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「なんとかしなきゃ！プロジェクト」は、2019年3月末をもってプロジェクトを終了いたしました。 実行委員会メンバーのwebサイト、SNSの情報はコチラをご覧ください。 「なんとかしなきゃ！プロジェクト」は、2019年3月末をもってプロジェクトを終了いたしました。 実行委員会メンバーのwebサイト、SNSの情報はコチラをご覧ください。 軍隊を持たない国、コスタリカ共和国 今の日本が手本にしたい国ナンバーワン 中南米に位置し海に挟まれた土地に緑が豊かに茂る国、コスタリカ共和国。 安保法制審議に揺れる日本が、日・中米交流年である本年を機に、この素晴らしい国から学ぶことは多くありそうです。 軍事力を教育力へ切り替えたら他国までを幸せに この国の優れている点の一つに識字率が９７％を誇る、教育レベルの高さがあります。国家予算の大部分を教育関係に注ぐようになったのは、内戦という悲しい過去から、すべての軍
南スーダンを流れるナイル川に、国内初のアーチ型鋼橋をつくる————。 2012年より進められてきた南スーダン・ジュバ市でのナイル架橋建設プロジェクトが完工を迎えました。田中明彦JICA理事長も就任後初の海外出張として日本から駆けつけ、5月19日に開通式が開催されました。出席したキール大統領は「この橋は、南スーダンと日本の真の友情を示す、永続的な証拠となるであろう。この素晴らしい贈り物をくれた日本の国民と政府に感謝をする」と述べました。 度重なる紛争やコロナ禍による3度もの中断を乗り越えて完成したこの橋は、同国の平和と自由、そして明るい未来への期待を込めて、現地の人々に「Freedom Bridge＝フリーダム・ブリッジ」と呼ばれています。 新たな橋の誕生による、物流の円滑化と経済発展を目指して 「ようやく完成してほっとしたという思いとともに、南スーダンの人々に貢献できたことに心から喜びを感
Q.バングラデシュという国に興味を抱くようになったきっかけ バングラデシュに初めて行ったのは2012年だったと思いますが、その前にインドに行ったことがありまして。 インドもよく皆さんのイメージの中であるように、人がたくさんいたりとか、日本とは全く違う文化の中で暮らしていたりとか、というのが非常に面白かったんです。 ある時に僕の写真家の先輩から、バングラデシュはインドよりも10倍ぐらいカオスですごい国だよ、っていうのを教えてもらったことがあったんですね。 あのインドよりも数十倍（カオスだ）ってどういうことだというので、単純に興味があって、ちょっと行ってみようというので行ってみたんです。 実際に行ってみると、本当にその言葉通りだったんですよね。 本当、人はものすごくいっぱいますし、日本とたぶん同じぐらいの人口、1億5000万人ぐらい。 日本よりちょっと多いのかな、くらいの人口がいて、その人口が
当機構の技術協力事業「アフリカの若者のための産業人材育成イニシアティブ『修士課程及びインターンシップ』プログラム（ABEイニシアティブ）」の運営業務を委託している一般財団法人日本国際協力センター（JICE）により、2020年6月12日、同業務で開発・運用している「ABEイニシアティブポータルサイト」への外部からの不正アクセスについて公表がありました。 今回の事案は、外部からの不正アクセスにより、現時点で、アフリカからの留学生1,225名、同留学生の受入大学のご関係者652名、過去に本事業への応募にご関心を持たれJICEまでお問合せいただいた方々102名、JICE職員3名、当機構職員2名（計1,984名）のメールアドレス並びにABEイニシアティブポータルサイトへのログイン用パスワードが流出したことが判明したものです。 これら対象となった方々にはJICEより経緯のご説明とお詫びのご連絡をしてお
『mundi』（ムンディ）はラテン語で「世界」。本誌は、開発途上国の現状や、現場で活躍する人々の姿を紹介する月刊のJICA広報誌です。 また、英語版の広報誌『JICA's World』は季刊で、mundi日本語版を任意選定し、翻訳したものです。
第3章 - ルワンダ ICT立国編 ジェノサイドを知らない若者たちが、ルワンダの未来を創り始めた ルワンダ、という国をご存知ですか。 アフリカ大陸のちょうど真ん中に位置する内陸の小国です。 多くの日本人は、ルワンダ、という名を聞くとひとつの映画を思い出すでしょう。 2006年に日本で公開された『ホテル・ルワンダ』。1994年、当時730万人の人口のうち100万人前後が100日間でルワンダ国民同士間で虐殺された事実を描きました。 しかし、この悲劇から20年あまり。ルワンダは大変身しました。 首都キガリは美しい街並みを誇り、夜も気軽に歩けるほど治安もよく、ゴミひとつ落ちていません。そして「アフリカの奇跡」と呼ばれるほどの経済成長を果たしています。 その起爆剤となっているのは、なんとICT(情報通信技術)と高付加価値の農業。 その発展の陰には日本の国際協力によるものもありました。 アフリカの未来
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アフガニスタンは現在、史上最も深刻な干ばつの一つに見舞われています。人口の約8割が農民というアフガニスタンでは、農業の安定こそ国家の安定です。気候変動などにより干ばつの長期化も見込まれる状況のもと、JICAは、食糧の安全保障に向けた緊急対応に加え、農業が続けられる基盤を整備するため、かんがい事業などのハード面とともに稲作振興や政策立案の能力向上といったソフト面の双方から支援を続けています。 農業を続けていくことができれば、好んで戦争などしない「干ばつで農業収入が減少し、家族を養うため反政府勢力に従軍する農民もいます。農業を続けていくことができれば、誰も戦争などしたくないのです」と語るのは、永田謙二JICA国際協力専門員です。 2001年のタリバン政権崩壊以降、国際社会はアフガニスタンでさまざまな復興支援を続けていますが、農民の暮らしは十分に改善されたとは言えません。 アフガニスタンの復興と
「なんとかしなきゃ！プロジェクト」は、2019年3月末をもってプロジェクトを終了いたしました。 実行委員会メンバーのwebサイト、SNSの情報はコチラをご覧ください。 「なんとかしなきゃ！プロジェクト」は、2019年3月末をもってプロジェクトを終了いたしました。 実行委員会メンバーのwebサイト、SNSの情報はコチラをご覧ください。 現在もその多くが、差別や暴力と闘っているアフガニスタンの女性たち＊。その中に、信じられないような悲惨な状況下においても、強い意志を失わず、警察官になった人々がいます。 今回の「世界が見えるトピックス」では、これまでも開発途上国の国際協力活動を視察し、漫画にして紹介いただいた、井上きみどり先生に、「JICAによるアフガニスタン女性警察官への支援」を描いてもらいました。 【この漫画は、JICA久保田 真紀子 国際協力専門員への取材と、 JICA-米国ジョージタウン
この連載では、途上国の抱えるさまざまな問題について、専門家にご意見をうかがいながら、読者の皆さんに、日本ができる貢献のあり方について、具体的なお話をお伝えしてきました。私自身、アフリカのスーダンとウガンダに足を運び、数多くの日本人が紛争地帯の復興支援に従事し、また新しい国づくりのお手伝いをしていることを目の当たりにし、途上国の問題を解決することが日本を含む世界の平和につながることを実感しました。 最終回では、ＪＩＣＡの理事長を務められる緒方貞子さんに、今、そしてこれから日本が世界の途上国に対して、どんな国際協力ができるのか、国際協力を通して、日本という国と日本人が得られることは何かについて、お尋ねします。 緒方貞子 氏 国際協力機構(JICA)理事長 1963年カリフォルニア大学バークレー校にて政治学博士号取得。1991-2000年、第８代国連難民高等弁務官。2001年以降、人間の安全保障
「種のまき方、生産技術や収穫の方法を学び、収穫量が増えました」「作物の生産計画の作成や市場での販売方法などを知り、工夫することで収入が増加しました」。モザンビーク北部ナンプラ州の農家たちから、こんな声が聞こえてきます。 JICAは2009年に、この地域でモザンビーク政府と共に、現場のニーズに合わせ、持続可能な農業ができる仕組みづくりを支える「プロサバンナ事業」の実施に合意しました。以来、この10年間で農作物の生産量が増え、農業収入が拡大するなど、農家たちの暮らしが大きく向上しています。 モザンビークはアフリカ大陸南部に位置し、国土は日本のおよそ2倍です。労働人口の約8割が農業に従事していますが、そのほとんどが小規模農業で技術も伝統的なものに限られ、生産性は高くありません。しかしプロサバンナ事業の支援対象としている北部地域は肥沃な土地が広がり、雨量に恵まれていることから、高い農業生産性向上の
UHCとは「すべての人が、適切な健康増進、予防、治療、機能回復に関するサービスを、支払い可能な費用で受けられる」ことを意味し、すべての人が経済的な困難を伴うことなく保健医療サービスを享受することを目指しています。持続可能な開発目標（SDGs）においてもゴール3（健康と福祉）の中でUHCの達成が掲げられておりますが、UHC達成のためには「保健医療サービスが身近に提供されていること」、「保健医療サービスの利用にあたって費用が障壁とならないこと」の2つが達成される必要があることから、2017年7月の国連総会では「必要不可欠の公共医療サービスの適用範囲」と「家計収支に占める健康関連支出が大きい人口の割合」をSDGsにおけるUHC指標とすることが採択されました。 UHCを達成するためには、物理的アクセス、経済的アクセス、社会慣習的アクセスの3つのアクセスの改善に加え、提供されるサービスの質が高まるこ
近年、国内需要の低迷や新興国をはじめとする海外市場の活発化により、海外に目を向ける企業が急増している。これらの企業にとって、海外の人と対等に渡り合って市場を開拓し、自社の成長につなげることができるグローバル人材の確保は急務となっている。その方策の一つとして、青年海外協力隊経験者を採用したり、協力隊への社員の参加を人材育成の一環としたりする動きが広まりつつあり、JICA青年海外協力隊事務局への企業からの問い合わせも急増している。 グローバル人材といえば、「語学力」「高学歴」などのイメージが先行しがちだが、そもそもどのような人材なのか。その確保に向け、開発途上国で活躍する青年海外協力隊になぜ関心が高まっているのか。これらの疑問を解き明かすイベント「池上彰と考える『グローバル人材とは何か』」が、9月28日、東京都千代田区の共立講堂で開催された。ジャーナリストで東京工業大学教授の池上彰氏を迎えて、
【訂正連絡】 本日掲載した本ニュースリリースについて、事実を正確に反映していない箇所がありましたので、訂正の上、お詫びいたします。 【誤】「ヨルダン及びレバノンで募集開始」→【正】「レバノンで募集開始」 国際協力機構（JICA）は、11月30日、シリア難民の留学生受入に関して、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）のヨルダン及びレバノン現地事務所を通じて募集を開始しました。 本留学生受入事業は、今年5月に日本政府が表明した中東支援策の1つです。JICAは、技術協力の枠組みの中で、ヨルダン、レバノンに逃れているシリア難民の若者を対象に最大100名の留学生の受入を行います。 本事業は、難民支援に知見を持つ国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）の協力を得ながら実施するもので、今般、ヨルダン、レバノンのUNHCR現地事務所を通じて募集を開始しました。 今後、応募書類の受領後、JICAや受入予定大学
More 1. Background More than five millions of Syrians have been forced to leave their home country and fled to neighboring countries and beyond since the conflict started in 2011, and the majority of these refugees have been staying in host communities. Under their severe and harsh living conditions, the international community is required to support those refugees from a humanitarian standpoint.
日時： 2015年11月19日（木曜日）18時から20時 会場： JICA市ヶ谷ビル 6階 セミナールーム600 【会場地図】 主催： 公益財団法人 国際仏教興隆協会、後援：JICA地球ひろば 東大寺の大仏を開眼したインド僧ボーディ・セーナ（菩提僊那）。 奈良時代、遥々インドから来日した僧が、開眼の筆を握ったことは、東アジアの仏教文化圏において記憶すべき出来事です。 日本の歴史が温めてきた彼の僧についての伝承を話の軸に据え、インドから東漸してきた仏教が、日本文化の中に構築してきた「インド」にまつわる事々を、あらためて紐ときます。 【講師】小島裕子 （明治大学兼任講師） 【参加費】無料 【申し込み方法】ウェブサイトから専用フォームを利用するか、電話：03-3711-7608、FAX：03-3711-7673（参加者名・ご連絡先を明記ください）でお申込みください。 【申込み締切】1
6月2日、外務省からの指示を受け当機構の情報システムの点検を実施したところ、1台のPCにおいて標的型攻撃メールの添付ファイルを開封したことによるウイルス感染が確認されました。さらに、そのウイルスが当該PCを含む当機構のPC10台及びサーバ8台に感染し、うちPC5台及びサーバ1台が外部の不審なサイトとの通信を行っていたことが判明しました。 このため、当機構では、速やかに当該PC及びサーバを外部から隔離する等の対策を講じました。さらに、現在までに当該PC及びサーバ以外へのウイルス感染の拡大及び外部の不審なサイトとの通信が見られないことを確認しました。 情報流出の有無については、外部の専門家の協力も得つつ、調査を行いましたが、これまでのところ情報の流出は確認されていません。
応募／ログインする 一般案件 青年海外協力隊／海外協力隊／ 日系社会青年海外協力隊／日系社会海外協力隊 （ 20歳～69歳が応募可能 ） 長期派遣派遣期間：1年〜2年 短期派遣派遣期間：1ヶ月〜1年未満 シニア案件 シニア海外協力隊／日系社会シニア海外協力隊 （ 実務経験15年程度以上等 ） 長期派遣派遣期間：1年〜2年 短期派遣派遣期間：1ヶ月〜1年未満 2010年3月、ガーナをご訪問された皇太子殿下は、首都アクラ市にある青年海外協力隊の慰霊碑へご供花された。そして滞在中、ガーナのアチュワ村産のパイナップルを召し上がり、「大変おいしかった」と感想を述べられた。 今からさかのぼること21年前、一人の若者が青年海外協力隊員として、2年2ヶ月間ガーナのアチュワ村のために全力を注ぎ、村の発展の立役者となった後、ガーナの地で不慮の事故に遭い、27年間の人生にその幕を下ろした。 長崎県出身の武辺寛則
2015年4月26日 JICAは4月26日、ネパール連邦民主共和国政府からの要請に基づき、同国地震被害に対し、国際緊急援助隊救助チームを派遣します。 記 1．災害状況 日本時間の4月25日（土）15時11分頃（現地時間25日11時56分）にネパール連邦民主共和国の首都カトマンズから北西約80kmの地域で、マグニチュード7.8の強い地震が発生し、その後もマグニチュード4以上の余震が20回以上発生しています。一部報道によると、これまでに約1400名が死亡し、約1700名が負傷しました。また、エベレストでも地震によって発生した雪崩が登山者のベースキャンプを襲い、少なくとも10人が死亡ました。首都カトマンズでは多くの住宅や歴史的建造物が倒壊し、多数の人が負傷をするなど、広い範囲に被害が広がっています。 2．国際緊急援助隊救助チームの派遣 25日ネパール連邦民主共和国政府からの要請を受けて、日本政府
注）本コラムは筆者の個人的見解を示すものであり、JICAの公式見解を反映しているものではありません。 vol.347 20 Mar 2015 フリージャーナリスト 杉下恒夫氏 2月末、久しぶりにNHKラジオに出演した。「私の一言」という夕方のオピニオン番組で、テーマは「これからのODA、どうあるべきか」というものだった。話の核心は先日、3度目の改定が成された「開発協力大綱（旧ODA大綱）」についてだ。 私は新しい大綱についていくつか首を傾げる部分もあるが、大要は昨今の国際、国内情勢、それに途上国の援助現場の変化に適切に対応するものと肯定しており、NHKからの出演依頼も、いわば賛成派としての話をしてほしいということだったと思う。もちろん、新大綱肯定派の私の話だけでは番組の公平性が保てないため、懐疑的な意見を持つNGOの代表の方も招かれており、2人が相互に意見を述べた。 いつものことだが、私が
いま、私たちは歴史の転換期にいます。世界の地政学的競争の激化などにより、冷戦後の国際社会の安定と繁栄を支えてきた法の支配に基づく国際秩序が挑戦にさらされています。また、気候変動は過去と比べて、より具体的な問題として切実感を伴って認識されるようになりました。さらに、世界中で感染症、食料・エネルギー価格の高騰、債務問題などの危機が複合的に発生しています。このような複合的な危機は、全人類への脅威であるだけでなく、開発途上国の脆弱な人々により深刻な影響を与えています。その結果、2030年を期限とする持続可能な開発目標（SDGs）の達成が危ぶまれています。 世界が危機のなかにあるということは、日本人の生活も脅かされているということです。しかし、複雑に絡み合った課題を一国だけで解決することはできません。世界全体が協調して取り組む必要があります。とりわけ2023年は、G7議長国として日本には、こうした議
日本の交番制度は、犯罪を抑止・予防する地域警察活動の仕組みとして発展した。地域と連携して安全なコミュニティーを築き上げるこのシステムは、国際的にも高い評価を得ている。JICAは日本の警察庁の協力を得て、1980年代からさまざまな国で交番制度の導入を支援してきた。その一つがブラジルだ。今、ブラジルを起点に、交番制度が中南米に広がっている。 1995年当時、サンパウロ市内の一画が、国連から「世界一危険な地区」と認定されるなど、深刻な治安問題を抱えていたブラジル・サンパウロ州。治安を担当する州警察が、独自の交番制度を導入したのは1997年のこと。治安改善のためには犯罪発生後の対処だけでなく、その予防活動が重要であると考え、日本の交番制度に着目したのがきっかけだ。 JICAは2000年以降、日本での研修や短期専門家の派遣を通じて、サンパウロ州の治安改善に向けた取り組みに協力。2005～2008年
FC東京の招待を受け、首都圏に滞在するJICA研修員12名が、味の素スタジアムで開催されたJリーグ第14節「FC東京-ガンバ大阪」戦を観戦しました。 ワールドカップ前最後のJリーグ公式戦2014年5月17日（土）、東京都調布市の味の素スタジアムでは、ワールドカップブラジル大会前最後のJリーグ公式戦となるFC東京-ガンバ大阪の試合が開催されました。FC東京からはDF森重選手とGK権田選手が、ガンバ大阪からはMF遠藤選手とDF今野選手がそれぞれ日本代表メンバーに選ばれるなど、注目が集まる一戦に2万6千人の観衆が集まりました。この好カードに、FC東京から、ベトナム、インドネシア、ミャンマー、インド、カメルーン、ブラジルから来日している12名のJICA研修員が招待を受けました。試合は前半開始早々にFC東京が先制、その直後に追加点も決めて圧倒。ガンバ大阪の攻撃も食い止め、最終的に3-0で勝利を収めま
シャーガス病は、WHOが定めた14の顧みられない熱帯病（Neglected Tropical Diseases）の一つで、中南米では750万人以上が感染の危機にさらされ、マラリア・デング熱に次いで深刻な熱帯病とされています。Pan American Health Organization（PAHO；汎米保健機構）/OPS（西語略語）ニカラグア事務所の推定によると、ニカラグアにおける感染者数は約18万人にものぼります。 シャーガス病感染の約80％はサシガメと呼ばれる昆虫を通じた感染（媒介虫感染）で、サシガメの糞中にあるトリパノソーマという寄生虫（原虫）によって引き起こされます。サシガメは藁葺き屋根や土壁の割れ目に生息しており、こうした家屋に住む貧しい人々が犠牲になるため、「貧困層の疾病」といわれています。ニカラグアでは、人口（560万人）の約40％の人たちが、シャーガス病の感染リスクのこうし
それは、アジア・アフリカをはじめとする途上国地域はもちろんのこと、先進国においても、世界の人々の命、生活、そして経済を考える上で、最重要事項が「水」の問題だからなのです。「水」は、人々の命を、直接的にも間接的にも支えているもっとも重要な「資源」です。 まず、「安全な飲料水の確保」は人々の健康や命の問題につながります。実際に、世界では毎年180万人の子供たちが不衛生な水等を原因とする病で命を落としています。 次に「農業用水の安定供給」は食料の問題につながります。 さらに「下水対策、水質汚染対策」は環境や公衆衛生の問題につながります。そして突発的な洪水や台風などにも応じられる「治水対策」は、人々の生命や財産を守るために、なにより地域社会の安定にとって不可欠です。 いわゆる地球環境問題の筆頭に挙げられる「気候変動」。実は温暖化を含め、気候変動で一番影響を受けるのが「水」資源です。降雨のパターンが
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