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Z世代と呼ばれる若年層を中心に、気軽に動画投稿ができるSNSプラットフォームとして、もはや誰もが知るTikTok。 「TikTok売れ」など、TikTokが消費の起爆剤になるケースが増えていますが、ビジネスに積極的に活用できている企業はまだまだ少ないのが現状かと思います。 そこで今回はTikTokを活用した企業のマーケティング施策について、媒体特性や傾向を解説すると共に、マーケティング手法やそのポイント、事例を紹介していきます。 1.TikTokとは〜TikTokのユーザーデータと特性〜 TikTokとは、中国のByteDance社が提供しているSNSで、スマートフォン向けの動画を制作・投稿できるプラットフォームです。ユーザーがTikTokアプリ内で、動画の撮影から編集までを全て完結させることができる点が特徴です。 また、TikTokアプリ内には、音楽や加工フィルターなどが多数搭載されてい
事例①キットカット｜ネスレ日本株式会社 チョコレート菓子のキットカットの公式X（Twitter）アカウント（＠KITKATJapan）では、常にユーザーと積極的な交流をはかる姿勢を大切にしています。 例えば、「#リピ確定キットカット」というハッシュタグは、ユーザーが「リピート購入したい、好きなキットカットの味」に関するツイートを募集するものです。キットカットのアカウントではこういった様々なハッシュタグを有効活用することで、ユーザー思い思いのキットカットに関するツイートを生み出し、交流につなげています。 また、昨年から1年間は「＃ねぇキットカット」企画を実施していました。これはコロナ禍で世の中が大変だった2020年の春にスタートしたもので、ユーザーが心のなかにある「聞いてもらいたいこと」を「 #ねぇキットカット」というハッシュタグをつけて投稿する企画です。ツイートをしたユーザーのなかからラン
国内月間アクティブアカウント数3,300万（※1）を誇るInstagram（インスタグラム）。ストーリーズ、ライブ配信、リール、ショッピング機能、IGTVなど、SNSの新たな楽しみ方を次々と提供しユーザーを魅了するInstagramは、購買にも大きな影響を与えるプラットフォームとしても注目され、多くの企業がマーケティングに活用しています。 そこで今回は、Instagram利用者はどんな人？何の機能を利用している？Instagramをきっかけに購買している？など、「最新のInstagramユーザー実態」が分かるデータをまとめました。Instagramを活用したマーケティング戦略の立案や施策の実行にお役立てください！
2.Instagram広告・6つのメリット では、こうした特徴のあるInstagramに広告を配信できるInstagram広告にはどんなメリットがあるのでしょうか？ 2-1.精度の高いターゲティング Instagramは膨大なデータを持つFacebookと紐付いており、Facebook広告と同様に精度の高いターゲティングが実施できることが特徴です。具体的には、ユーザーの性別、年齢、居住地などのデモグラフィック情報に加え、興味関心や、Instagram上での行動データなどを元にターゲットを設定できます。 また、企業が保有しているデータや過去の実績データなどを活用したカスタムオーディエンス、類似オーディエンスの利用も可能です。 Instagram広告のターゲティングについての説明を読む 2-2.予算・クリエイティブなど柔軟な広告運用が可能 Instagram広告は1日あたり1$（100円前後）
メッセージングアプリとして、日本国内において圧倒的なユーザー数とアクティブ率を誇るLINE。友人や家族とのコミュニケーションだけではなく、昨今は企業と生活者をつなぐツールとしての活用も進んでいます。 そこで今回は、そんなLINEを利用して企業がマーケティングを実施するにはどんな手法があるのか、そのポイントについて解説していきます。 1.LINEのユーザーデータと特性 現在のLINEのユーザー数は以下の通りです。 日本国内における月間ユーザー数は8,900万人以上 日本の人口のおよそ70%以上をカバー（※1） アクティブ率が高く、毎日利用するユーザーは85% 男女比は男性が44.4%、女性が55.6%とやや女性の割合が高い LINEは幅広い年齢層に利用されているのが特徴 特に40〜50代のユーザーは全体の半分以上であり、若年層の利用が多いSNSのなかでも比較的高い年齢層にリーチができる。 L
2020年も、様々なSNSプラットフォームでたくさんのキャンペーンが行われました。SNSキャンペーンがユーザーにとって馴染みのあるものになる一方で、数多あるキャンペーンの中でいかに自社のキャンペーンを成功させるかについて、お悩みのご担当者様も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、2020年に行われたSNSキャンペーンから注目したい11個の事例をご紹介するとともに、2021年のSNSをキャンペーンを成功させるために必要な3つの要素について解説していきたいと思います。 ユニークな発想でユーザーの心を掴んだキャンペーン事例 SNSキャンペーンが一般的なものとなりユーザーのキャンペーン参加障壁が下がる一方、日々多数の企業キャンペーンが実施されているため、企業はいかに自分たちのキャンペーンにユーザーを惹きつけるかが大切となっています。 こうしたキャンペーン慣れしたユーザーに、興味関心をもってもら
化粧品や健康食品などをECで販売する通販業界の有名企業18社に、最近取り組んだ施策・どんな業務に時間を使っているか、過去3年間で最も新規獲得効率が良かった媒体など、外では絶対に言わない “裏バナシ” を聞きました！ EC通販企業のダイレクトマーケティングご担当者様にお聞きした1つ目の質問は「過去12ヶ月間で、新しく実施した『新規獲得LPの改善施策』」です。 18社のうち、約80%の14社が取り組んだ施策の1つめは「ファーストビュー検証（ファーストビュー違いのLPを複数走らせた）」でした。ブランドのイメージや商品への興味度合いを左右するファーストビューを、多くの企業が重要視していることがわかります。 同じく約80%の企業が取り組んだのが「UGCの掲載・検証」です。ユーザーボイスバナーを掲載して終わり、Instagram投稿風の画像を掲載して終わり、ではなく、新規獲得のためにUGCを検証してい
「SNSで見かけた商品やサービスが気になり、自分で詳しく調べるうちに欲しくなり購入した」「SNSの口コミを見てその場で衝動買いをした」「SNSで話題になっていたお店に行ってみた」など、SNSをきっかけとした購買行動を起こした経験はありますか？ また、「自分が読んで感動した本をSNSでも紹介した」「美味しかった食べ物の写真を撮ってSNSに投稿した」「とあるサービスでのネガティブな体験をSNSにシェアした」など、SNS上で口コミ投稿をしたことはありますか？ 今回は約2,900名のインターネットユーザーに、SNSをきっかけとした購買行動や口コミ行動の実態を調査（調査概要は記事最後に記載）、Twitter、Instagram、Facebook、LINE、YouTubeの各SNSを利用しているユーザー毎に購買行動・口コミ行動の傾向をまとめました。
勢いが止まらない「note」。ここ最近で、SNSで目にする機会が非常に増えたと実感している方も多いのではないでしょうか？ 2020年6月23日、note株式会社は最新の月間アクティブユーザー（2020年5月）は6,300万で、1日あたり2.6万もの投稿があると発表しました。法人アカウントもこの半年で倍増し、累計1,600件に及んでいるそうです。（※1） 「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」をミッションに掲げるnote。企業はこれからnoteをどのように活用していくべきでしょうか？ noteとは？ note株式会社が運営するメディアプラットフォームです。同社のミッション「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする。」の通り、大変シンプルかつ使いやすいUIが特徴です。無料でアカウントを作り、文章やマンガ、写真、音声を投稿することができます。 また、noteでは、お気に入りの文章に「ス
新型コロナウイルスの影響により、生活者の環境・行動には様々な変化が生まれています。 企業にとっても、新規顧客との接点が限定されている状況下において、事業を継続していく上で「LTV向上」は今まで以上に大きな鍵となっています。そして、そのための「CRM施策」はこれから更に重要性を増していくことでしょう。 アライドアーキテクツでは、そんなコロナ禍でより重要になる「これからのCRM」とは？をテーマに、オンラインセミナーを実施。エーザイ、カゴメ、NTTドコモという各業界の大手3社をお迎えし、シンクロ西井氏をモデレーターにディスカッションが行われました。 今回はこのセミナーのレポートを前後編の2回に分けてお届けします。 前半では各社にとって、CRM施策がどのような意義をもつのかをお話いただきました。 モデレーター ・株式会社シンクロ 代表取締役CEO 西井 敏恭氏 パネリスト（五十音順） ・エーザイ株
新型コロナウイルス感染症拡大以降、人々の消費活動が急激に変化しています。それに伴い、デジタルやテクノロジーを活用し、この未曾有の危機に対応した企業とそうでない企業で、このコロナ禍以降の売上の明暗が分かれている…というニュースもよく聞かれます。 そこで今回は、人々の消費活動にどのような変化が起きているのか、また業界各社でどのようにDXを進めているのか、消費動向やEC市場の「今」を把握するデータと各社によるECやデジタル活用の新規取り組み事例をまとめました！ 消費動向とEC市場の「今」が分かる6つのデータ まずは、現在の消費動向やEC市場の「今」が分かるデータを6つご紹介します。 ・楽天のショッピングEコマース領域の流通総額は、前年同月比57.5％増に（2020年4月） 楽天が発表した2020年1～3月期決算によると、同社の4月における「楽天市場」や楽天の直販EC事業を合わせたショッピングEコ
分かっているようで分かっていない？！マーケティング施策の「あるある」質問に、SMMLabが一問一答形式でお答えします！ マーケティングコンテンツに動画を活用する企業や、活用を検討する企業が増えています。また、5G時代の到来により、今後動画コンテンツのニーズはますます高まるとも言われています。今回は、そんな今注目の動画マーケティングに関して、よくある質問10個に答えていきます。 Q1：今は「動画」がきてる！っていうけど、何が起きているの？ A：スマートフォンの普及などユーザーの環境変化を背景に、ユーザーの動画視聴時間がのび、動画広告市場も成長。5Gのサービス開始によって今後さらに「動画コンテンツ」への需要は高まると予測されます。 総務省が発表した「平成30年度版 情報通信白書」によると、2013年から2017年の4年間に個人のスマートフォン保有率は10％以上増加。世代間のばらつきはあるものの
Q１：UGCって何で注目されているの？ A： UGCは信頼性の高い情報であり、同業他社との差別化にも大いに力を発揮するから。また、UGCを活用することでユーザーに受け入れられやすいデジタルコンテンツを大量に得ることができるから。 インターネット上に溢れる多数の広告に嫌悪感を抱く生活者が増加する一方で、信頼できる情報源として「SNS上での生活者のリアルなクチコミ＝UGC」の重要性が高まっています。自らが欲しい情報を、ハッシュタグを使ってInstagramや各種SNSの中で検索したり、また実際にそのクチコミを見て購入を決定したりする生活者が増えているのです。さまざまな商品であふれかえる現在、自社商品に関するUGCの存在は「競合他社からの差別化」にもなります。 さらに、UGCは企業にとっての優秀な「デジタルコンテンツ」としても活躍します。アドテクノロジーの進化に伴う運用型広告市場の急拡大、メディ
【日本でも提供開始！】無料でECが作れる「Facebook ショップ」の基本機能とは？ （2020年8月22日 情報更新） Facebook社は、新型コロナウイルス感染症の拡大により世界的に多くのスモールビジネスが打撃を受けていることを背景に、2020年5月19日に新機能「Facebook Shops（Facebookショップ）」を発表しました。 公式発表はこちら： Introducing Facebook Shops: Helping Small Businesses Sell Online https://about.fb.com/news/2020/05/introducing-facebook-shops/ 「Facebook ショップ」は、スモールビジネスでも、無料で簡単にECショップを持つことを可能にするもの。 企業は、多数のユーザーがいるFacebookおよびInstagra
現在、注目を浴びている「D2C」。企業は今、D2Cというビジネスモデルにどのような期待を寄せているのでしょうか？また、日本ではどのような企業が「D2Cブランド」としてベンチマークされているのでしょうか？ そこで今回は、D2Cに興味を持つマーケター約110名に、現在の「D2C取り組み状況」と「注目しているD2Cブランド」を聞きました。
MEJ、DINETTE、BASE FOODが語る、D2Cのマーケティングにおいて顧客との接点がもたらす価値とは【D2C最前線 イベントレポート/セッション2・後編】 D2Cのパイオニア的企業のディスカッションを通してD2Cトレンドの本質を見つめ、これからのブランドが事業を成長させるヒントを提供するイベント「D2C最前線」。今回は、MEJ、DINETTE、 BASE FOODの3社が登壇、「D2C型マーケティング戦略」をテーマに行われたパネルディスカッションの内容を前編・後編の2回に分けてレポートします！ 後半では、デジタルとリアルをつないで事業をスケールするための施策や、ずばりD2C企業にとって顧客の声とはどんな価値があるのかなど、D2C型マーケティングの本質にせまるエピソードがたくさん飛び出しました！ 前半の記事はこちら：顧客の声こそD2Cのエッセンス。3社が語る顧客との接点をいかしたマ
顧客の声こそD2Cのエッセンス。3社が語る顧客との接点をいかしたマーケティング戦略【D2C最前線 イベントレポート/セッション2・前編】 D2Cのパイオニア的企業のディスカッションを通してD2Cトレンドの本質を見つめ、これからのブランドが事業を成長させるヒントを提供するイベント「D2C最前線」。今回は、MEJ、DINETTE、 BASE FOODの3社が登壇、「D2C型マーケティング戦略」をテーマに行われたパネルディスカッションの内容を前編・後編の2回に分けてレポートします！ 前半では、各社がマーケティングにおいて顧客の声をどう活用しているのか、3社3様の戦略が存分に語られました！ イベント：D2C最前線とは？ 株式会社SUPER STUDIOとアライドアーキテクツ株式会社が共同で開催したセミナーイベント。2020年2月27日にWeb上でのライブ配信形式で実施された。 セッション2「D2C
2017年よりビューティー特化型動画メディア「DINETTE」を立ち上げ、「ファンと距離の近いメディア」を作り上げてきたDINETTE株式会社。そんな同社が満を持してローンチしたD2C（※）コスメブランドが「PHOEBE BEAUTY UP」です。 「ファンとのコミュニケーションを重視し、共にブランドを育てていきたい」と語るDINETTE株式会社。そこにはD2C型ビジネスを展開する同社ならではの、新しいマーケティングの形がありました。 今回は、そんなD2Cコスメブランドならではのマーケティング論から、ブランドの今後の展望まで、DINETTE株式会社 代表取締役社長CEO 尾崎美紀氏にたっぷりとお話をお伺いしました。 （※）D2Cとは 「Direct to Consumer」の略。生活者に対して製品を直接販売するビジネスモデルを指す。従来メーカーは店舗などリアルな販路を前提とする一方で、D2
Facebook、Instagram、Twitter、LINEだけじゃない！新顔SNSも使ってる？！多様化するSNSに関する「利用実態調査」結果発表 定番の4大SNSから趣味やライフスタイルに特化した新興SNSまで、性別や世代別の「SNS」利用実態を調査しました！ Twitter、Facebookが相次いで日本語版サービスを開始してから今年で10年。日本のSNS利用者は年々増加しており、2019年末には利用者数は7,732万人、ネットユーザー全体に占める利用率は76.7％に拡大するとみられています。（※1） ※1 株式会社ICT総研調べ「2017年度 SNS利用動向に関する調査」 http://ictr.co.jp/report/20171011.html 現在、Facebook、Twitter、LINEについで、Instagramが定番となっていますが、SNSの利用が一般化するにつれ、趣
若年女性だけじゃない！中高年男性もインスタ映え意識？「Instagram利用に関する意識調査」結果発表 Instagramは今や、若年女性だけでなく中高年男性の消費にも大きく影響を及ぼしている？！「インスタ映え」「インスタ売れ」の実態は？ユーザー属性が多様に拡大しているInstagaramが、今、どのように使われているのかを調査しました。 国内ユーザー数が2000万人を超え、ネットユーザーの5人に一人が利用するまでに成長したInstagram。「インスタ映え」が流行語大賞にノミネートされ、「インスタ売れ」アイテムが連日メディアを賑わすなど、今や企業のマーケティングにおいて最も重要なSNSと言っても過言ではありません。 日本でのサービス開始当初は女性の若年層が利用者の中心でしたが、今では男女比が4:6程度まで男性ユーザーが増加、中高年齢層にも利用が広がり、特別な一瞬を切り取るだけでなく気軽な
「NPS（ネットプロモータースコア）」でKPIが変わった？！デジタルコミュニケーションの新機軸を目指すライオンのオウンドメディア戦略を聞く【前編】 オウンドメディアの運営を通じ、顧客との関係構築に成功している日用品大手のライオン株式会社。デジタル戦略の現状や成果、今後の展望などについて、デジタル施策の担当者にうかがいました！ ライオンは2014年10月から、生活に関する課題解決をテーマとしたオウンドメディア「Lidea（リディア）」を運営しています。同社が蓄積してきた「くらし」に関わる情報を生かし、生活に役立つコンテンツを発信。顧客とのコミュニケーションの活性化や、エンゲージメント強化を図っているほか、メディアの運営を通じて収集したユーザーデータを商品企画や店頭プロモーションに生かしています。 また、主要ブランドのブランドサイトやSNSアカウントも積極的に運用しており、ブランドの認知拡大や
集客・CVR・売上がアップ！Instagramの投稿写真をECサイトの集客に活用するナノ・ユニバース【企業担当者に聞くSMM最前線】 ソーシャルメディア・マーケティング（以下SMM）に積極的に取り組んでいる企業の担当者に、現場でのSMM活動について聞くインタビューシリーズ【企業担当者に聞くSMM最前線】。今回は、Instagram上に投稿された写真をECサイトの集客用コンテンツとして活用し、アクセス数アップなどに成功した株式会社ナノ・ユニバースに話をうかがいました。 アパレルのセレクトショップを全国展開する株式会社ナノ・ユニバースは昨年10月、バイヤーや店舗スタッフが運用するInstagramアカウントの投稿写真をECサイトの集客に活用する取り組みを始めました。写真を特集ページに一覧で掲載し、ECサイトの商品ページにリンクを貼ることで、集客アップとコンバージョン率アップ、さらには売上アップ
もう財布は不要！？日本の先ゆく中国のスマホ事情 ～割り勘に出前・自転車も～＜中国向けビジネス入門編＞ 中国のテレビ番組を見ていると、街中でスマホを使い支払いをしているシーンを見かけます。実際、大都市を中心に、カフェからコンビニ、ドラッグストアまで「支付宝（アリペイ）」や「微信支付（WeChatペイメント）」での決済に対応しているところが増え、利用者も急増中のようです。さらには割り勘から個人間での立替払い清算なども、それらのスマホアプリを使ってさくっとスマートに処理できてしまう便利な時代。 「振り込むから銀行の口座情報教えて」 「Amazonギフト券でもいい？」 中国でのスマホアプリ決済・支払いに慣れた人には、日本でのそんなやりとりがまどろっこしく感じるそう。 そうした中国人のスマホ決済習慣を背景に、ドラッグストアはじめ訪日中国人顧客が多い日本国内の小売店店頭でも、これらスマホアプリを使った
写真アプリでの投稿キャンペーンを一時的な盛り上がりで終わらせず、意味ある施策にするためには？ 事例から見る5つのポイント【SnapDish ビジュアルマーケティング論考】 写真投稿キャンペーンを成功させるために設計段階で考えておきたいポイントをご紹介します！ こんにちは！ SnapDish事業開発チームの阿部です。 ソーシャルメディア、特に写真アプリを使った施策というと、ぱっと思いつく範囲で「投稿キャンペーン」や「自社アカウント運営」などがあるかと思いますが、きょうはそのうち投稿キャンペーンを上手に設計するポイントについてお話しできればと思います。 「投稿キャンペーンをやっても、リーチが稼げない」「売上とのつながりが不明確」という課題はよくきくところですが、例えばCMで狙っているコミュニケーションについて盛り上がりを演出したり、ファンを育成したりといった役割では、投稿系企画の果たす役割は無
若年層に効くインフルエンサーマーケティングの最新事例を紹介！SNS世代の心を掴むプロモーション手法とは？【セミナーレポート】 YouTuberやインスタグラマーなどを企業のブランディングやプロモーションに活用する「インフルエンサーマーケティング」の最新動向や成功事例などを解説したセミナーをレポートします！ 株式会社VAZ 代表取締役社長 森 泰輝 氏 インフルエンサーを企業のブランディングや商品のプロモーションなどに活用する「インフルエンサーマーケティング」に注目が集まっています。特に若年層向けのマーケティングへの効果が期待されており、食品メーカーや消費財メーカーなど幅広いジャンルの企業がインフルエンサーを活用し始めました。 今回は、インフルエンサーマーケティングの最新動向や成果などを探るため、若年層向けマーケティングの専門エージェンシー株式会社VAZ（バズ）と、SNSマーケティング支援を
写真アプリユーザーに聞く！高感度な30代～40代主婦のリアルなスマホライフと商品購買の関係とは？【SnapDish ビジュアルマーケティング論考】 写真アプリのユーザーはSNSをどのように活用しているのか？実際の利用者へのインタビューから、話題化するビジュアルコンテンツの裏側にあるユーザー心理を探ります！ こんにちは！ 料理写真共有アプリSnapDishを運営しているヴァズ株式会社の阿部です。 今回は、実際のユーザーさんにどういうきっかけや気持ちで写真アプリを使っているかを、インタビューをしてみたので、その様子をお伝えします。 お話を聞いたユーザーさんは、SnapDishとInstagramの両方に、フォロワーが数百名ずついらっしゃるお二人です。 メディアに取り上げられるような、いわゆる「インフルエンサー」ではありませんが、写真アプリをヘビーに使っている層で、SnapDish運営ではこの層
写真アプリで「購買につながる態度変容」を発生させるためのポイントはなにか？～1500万枚の料理写真から徹底分析～【SnapDish ビジュアルマーケティング論考】 SNSの画像を見たときの「食べたい！」「欲しい！」をどうやって購買に結び付けていくのか？購買につながる態度変容を起こすポイントを、写真アプリの投稿画像と関連データから考えます。 こんにちは！ 料理写真共有アプリSnapDishを運営しているヴァズ株式会社の阿部です。 きょうは、弊社が保有する1500万投稿の料理写真と関連データを使って、購買につながる態度変容を起こすポイントについてお話しできればと思います。 先日「10代女性、ファッションなどは検索サイトより写真SNSで検索」という内容のリリース（2017年2月13日、電通、http://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0213-009153
UGC活用でCTRもCVRも大幅向上！ECの売り上げを伸ばす新しいクリエイティブの考え方とは？【セミナーレポート】 ユーザーがSNSなどに投稿した写真（UGC）をWebサイトや広告のクリエイティブに活用することで、クリック率やコンバージョン率を向上させる取り組みへの注目が高まっています！ 今回は通販化粧品ブランド「ライスフォース」などの成功事例を交え、最新のUGCマーケティングを解説したセミナーのレポートをご紹介します。 株式会社アイム HC事業部事業部長 兼 国際部部長 山下 省三 氏（写真左）と、 アライドアーキテクツ株式会社 マーケティング事業本部 「ブツドリソーシャル」プロダクトマネージャー 久保田 潔 氏（右） パネルディスカッションとビジネスセミナーにEC事業者ら40人以上が参集 ソーシャルメディア・マーケティング支援を行うアライドアーキテクツは、通販化粧品ブランド「ライスフォ
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