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ホーム > 防災情報 > 南海トラフ地震に関連する情報 再読込ボタンかブラウザの更新 ボタンをクリックして最新の情 報をお使いください。 大津波警報・津波警報・津波注意報、 津波情報、津波予報 地震情報 南海トラフ地震について 南海トラフ地震とは 想定される震度や津波の高さ 予測可能性について 南海トラフ地震に関連する情報 情報の種類と発表条件 南海トラフ沿いの地震に関する 評価検討会 南海トラフ沿いの地震に関する 評価検討会とは ＊＊　見出し　＊＊ 第８７回南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会、第４６５回地震防災対策強化地域判定会で、南海トラフ周辺の地殻活動を評価しました。 ＊＊　本文　＊＊ 本日（１２月６日）開催した第８７回南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会、第４６５回地震防災対策強化地域判定会で評価した、南海トラフ周辺の地殻活動の調査結果は以下のとおりです。 現在のところ、南海

利活用の予備調査結果 2024年１月１日16時10分頃の石川県能登地方の地震（最大震度７）New! この地震の緊急地震速報（警報）の発表状況のリンク アンケート調査結果 速報版　[PDF形式：1.6MB]　（令和６年３月28日　資料掲載） 詳細版（抜粋）　[PDF形式：1.0MB]　（令和６年９月10日　資料掲載）New! 詳細版　[PDF形式：5.9MB]　（令和６年９月10日　資料掲載）New!

CSVファイル 鹿児島(1883年〜)：熱帯夜日数 統計期間は各地点の統計開始年から2023年まで。棒グラフ（緑）は毎年の値、折れ線（青）は5年移動平均値、直線（赤）は長期変化傾向（統計期間にわたってデータが均質で、かつ信頼水準90%以上で有意な場合に限る）を示す。なお、観測場所の移転によりその前後でデータが均質でない場合は横軸上に▲で示し、その前後の5年移動平均値は示していない。また、これらの観測場所を移転した地点では、観測場所の移転に伴う影響を除去することが困難なため、長期変化傾向は求めていない。また、気象庁の統計値において、1953～1963年の期間は日界（日別値を求める際に用いる一日の区切り）を9時として日最高・最低気温を観測していた。熱帯夜の年間日数もこの期間は9時日界として算出している。

計測震度は、震度計内部で以下のようなディジタル処理によって計算されます。 2000年10月６日に発生した鳥取県西部地震の米子市（計測震度＝5.1）を例に示します。 ディジタル加速度記録３成分（水平動２成分、上下動１成分）（図１）のそれぞれの フーリエ変換（図２）を求める。 地震波の周期による影響を補正するフィルター（図３）を掛ける。 逆フーリエ変換を行い、時刻歴の波形（図４）にもどす。 得られたフィルター処理済みの３成分の波形をベクトル的に合成をする。 ベクトル波形（図５）の絶対値がある値 a 以上となる時間の合計を計算したとき、これがちょうど 0.3秒となるような a を求める。この例では a = 127.85 galとなる。 5.で求めた a を、I = 2 log a + 0.94 により計測震度 I を計算する。計算された I の小数第３位を四捨五入し、小数第２位を切り捨てたものを

甚大な被害が発生した関東大震災から、令和５年９月１日で１００年の節目を迎えました。 この特設サイトでは、関東大震災を振り返るとともに、今後の地震に適切に備えていただくために必要な防災知識等に関する情報を掲載しています。 2023年12月21日　イベント情報を更新しました 2023年12月 5日　令和５年度巨大地震対策オンライン講演会を12月16日（土）に開催します（詳細はこちら） 2023年10月23日　リンク集を更新しました 2023年10月 3日　イベント情報を更新しました 2023年 8月29日　イベント情報を更新しました 2023年 8月23日　気象科学館ポスター展と連動したクイズラリーを開始し、イベント情報を更新しました 2023年 8月21日　イベント情報を更新しました 2023年 8月 9日　イベント情報を更新しました 2023年 7月19日　気象科学館ポスター展を開始し、イ

日本の天候に影響を及ぼすメカニズム エルニーニョ現象が日本の天候へ影響を及ぼすメカニズム ラニーニャ現象が日本の天候へ影響を及ぼすメカニズム インド洋熱帯域の海洋変動が日本の天候へ影響を及ぼすメカニズム エルニーニョ現象が日本の天候へ影響を及ぼすメカニズム エルニーニョ現象が発生すると、西太平洋熱帯域の海面水温が低下し、西太平洋熱帯域で積乱雲の活動が不活発となります。このため日本付近では、夏季は太平洋高気圧の張り出しが弱くなり、気温が低く、日照時間が少なくなる傾向があります。また、西日本日本海側では降水量が多くなる傾向があります。冬季は西高東低の気圧配置が弱まり、気温が高くなる傾向があります。 ラニーニャ現象が日本の天候へ影響を及ぼすメカニズム ラニーニャ現象が発生すると、西太平洋熱帯域の海面水温が上昇し、西太平洋熱帯域で積乱雲の活動が活発となります。このため日本付近では、夏季は太平洋高気

IPCC第54回総会及び同パネルWG1第14回会合が令和3年7月26日（月）から8月6日（金）にかけてオンラインで開催され、平成25年9月の第5次評価報告書（AR5）WG1報告書以来8年ぶりとなるWG1報告書のSPMが承認されるとともに、同報告書の本体や付録等が受諾されました。IPCCは当該報告書を8月9日（月）に公表しています。 IPCC AR6 WG1報告書 政策決定者向け要約（SPM）暫定訳（2022年12月22日版）［PDF 6.24MB］ 報告書を政策決定者向けに要約した「政策決定者向け要約（SPM）」の和訳です。 IPCC AR6 WG1報告書 ヘッドラインステートメント（HS）暫定訳（2022年12月22日版）［PDF 1.06MB］ SPM各項冒頭部の「ヘッドラインステートメント（HS）」の和訳です。 IPCC AR6 WG1報告書 技術要約（TS）暫定訳（2023年3月9

黄砂解析予測図では、地表付近の黄砂の濃度や大気中の黄砂の総量について、黄砂の数値モデルに基づく分布図を表示します。 黄砂解析予測図では、日本の周辺を一辺0.5度（約50km）の格子に分割して、黄砂が解析または予測された領域を、格子ごとの地表付近（地表から上空1kmまでの間）の黄砂濃度や、大気中（地表付近から大気上端までの間）に含まれる黄砂の総量に応じて色分けをして表示します。図の外枠が薄紫色の時間帯は解析値を、小豆色の時間帯は予測値の分布を表示します。プルダウンメニューの領域で日本域を選択した場合は北緯20度〜50度、東経110度〜150度、アジア域を選択した場合は北緯20度〜50度、東経80度〜150度の範囲を表示します。なお、黄砂が解析、予測された領域以外の場所でもごく薄い黄砂が観測されることがあります。黄砂解析予測図の更新は毎日午前6時頃に行います。 はじめてご利用になるときや、この

日本の気候変動について観測結果と将来予測をとりまとめた報告書です。 文部科学省と気象庁が、日本における気候変動対策の効果的な推進に資することを目的として作成し、公表しています。

令和元年東日本台風（台風第19号）による大雨、暴風等　　令和元年(2019年)10月10日～10月13日　（速報） 記録的な大雨、暴風、高波、高潮。 10 月6 日に南鳥島近海で発生した台風第19 号は、マリアナ諸島を西に進み、一時 大型で猛烈な台風に発達した後、次第に進路を北に変え、日本の南を北上し、12 日 19 時前に大型で強い勢力で伊豆半島に上陸した。その後、関東地方を通過し、13 日 12 時に日本の東で温帯低気圧に変わった。 台風第19 号の接近・通過に伴い、広い範囲で大雨、暴風、高波、高潮となった。 雨については、10 日から13 日までの総降水量が、神奈川県箱根で1000 ミリに達 し、東日本を中心に17 地点で500 ミリを超えた。特に静岡県や新潟県、関東甲信地 方、東北地方の多くの地点で3、6、12、24 時間降水量の観測史上1 位の値を更新す るなど記録的な大雨となっ

海洋による二酸化炭素の吸収・放出の分布 大気と海洋の間では常に二酸化炭素のやり取りが行われており、海洋全体で平均すると、海洋は大気から二酸化炭素を吸収しています。 海洋には大気から二酸化炭素を吸収する海域と、大気に二酸化炭素を放出する海域が存在します。また、季節や年によって、その海域や吸収・放出量は大きく変動しています。将来、地球温暖化が進行すると、海洋の二酸化炭素の吸収能力が低下すると予測されており、このような変動をとらえるためには、海洋による二酸化炭素の吸収・放出を常に監視することが重要です。 海洋による二酸化炭素の吸収・放出の変動要因 海洋による二酸化炭素の吸収・放出を変動させる主な要因は、大気中の二酸化炭素分圧(*)と表面海水中の二酸化炭素分圧の差、及び風速の変動です。表面海水中の二酸化炭素の分圧が大気よりも高いと海洋は大気へ二酸化炭素を放出し、逆に表面海水中の二酸化炭素の分圧が大

海面の水位（潮位）は約半日の周期でゆっくりと上下に変化しています。 この現象を「潮汐」といいます。 潮汐が起こる主な原因は、月が地球に及ぼす引力と、地球が月と地球の共通の重心の周りを公転することで生じる慣性力※を合わせた「起潮力」です。 地球と太陽との間でも、同じ理由でやや小さい起潮力が生じます。 下図のように、起潮力は地球を引き伸ばすように働くと、潮位の高いところと低いところができます。 潮位が上がりきった状態が「満潮」、反対に下がりきった状態が「干潮」です。 地球は1日に1回自転するので、多くの場所では1日に2回の満潮と干潮を迎えることになります。 また、月が地球の周りを約1か月の周期で公転しているために、満潮と干潮の時刻は毎日約50分ずつ遅れます。 さらに、満潮時と干潮時の潮位やそれらの差も、毎日変化しています。 ※  当ページでは従来これを「遠心力」と表記しておりましたが、正確な表

気象庁防災情報XMLで用いるコードが示す地域について、シェープファイル形式のGISデータを掲載しています。 予報区等の詳細は、気象庁防災情報XMLフォーマットのページをご参照ください。 データ定義書 [ xlsx形式：39 KB ] －全国・地方予報区 [ zip形式：481 MB ] －府県予報区等 [ zip形式：97 MB ] －一次細分区域等 [ zip形式：103 MB ] －市町村等をまとめた地域等 [ zip形式：117 MB ] －市町村等（気象警報等） [ zip形式：149 MB ] －市町村等（土砂災害警戒情報） [ zip形式：150 MB ] －市町村等（指定河川洪水予報） [ zip形式：149 MB ] －市町村等（大雨危険度） [ zip形式：154 MB ] －市町村等（地震津波関係） [ zip形式：146 MB ] －市町村等（火山関係） [ zip形

平成30年7月豪雨（前線及び台風第７号による大雨等）　　平成30年(2018年)6月28日～7月8日 西日本を中心に全国的に広い範囲で記録的な大雨。 死者224名、行方不明者8名、負傷者459名（重傷113名、軽傷343名、程度不明3名） 住家全壊6,758棟、半壊10,878棟、一部破損3,917棟 床上浸水8,567棟、床下浸水21,913棟など （平成30年11月6日現在、平成30年度消防白書より） ６月２８日以降、華中から日本海を通って北日本に停滞していた前線は７月４日にかけ北海道付近に北上した後、７月５日には西日本まで南下してその後停滞した。また、６月２９日に日本の南で発生した台風第７号は東シナ海を北上し、対馬海峡付近で進路を北東に変えた後、７月４日１５時に日本海で温帯低気圧に変わった。 前線や台風第７号の影響により、日本付近に暖かく非常に湿った空気が供給され続け、西日本を中心に

気象庁が名称を定めた現象を含む事例には「※」を付加しています。名称については「顕著な災害を起こした自然現象の名称について」もご参照下さい。 資料の更新があった場合には、最新の資料のみを掲載しています。 災害をもたらした気象事例 令和6年（2024年） 低気圧と前線による大雨（速報）

3秒後にリダイレクトされます。 リダイレクトされない場合は、下記をクリックしてください。 「館林地域気象観測所の移設」ページへ移動

表の地点名をクリックすると「地点別データ・グラフ」を確認できます。 国・領域別地点検索をやり直す場合には、するか、画面外枠の黒い部分をクリックしてください。 世界の天候データツール（ClimatView 日別値）世界の天候データツール(ClimatView 日別値)では、世界各国の気象機関から1日に数回送られてくる「地上実況気象通報」をもとに、気象庁で計算した世界各地の毎日の気温（日平均、日最高、日最低）と日降水量が確認できます。日本を除く各国各地のデータは世界協定時(UTC)の0時を1日の区切りとしているため、各国の気象機関が発表する公式な値とは異なる場合があります。以下の世界地図には約2500地点の代表的な観測地点が表示されており、図の観測地点のマークをクリックすると選択した地点のグラフと表を表示します。すべての観測地点のデータを取得するには「全データダウンロード」機能をご利用ください

「平成23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震」が発生した際、震源から遠く離れた関東地方でも強い揺れを観測しましたが、従来手法ではこの強い揺れを精度良く予想することができませんでした。 PLUM法（※）は、巨大地震が発生した際でも精度良く震度が求められる新しい予想手法であり、震源や規模の推定は行わず、地震計で観測された揺れの強さから直接震度を予想します。 「予想地点の付近の地震計で強い揺れが観測されたら、その予想地点でも同じように強く揺れる」という考えに従った予想手法であり、予想してから揺れがくるまでの時間的猶予は短時間となりますが、広い震源域を持つ巨大地震であっても精度良く震度を予想することができます。 ※　Propagation of Local Undamped Motion の略。プラム法。 PLUM法による改善事例（平成23 年東北地方太平洋沖地震　マグニチュード9.0 の地

2024年3月29日更新 各データ名から、対象領域や解像度、データ形式などの詳細が記載されている「気象庁情報カタログ」をご参照頂けます。 なお、掲載しているサンプルには試験配信中のデータが含まれることがあります。 地球全体の大気を対象に、格子間隔（水平分解能）約13kmとして、未来の気温、風、水蒸気量、日射量等の状態について、スーパーコンピュータを用いて3次元の格子で予測したデータ。132時間先まで（9時、21時（日本時間）初期値のものは264時間先まで）の予測を6時間毎に発表。 データ名 概要 サンプル

千葉県南部、東京都２３区、埼玉県南部、栃木県南部、埼玉県北部、神奈川県東部、栃木県北部、群馬県南部、福島県浜通り、福島県中通り

※11月1日の訓練は終了しました。ご協力ありがとうございました。 地震による揺れから身を守ることが、地震・津波防災の第一歩です。 気象庁では、１１月１日※に緊急地震速報の全国的な訓練を実施します。 緊急地震速報は見聞きしてから強い揺れに襲われるまでの時間がごくわずかであり、その短い間に、慌てずに身を守るなどの防災対応をとるためには日頃からの訓練が重要です。この機会に身を守る行動を体験してみましょう。 ※本訓練は、例年１１月５日の津波防災の日（世界津波の日）に行っていますが、本年度は日曜日にあたるため、より多くの機関や団体等が参加できるよう、１１月１日（水）に実施します。 １．訓練実施日時 平成２９年１１月１日（水）　１０時００分頃 ※気象・地震活動の状況等によっては、訓練用の緊急地震速報の配信を急きょ中止する場合がありますので、御了承ください。中止を決定した場合には、速やかに気象庁ホームペ

ホーム > 知識・解説 > 気象データ高度利用ポータルサイト > 気象庁防災情報XMLフォーマット形式電文の公開（PULL型） 「気象庁防災情報XMLフォーマット形式電文の公開（PULL型）」のリニューアルと移転のお知らせ 「気象庁防災情報XMLフォーマット形式電文の公開（PULL型）」のページは、移転しました。自動でページが切り替わらない場合は、下記URLをクリック願います。 (http://xml.kishou.go.jp/xmlpull.html)

日本の気候の変化 このページは終了しました。気候変動に関する観測成果や将来予測の総合的な解説については日本の気候変動2020をご覧ください。

本ページには、過去数か月分の天気図（日本周辺域およびアジア太平洋域）を掲載しています。 日付のリンクを選択すると、選択した日付の天気図を表示できます。 このページ以前の天気図をご覧になりたい場合は「日々の天気図」をご利用ください。