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XRPに気付いたきっかけ 座談会メンバー: GiantGoxさんがXRPに気付いたのはいつ頃ですか? GiantGox: 2014年の中旬頃だったと思います。 座談会メンバー: 何かきっかけがあったのですか? GiantGox: きっかけはテレビですね。2013年にビットコインが暴騰して話題になっており、2014年2月にマウントゴックス事件が起きてテレビがビットコインをディスっていました。 座談会メンバー: ディスっていたのでダメなのではないですか? GiantGox: 私はいつも逆に考えるようにしています。その時もテレビがディスっていたので逆に何かあるのではないかと思いました。インターネットで調べたところ、ビットコインがブロックチェーンと呼ばれる画期的な分散型台帳技術のプロトタイプであることを知りました。しかし、残念ながらスケーラビリティの問題でプロジェクトは暗礁に乗り上げ、考案者のサト
CoinMarketCapが韓国の時価総額を除外 昨年末から続く高騰でXRPの時価総額はビットコインに次ぐ世界第2位に躍り出ました。 しかし、ここで大変残念なお知らせがあります。 CoinMarketCapが韓国の時価総額を除外したことで、同ウェブサイトに表示される見せかけ上のXRPの時価総額が大きく減りました。
ビットコインの誕生 2008年11月1日にサトシ・ナカモトと名乗る人物が『Bitcoin: A Peer to Peer Electronic Cash System』という題名のビットコインのコンセプトを記した論文を発表しました。このコンセプトは、プルーフ・オブ・ワーク(PoW)という仕組みとブロックチェーンと呼ばれる分散型台帳を利用して、ピア・ツー・ピア型の電子キャッシュ・システムを構築するというものでした。1)Wallace, Benjamin (2011年11月23日). “The Rise and Fall of Bitcoin”. Wired. オリジナルの2013年10月31日時点によるアーカイブ。 2012年10月13日閲覧。 サトシ・ナカモトは2009年1月3日にビットコインの最初のブロックを生成し、その5日後に『Bitcoin V0.1』としてソースコードを一般公開しま
今回はリップル社が提唱する『価値のインターネット』について解説してみようと思います。価値のインターネットは、英語では Internet of Value (IoV) と呼ばれています。もしかしたら、多くの方々が Ripple が単にビットコインを発展させたものだと考えているかもしれませんが、それは完全に間違った認識です。 私たちが現在利用している情報のインターネットは、1990年に World Wide Web(ワールド・ワイド・ウェブ)としてティム・バーナーズ=リーによって考案されました。この1990年に同氏から出された提案は『WorldWideWeb: Proposal for a HyperText Project』というホワイトペーパーで知られています。このティム・バーナーズ=リーが、2017年10月にリップル社によって主催された SWELLカンファレンスに登壇したことは、皆さんの
ブログを開設して二日目ということもあり更新頻度が高いですが、そのうち落ち着いて来ます(笑)。当面は2posts/weekを目標としています。 さて、今回は「Rippleは中央集権的なネットワークなのか?」について考えていきたいと思います。Bitcoinと対比される形で、RippleネットワークはRipple Inc.が管理(中央集権)しているとよく耳にすることがあります。さて、本当にそうなのでしょうか。 そもそもRipple Inc.はなぜビットコインのようなプルーフオブワーク(PoW)を採用していないのでしょうか。それは、PoWでは各マイナーの影響力が地域的に偏ることが大きな理由の一つです。もちろん、PoWにも強みはあり、ある程度の計算機リソースが投入される環境で取引履歴を改ざんするのは不可能に近く、信頼性が高いのが特徴です。ただ、計算機リソースに頼ってるために、ビットコインのネットワー
XRPを取引できる暗号資産取引所 SBI VCトレード SBI VCトレードはリップル社の大株主としても知られるSBIグループ傘下の暗号資産取引所です。SBIグループは暗号資産の中でも特にXRPを評価しており、同グループで国際送金サービスを提供しているSBIレミットはリップル社のエンタープライズ製品を統合した国際送金サービスを開始しています。SBI VC Tradeは2019年7月31日から本格的な板取引のサービスを開始しました。 ※取引ツール『VCTRADE Pro』の画面はこちらから確認できます。 SBI VCトレードの特徴を簡単にまとめると次の通りです。 東証1部上場企業のグループ会社なので安心 SBI証券傘下で規制への対応を強化 本格的な板取引サービスを提供 スマホ専用アプリの提供 親会社がリップル社の大株主でXRP押し 安心の電話サポート窓口を設置 暗号資産の入出金に対応 KYC
XRPブリッジングが年内にも始まる可能性 XRPブリッジングが年内に始まる(つまりXRPが送金に使われる)可能性とその理由については以前にブログに書きました。まだ読んでいないという方は、とりあえずそちらを先にお読みください。 XRPブリッジングが年内にも開始!? 今回は、XRPがILP送金に使われる理由(というか理屈)を、技術的な説明を抜きで解説しようと思います。 ILPは新旧の送金システムを統合する ILPが新旧の送金システムを統合するというのは、私が以前から推測していたことです。 さらにRipple ConnectがILPをサポートするということは、送金に利用するレジャーがRCLである必要はなく、既存のコルレス銀行がILPに対応すれば新旧の両システムは完全に統合されます。 #XRPJPY — GiantGox (@GiantGox) May 29, 2016 それではまず、Ripple
翻訳にあたって 『Rippleプロトコル入門』は、リップル社がかつて公式サイトで公開していた『The Ripple Protocol Primer』を私が独自に翻訳したものです。既に原文の公開は中止されており、誤訳などの間違いがあるかもしれないため、ご利用は自己責任でお願いします。 概要 Rippleとは? Rippleは金融取引を行うためのインターネット・プロトコルです。Rippleを使うことで世界中のどこにでも、あらゆる通貨で瞬時に無料でお金を送ることができます。 インターネット・プロトコルとは? インターネット・プロトコルは、コンピューターを相互にインターネットに接続し、通信するためにデザインされた一連のルールです。 インターネット・プロトコルの実例 HTTP(Hypertext Transfer Protocol)は、ウェブサイトを構築して共有するための一連のルールです。HTTPの
XRPとは何ですか? XRPは資金決済法(資金決済に関する法律)で規定される『暗号資産』です。暗号資産については下記の日銀の解説が参考になります。 暗号資産(仮想通貨)とは何ですか? XRPはクロスボーダー決済(国をまたがった決済)において媒介通貨としての役割を果たすよう設計されています。例えば、アメリカからメキシコに送金が行われる際には USD⇒XRP⇒MXN という順番で両替が行われます。 XRPは実用化されていますか? 既に国際的な大手送金会社により実用化が始まっています。 XRPは違法な有価証券ですか? XRPは資金決済法で規定された暗号資産であり、金融商品取引法で規制される有価証券ではありません。国内でXRPが違法な有価証券であるという風説を流している人達を見かけますが、これは違法行為なので見かけたらすぐに金融庁に通報しましょう。通報はフォームに情報を入力して送信ボタンを押すだけ
XRPの発行と分配 XRPの循環供給量 XRPの循環供給量は、PoWトークンなどの供給ペースと比較して非常にゆっくりと増えています。これはリップル社が顧客にXRPを販売しているため、価格に影響を与えないごく僅かなペースで分配を行っているからです。具体的には、リップル社によるXRPの販売額は、その販売された期間におけるXRPの取引高の僅か0.5%にも満たないものです。 XRPの循環供給量およびリップル社によるXRPの保有量は、リップル社の公式サイトやCoinGeckoなどで確認することができます。 ※XRPの循環供給量がRippleの販売によって、他のトークンと比較して極めて速いペースで増加しているという情報は、市場操作を目的とする嘘です。 国内取引所の利用者によるXRPの現物保有状況は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会のウェブサイトで公開されています。XRPは2018年9月時点で2,10
そして、イーサリアムでは更に寡占化(中央集権化)は顕著で、たった2人の意思でブロックチェーンの書き換えを行えます。これならあえてPoWを使う意味はないでしょうし、何よりイーサリアムの創設者であるヴィタリック・ブテリン自身がPoWを利用するメリットは無いと言っています。 また、PoWブロックチェーンでは実際に何度もセキュリティ上の脆弱性により攻撃が成功しています。多くの人はそれらの情報を把握せずに事実(現実)に反することを言っているだけです。例えば2018年5月にはモナコインでセルフィッシュマイニングという手法を利用した攻撃が成功し、PoWを採用した同ブロックチェーンの攻撃に51%のハッシュレートが必要ないことが実証されてしまいました(理論上それが起こり得ることはずっと以前から知られていました)。 モナコインへのセルフィッシュマイニング攻撃 2019年1月にはイーサリアムクラシックのブロック
英国王立造幣局が分散型台帳を利用したデジタルゴールドを発行 今年11月末に The Royal Mint(英国王立造幣局)が分散型台帳技術を利用したデジタルゴールドを発行すると発表しました。発表によると、英国王立造幣局は CMEグループとの提携によりデリバティブ市場で取引を行う Royal Mint Gold(RMG)と呼ばれるデジタルゴールドを作るとのことです。こうなると気になってくるのが Ripple(リップル)との関係です。なぜなら英国王立造幣局が提携したCMEグループはリップル社の株主でもあるからです。しかしながら、これまでに発表されたのはブロックチェーン技術が使われるということだけで、実際に使用される特定の技術に関しては言及されていません。では、なぜリップルが関係している可能性があると言えるのでしょうか。ここからはすべて私の推察ですが、これまでの英国王立造幣局とリップル社に関連す
参加メンバーは邦銀38行 8月に SBI Ripple Asia、横浜銀行、住信SBIネット銀行から設立の発表が行われた『ブロックチェーン技術等を活用した国内外為替一元化検討に関するコンソーシアム』に邦銀38行が参加することが分かりました。日本経済新聞の発表によれば、38行の内訳は、地銀26行と大手行やネット銀行の12行とのことです。国内にネット銀行は6行しかありませんから、残り6行が大手銀行ということが予想できます。 各銀行からのプレスリリース 日本経済新聞の記事とSBIホールディングスのプレスには具体的な参加メンバーの記載がほとんどなく、詳細は参加銀行からのプレス発表待ちになります。以下にこれまでに判明した参加メンバーとプレスリリースへのリンクを一覧で記します。(情報は随時更新していきます。) 追記(2016年10月25日): 当初15行での発足が予定されていた同コンソーシアムですが、
時価総額は200億円ではない とあるリップラーから Ripple の時価総額について意見を求められた際に、私は coinmarketcap.com に掲載されている時価総額は適当ではないと答えました。そこに掲載されている時価総額の約2億ドルはXRPの単価にXRPポータルで公表されている配布済みXRPの数量を掛けたものです。もう一つの重要な数字は rippleCharts.com に表示されている6億ドルという時価総額で、これはXRPの単価にXRPの全発行数量である約1000億を掛けたものです。前者と後者で時価総額が約400億円も異なります。では、実際のところ私たちが知りたい数字はどちらなのかということですが、冒頭に書いた通り私はどちらも使い物になる指標ではないと思っています。 なぜ使いものにならないのか これは単純な話で、リップル社が公表するXRPの配布量自体があてにならないからです。20
Ripple入門記事 Rippleの概要 Rippleの仕組み Rippleが解決する現実の問題 『価値のインターネット』とニューエコノミー ビットコインの本当の歴史 リップラー座談会『一問一答』 SEC対Ripple訴訟まとめ RippleとXRPのビジョン(日本語字幕あり) 風説の流布に関して Ripple/XRPに関する風説 リップル社のOTCでXRP価格が暴落する? 中央銀行デジタル通貨があればXRPはいらない? XRPが証券だとするFUDについて コインテレグラフのYouTube動画を検証 Rippleの国際カンファレンス(SWELL 2019) 各種データ Rippleの歴史 Rippleを利用する銀行・企業 Rippleの人事 Rippleが参加する団体 Rippleの出資者 Rippleに関する記事 XRPの分配 Rippleの応用事例(SBI Remit)
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