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ジャーナリズムの価値観は、わずか2割の支持層にしか受け止められていない――そんな「悪い知らせ」を告げる調査結果がある。メディアに対する信頼が低下傾向にあることは、長く問題視されてきた。調査では、信頼低下の背景を探るために、より本能に近い人々の「道徳観」を手がかりに、そこから見えてくるジャーナリズムの「間口」の狭さを指摘する。新型コロナ、ウクライナ侵攻と続く非常時のフェイクニュース氾濫の中で、メディアに対する信頼が、より切実に求められている。 平 和博 桜美林大学リベラルアーツ学群教授（メディア・ジャーナリズム） 早稲田大学卒業後、1986年、朝日新聞社入社。横浜支局、北海道報道部、社会部、シリコンバレー（サンノゼ）駐在、科学グループデスク、編集委員、IT専門記者（デジタルウオッチャー）などを担当。2019年4月から現職。著書には『悪のAI論 あなたはここまで支配されている』（2019年）、

天野彬 株式会社電通 電通メディアイノベーションラボ主任研究員 1986年東京都生まれ。東京大学大学院学際情報学府修士課程修了（M.A.）。専門分野はSNSや若年層の消費トレンド。企業との共同研究プロジェクトを多数手がける。主著に『シェアしたがる心理』『SNS変遷史』『情報メディア白書（共著）』など。 世代で異なる「頼りにするメディア」 本稿では、若年層の情報接触とニュース受容のあり方について、筆者が関わった調査プロジェクトや関連する研究の知見を紐解きながら考察を深めていきたい。若年層のニュース受容と銘打ちつつも、それは若い人のことだけでなく、現代の情報環境を読み解くうえで私たち全員に関わるヒントとして捉える視点が重要だ。 その趣旨に迫るために、世代ごとのメディア利用実態を見ていこう。電通メディアイノベーションラボが行った調査から[1]、まずは各メディアの接触頻度について確認する。青いブロ

米国のジャーナリズムを支えるのは地方紙だと言われます。日本では地方紙（ブロック紙含む）は130弱しかないですが、米国には、かつて1万以上の地方紙が存在し、それぞれがコミュニティを支えてきました。ところが、ネット時代のビジネスモデルの変化や、さらに新型コロナ危機も追い打ちとなり、地方紙が危機に瀕しています。地方紙の現状について包括的にまとめる形で、2020年6月に発表された「ニュース砂漠と幽霊新聞　ローカルニュースは生き残るか？」は、大きな反響を呼びました。同リポートを執筆したペニー・アバナシー教授に、オンラインでインタビューしました。（インタビュー日時は2020年9月2日） （インタビュー・構成：津山恵子、翻訳校正：マリー・コクラン） ペニー・アバナシー（Penny Abernathy） ノースカロライナ州立大学チャペルヒル校教授。ジャーナリスト歴15年を経て、ニューヨーク・タイムズやウォ

虚偽の情報やデマがインターネット上で広がるにつれ、「メディアリテラシー教育」の必要性が指摘されるようになっている。日本と米国でキャリアを積んだ菅谷明子さんは、いち早くメディアリテラシーに注目したジャーナリストである。この分野の著書もある菅谷さんに、メディアリテラシー教育が大切にすべきことや課題について、オンラインでインタビューした。（構成・中井祥子） 菅谷 明子 在米ジャーナリスト。ハーバード大学ニーマンジャーナリズム財団理事。コロンビア大学大学院修士課程修了、東京大学大学院博士課程満期退学。『Newsweek』日本版スタッフ、経済産業研究所（RIETI）研究員などを経て独立。2011-12年ハーバード大学フェロー（特別研究員）を経て、2014年から現職。著書に『メディア・リテラシー　世界の現場から』『未来をつくる図書館　ニューヨークからの報告』（共に岩波新書）など。 「クリティカルシンキ