとつ思い出の地が消えていく」「帰り道の癒やしスポットが……」――こんな悲痛な声がネット上であふれている。 「ブックオフなのに本ねぇじゃん!」と俳優・寺田心が咆哮するCMでもおなじみ、本などの中古品販売・買取大手、ブックオフがここへきて続々と閉店を発表。しかも、そのどれもが都心部に集中していることで、ファンに衝撃を与えているという。 東京では、10月13日閉店の「阿佐ヶ谷南店」にはじまり、10月20日には「新高円寺駅店」と「学芸大学駅前店」が同時に閉店することが決まっている。また千葉でも、やはり10月20日に「行徳駅前店」の閉店が告知された。 とりわけショックを受けたのは杉並区民だろう。高円寺・阿佐ヶ谷・荻窪といったサブ色の強い町を擁するだけに、古書やレコードを探し求めてブックオフに通うという地元民も少なくな
9月20日、ウクライナの首都キーウを訪問した欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長(EUトップ)は、凍結されたロシア資産を担保に350億ユーロ(約5・6兆円)の融資をウクライナに提供するとのべた。これは、今年6月にイタリアで開催されたG7サミットにおいて、G7がウクライナの武器購入やインフラ再建の支援のために融資することを約束した金額約500億ドル(約7・2兆円)のうち、アメリカ分の年内融資が難しくなったための金融措置だ。ウクライナ政府はその融資を、主にエネルギー、防空壕、武器の購入に使う見通しだ。 何が起きたのか? 6月14日付のG7指導者のコミュニケには、「対ロシア防衛が長期化する中、ウクライナの現在および将来のニーズを支援するため、G7はウクライナ向けの特別歳入加速融資(ERA)を開始し、年末までにウクライナに約500億ドルの追加資金を提供する」と明記されている。 この5
第1回記事『元「関東連合」見立真一も合流か…「犯罪者の天国」カンボジアに群がる日本裏社会の住人ら…その腐敗の限りを尽くした闇底』もあわせてお読みください。 政府と財閥が癒着し、オンライン詐欺を“公認” 9月12日、アメリカ財務省がカンボジアの有力上院議員、「リー・ヨン・パット」(66歳)をマグニツキー法に基づいて資産凍結や入国禁止の制裁対象にする、と発表した。この法律は人権侵害に関わった個人や組織に資産の凍結や入国禁止を課す制裁法で現在、世界34か国でも同様の法律が施行されている。 この「リー・ヨン・パット」はタイ国境のコッコン州出身の大地主で地元の漁業やごみ処理などの権益を独占し、フンセン前首相の最高顧問、コッコン州開発政府代表、そして多くの経済特区やニュータウン開発、巨大プランテーション事業からホテルチェーン、不動産、物流、テレビ局と多岐にわたるコングロマリット企業「LYPグループ」の
まさか「習近平大通り」が出現… 中国に完全支配された「ヤバすぎるカンボジア経済」の現実と、“謎の新興中華系マフィアP”が襲う「恐ろしい悲劇」…! 第1回記事『元「関東連合」見立真一も合流か…「犯罪者の天国」カンボジアに群がる日本裏社会の住人ら…その腐敗の限りを尽くした闇底』もあわせてお読みください。 カンボジアにいれば安全 アンコールワットが聳え立つシュリムアップ。ここには世界からバックパッカー含め多くの観光客が訪れ、高級ホテルから安宿までが多くの人で賑わっている。今年の7月ここのゲストハウスに滞在する入れ墨姿の二人の日本人がいた。 ゲストハウスの日本人オーナーK氏はカンボジアで美人局事件や恐喝などを繰り返しているいわくつきの人物。彼にこの二人組が「俺たちは関東連合の関係者だ。毎日、見立真一と連絡を取り合っている。奴はいまここに潜伏しているぞ、と酔って自慢げに吹聴したのです。見立真一はここ
相次ぐ窃盗事件の犯人 今年7月、福島県警は太陽光発電施設から銅線ケーブルを窃盗した容疑でカンボジア人の男3人を逮捕した。被害は約1340万円相当。技能実習生として来日した彼らは他にも静岡県でも同様の犯行の容疑を認めているという。昨年12月に茨城県小美玉市の発電所内で550万円相当の銅線ケーブルを盗み逮捕されたカンボジア人のWは「群馬や茨城、栃木、千葉などで100件以上窃盗を繰り返した」と豪語した。いま同様の犯罪が北関東を中心に一気に急増し、群馬県だけでも前年の8倍、1102件の被害が報告されている。 多くは技能実習生として来日し、SNSを通じて初めて知り合ってお互いの名前も知らずに合流し犯行を繰り返す。数人単位のグループがどんどんネットで仲間を募り、さらに枝分かれして増えていく。「知っているだけでそう言う奴が100人以上はいる」とWは言う。これは在日外国人たちの「トクリュウ化」ともいえる現
新NISAがスタートしてから、いろいろな仕組みに気づくことがあるかもしれません。特に以前からNISAを活用している人は、2024年1月からスタートした制度の違いに驚くことも。その1つが、非課税枠の復活です。 前回記事『せっかく新NISAを始めたのに「歴史的な大暴落」で大損した人も…「では、どうするか」という大問題』より続く。 非課税枠の復活とは? 現行のNISA制度においては、投資信託や株式など保有していた商品を売却した場合、薄価(購入時価格)の分だけ非課税枠が復活して、翌年以降にまたその枠を利用することが可能です。 たとえば、2024年内に100万円を非課税枠で投資をしていて、2024年内に投資額の半分にあたる50万円分を売却したら、翌年に50万円の枠が復活します。 注意したいのは、2023年までのNISA口座で保有している商品を売却しても、現行のNISAの非課税枠は復活しないということ
「高市さんしかいない」 「努力に応じて国民が等しく幸せに暮らせる社会。そして世界から尊敬される国ニッポン。私はこれを夢見ており、実現させるためには優れた指導者の出現が望まれます。振り返ると、やりたいことはほぼ実現してきました。残りの人生では日本に貢献してくれる政治家を応援したいと考えております」 銀座・並木通り沿いにある10階建ての商業ビル。その最上階にある豪奢なサロンを訪ねると、ドトールコーヒー創業者の鳥羽博道氏(87歳)は熱っぽく語り始めた――。 過去最多の9候補が名乗りを上げた自民党総裁選。序盤戦では小泉進次郎氏(43歳)、石破茂氏(67歳)を高市早苗氏(63歳)が追う構図だったが、ここにきて安倍晋三元首相の後継者を自任する高市氏への支持が広がっている。 そんな中、7月の東京都知事選で次点となった前安芸高田市長の石丸伸二氏(42歳)の後援会長を務めた鳥羽氏が高市氏を支援していることが
高まる中国人の不動産投資熱 JR御徒町駅から徒歩6分。中国人向けの不動産を扱う「ワースランド」の杉原代表は、ここ最近の客層の変化を実感しているという。 「10年以上中国人相手に不動産紹介業をやってきましたが、コロナ禍以降、異常なペースで日本の不動産が買われています。 コロナ以前は好景気で潤った中国人が、投機目的でせいぜい1億円ちょっとの物件を買う程度でした。ところが最近は、中国で成功を収めた経営者が、日本への移住を前提にして4億円とか5億円の物件を買う。それも1軒だけでなく複数です。 そのうちひとつは家族で住むための住居で、他は賃貸として貸し出す。その収入を元手に、家族と日本でゆっくり暮らすというケースが増えています。なかには毎月400万円のリターンを得ている人もいます。 約3年間の「ゼロコロナ政策」によって、経済活動が停滞した中国。次々と企業が倒産するなか、苦境を生き抜いた経営者たちは「
ユニクロ柳井正の「日本滅びる発言」の是非 先日、テレビ番組に呼んでいただき「このままでは日本人は滅びるんじゃないか?」というテーマで議論をさせていただきました。ちなみに番組ではそうそうたる論客の皆さんとの議論がまったく噛み合わなかったのですが、実はこれは田原総一朗さんの発明です。 テレビの論戦番組は議論がかみ合わなくて乱戦になったほうが視聴率がとれるのです。なにしろ視聴者には賛成派と反対派がそれぞれいるわけです。早い段階でどちらかの議論が勝ってしまうとそこで見る気が失せるのですが、プロレスと同じでどちらも勝たない展開だと最後まで観てしまうわけです。 さてそのような大人の事情で消化不良になったこの議論、きちんと整理しておきたいと思い記事を書かせていただきます。この問題はもともとはユニクロを運営するファーストリテイリングの柳井正CEOが問題提起をした話です。 柳井氏はアジアの若者をたくさん育て
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