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コラム メディア・コンテンツビジネス 人が集まる場所にはワケがある 「Media Hotspots」 第１回 映画『カメラを止めるな！』【前編】 2018年12月20日 個人化、多様化、分散化が進み、個人すら捉えにくくなる現在。それでも、多くの人が集まる熱いメディア／コンテンツは存在します。その熱さを生み出した方々にメディア環境研究所所長 吉川がお話を伺うこのシリーズ。記念すべき第1回は映画『カメラを止めるな！』。その上映拡大にいち早く乗り出したアスミック・エース株式会社代表取締役会長の村山直樹さんに、ブーム誕生までのプロセスと今後のコンテンツ産業のキーポイントをインタビュー。「カメ止め」の熱さの秘密に迫ります。 偶然の出会い×スピード対応が生んだ「熱量の交換」 2018年、映画界に巻きおこった“事件”だった。インディーズ映画として制作され、6月23日に公開された『カメラを止めるな！』が、
レポート セミナー・フォーラム Beyond Convenience 便利の先の価値をつくる【メディアイノベーションフォーラム2018】 11月6日 開催 情報だけでなく、生活そのものがデジタル化され、便利の先の価値が提供されるー。11月6日に開催された博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所による「メディアイノベーションフォーラム2018 Beyond Convenience ～便利の先の価値をつくる～」では、生活から摩擦をなくす「フリクションレス」をキーワードにキーノートが行われました。海外の先進事例や日本企業が進むべき方向性について、メディア環境研究所 所長 吉川昌孝と、メディア環境研究所 主席研究員 加藤薫が語りました。 吉川：2017年のイノベーションフォーラムでお話したのは、情報のデジタル化から生活のデジタル化へ、という内容でした。それはデジタル化がスクリーンの中から
ニュースリリース コンテンツビジネスラボ「リーチ力・支出喚起力ランキング」 〜「コンテンツファン消費行動調査2018」より〜 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 株式会社博報堂2018年10月25日 ロングセールスに成功したコンテンツがランキング上位に 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）と株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）との共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年行っている全国調査「コンテンツファン消費行動調査」の2018年版を実施し、そのデータをもとに最新の全11カテゴリ・計1007のコンテンツに関する、「リーチ力・支出喚起力*ランキング」を算出いたしました。 ■リーチ力・支出喚起力ランキングの概要 2018年調査における個別タイトル・アーティストに関するTop20ランキング（下表）を見ると、昨年
ニュースリリース 博報堂ＤＹメディアパートナーズ、 ラジオ局制作番組を無料で聴取できる音声コンテンツ配信プラットフォームアプリ 「ラジオクラウド」を開発、サービスの提供を開始 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2017年1月30日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、ラジオ局が制作した番組を無料で聴取できる音声コンテンツ配信プラットフォームアプリ「ラジオクラウド」を開発し、本日よりサービス提供を開始いたします。スタート時の参加放送局はTBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、毎日放送、ラジオ大阪、ラジオ関西、京都放送、ラジオ沖縄、ラジオNIKKEI、TOKYO FM、J-WAVEの11局（2017年1月30日現在）となります。 スマートデバイスの普及や通信環境の改善に伴い、スマートデバイスで消費されるユー
ニュースリリース TVCMとオンライン動画広告をかけ合せた広告効果予測プラニングツール 「TVCross Simulator」にてFacebook動画広告シミュレーションメニューの提供開始 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 株式会社博報堂ＤＹデジタル 株式会社博報堂ＤＹホールディングス2016年7月25日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎、以下 博報堂ＤＹメディアパートナーズ）、株式会社博報堂ＤＹデジタル（本社：東京都港区、社長：辻輝、以下 博報堂ＤＹデジタル）、および 株式会社博報堂ＤＹホールディングス（本社：東京都港区、社長：戸田裕一、以下 博報堂ＤＹホールディングス）の「マーケティング・テクノロジー・センター」は、TVCMとオンライン動画広告をかけ合せた広告効果予測プラニングのため のツール「TV Cross Simu
レポート アドウィーク・アジア 【電通総研×メディア環境研究所】日本の若者のモバイルコミュニケーション最前線（アドバタイジングウィーク・アジア2016より） 2016年6月1日 開催 2016年5月30日～6月2日に東京・六本木で、アジア初となるアドバタイジングウィーク・アジアが開催されました。業界の最先端を走るキーパーソンが登壇し、ブランド、メディア、マーケティング、テクノロジーや文化について熱い議論が交わされました。本セッションでは電通総研とメディア環境研究所が、各々の最新メディア行動研究の結果をもとに、独自の切り口で若者のモバイルコミュニケーションの最新トレンドについて紹介しました。（以下敬称略） ■若者のスマートフォンの利用実態とは？ 奥:本セッションでは、電通総研、メディア環境研究所がさまざまなアプローチで行ってきた、若者のモバイルコミュニケーションの実態に関する調査分析結果をご
ニュースリリース 博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2016」時系列分析より 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2016年6月20日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉川昌孝）は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査」を2006年から行っています。調査開始10年を迎えた本年は、時系列分析を実施し、メディア環境の10年間の変化を振り返りました。 ① メディア総接触時間は過去最大の393.8分。 「携帯・スマホ」と「タブレット」の合計が全体のシェアの3割に迫る ・1日あたりのメディア総接触時間は393.8分。昨年から10分強増加して初めて390分台に乗り、過去最大となった。「携帯・スマホ」と「タブレット」の伸長がメディア総接触時間の増加を牽引し、「テレビ」「ラジオ」「新聞」
ニュースリリース メディア環境研究所「第２回定額制動画配信サービス市場構造調査」を実施―利用者は微増、デバイスは「テレビ」スクリーンへシフト、夜時間での利用シーンが圧倒的― 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2016年5月12日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉川昌孝）は、「第２回定額制動画配信サービス市場構造調査」を実施しました。これは、第１回調査を実施した昨年１０月以降、様々な定額制動画配信サービスの日本市場ローンチを経た後の、市場全体の構造変化を把握すべく、今年３月に行った調査です。 以下、調査で得られた主なファインディングスをご紹介します。 ・定額制動画配信サービスの「利用者」と「利用意向者」を足し合わせた数値は前回調査の18.7％から20.9%となり、 「潜在利用者」は市場全体の約2割を占めるという大きな構造は変わ
キーワード アクチュアルデータ【あくちゅあるでーた】 ■ アクチュアルデータとは何か？ ■ アクチュアルデータとは具体的に何を指すものなのだろうか。おそらく業界的にもきちんと定義されておらず、企業や担当者によって定義はまちまちだと思う。ここで定義するとすれば、数千から数万の特定のユーザをグループ化して許諾をとりアンケート等を通じて取得するパネルデータと、例えばサイトアクセスした人全員のアクセスログといた全数データ等がアクチュアルデータといえる。予めお伝えしておくと、本文中で取り上げるデータは、すべてユーザの許諾を得て取得したものである。 本稿では、アクチュアルデータとは具体的には何をさすのか、それらデータの取り扱いに必要な環境、データの利活用方法、企業のメリット・デメリットという視点で解説する。 私どもはアクチュアルデータとして次のデータについて分析し、企業のマーケティング活動に活用してい
ニュースリリース 「WBSCプレミア12」地上波同時LIVE配信トライアルの実施について 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2015年11月12日 株式会社TBSテレビ（本社：東京都港区、社長：武田信二、以下TBSテレビ）と株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、2015年11月8日（日）に開幕した「WBSCプレミア12」の準々決勝において、地上波のゴールデンタイムのコンテンツでは史上初となる、インターネットでの同時LIVE配信を無料映像配信サービス「GYAO!」にてトライアルで実施いたします。 ■「WBSCプレミア12」地上波同時LIVE配信概要 「WBSCプレミア12」は真の世界一を決める2015年初開催の野球の国際大会です。生活者の皆さまから非常に注目度の高い大会であり、より多くの方々に楽しんでいた
特集 「キャリジョ研」レポート 女子のトレンドとインサイトを一気読み！「キャリジョ研」レポートVOL.1 2015年8月25日 女子のトレンドとインサイトを一気読み！「キャリジョ研」レポート なぜ女性にこれが流行るのか？どうしたら女心がつかめるのか？分かりそうで分かりにくい女性のインサイトを分析して、男性にも年配者にも分かるように翻訳いたします。このコラムのネタは、得意先との雑談、打ち合わせでのブレスト、深夜の飲み会の小話に是非お使いください。女性をターゲットにした広告マーケティングやメディアプロデュースに役立てれば、これ幸い！ 第1回 この現象、言うなれば「フォトジェニック消費」 パンケーキはなぜ・・・ パンケーキ、メイソンジャー、カラーラン、セルカ棒、インスタ。 このような女性たちの流行をあなたはいくつご存知だろうか。 昭和ことばで言い換えるならば、 ホットケーキ、ビンの容器、マラソン
ニュースリリース ｢ＴＶＣＭ×Ｆａｃｅｂｏｏk 動画広告のクロスメディア広告効果調査報告」 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2015年8月5日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎、以下 博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、Ｆａｃｅｂｏｏｋ Ｊａｐａｎ株式会社（本社：東京都港区、以下 Ｆａｃｅｂｏｏｋ）とＴＶＣＭとモバイル動画広告をかけ合わせることで、商品・サービスに関するコミュニケーション活動の効率を高める仕組みの構築を目指し、｢ＴＶＣＭ×Ｆａｃｅｂｏｏｋ 動画広告のクロスメディア広告効果調査｣を行いました。 本調査では、Ｆａｃｅｂｏｏｋの協力を得て、２０１５年３月に実施された「ＴＶＣＭ×Ｆａｃｅｂｏｏｋ 動画広告 クロスメディアキャンペーン」（３業種、３キャンペーンが対象）において、各キャンペーン３万５千人以上、延べ約１０万５千人を対象
ニュースリリース メディア環境研究所「メディア定点調査2015」時系列分析 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2015年7月7日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：三神正樹）は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査」を2006年より現在の調査設計で行っており、本年は時系列分析を実施しました。分析から見えてきた生活者のメディア接触の変化をご紹介致します。 ① メディア総接触時間は383.7分。 「携帯・スマホ」「タブレット」でメディア総接触時間の1/4以上へ ・1日あたりのメディア総接触時間は383.7分で、昨年とほぼ変わらず380分台と横ばい。「携帯・スマホ」「タブレット」が伸長し、それ以外は微減。 ・2006年から伸長し続けているのは「携帯・スマホ」の接触時間のみで、今年初めて「タブレット」と合わせて1
■ 調査設計 ■ ■ お問い合わせ先 ■ 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 広報室 山崎 山碕 03-6441-9347 メディア環境研究所 吉川 加藤 新美 03-6441-9713 調査地区： 標本抽出方法 ： 調査方法： 調査対象者： 標本構成： 調査期間： 調査機関： 東京都、大阪府、愛知県、高知県 ＲＤＤ（Random Digit Dialing） 郵送調査法 15～69歳の男女 4地区計 2,504サンプル（東京620、大阪632、愛知637、高知615） 2014年住民基本台帳に基づき性年代でウェイトバックを実施 2015年1月30日～2月12日 株式会社ビデオリサーチ ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ 「メディア定点調査2015」時系列分析より～ NEWS RELEASE 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：三神正樹）は
キーワード マーケティング・ミックス・モデリング【まーけてぃんぐみっくすもでりんぐ】 ■ビッグデータの時代の中で、改めて脚光を浴びる「マーケティング・ミックス・モデリング（ＭＭＭ）」 マーケティングやメディアの環境が急激に変化し、複雑化していくのに伴い、コミュニケーション投資をいかに適切に設定し、各施策に配分するべきかという課題は、多くの企業にとって重要なテーマとなってきています。こうした課題への対応として、最近改めて注目されているアプローチが、マーケティングミックスモデリング（ＭＭＭ）という手法です。 統計処理などによって、マーケット環境・構造を理解しようとするアプローチは以前からも行われてきましたが、生活環境全般にＩＴ化が進み、取得可能な市場や生活者のデータが飛躍的に増大している「ビッグデータの時代」という背景もあり、マーケティング投資最適化の問題を解決する手法として改めて期待されてい
ニュースリリース 広告効果予測プラニングの新ツール「TVPlus Simulator」提供開始 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 株式会社博報堂ＤＹホールディングス2014年9月17日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎、以下 博報堂ＤＹメディアパートナーズ）、株式会社博報堂ＤYホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：戸田裕一）の「マーケティング・テクノロジー・センター」（※）は、ＴＶＣＭとオンライン動画広告をかけ合せたキャンペーンにおける、広告効果予測プラニングのための新ツール「TVPlus Simulator」（テレビ プラス シミュレーター）の提供を開始いたします。 博報堂ＤＹメディアパートナーズと「マーケティング・テクノロジーセンター」は、「TVPlus Simulator」を活用しながら、ＴＶＣＭとＰＣ・スマートフォ
ニュースリリース ＴＶＣＭ×YouTube InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2014年9月4日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大森壽郎 以下 博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、ＴＶＣＭとＰＣ・スマートフォン・タブレットなどのオンライン動画広告をかけ合わせることで商品・サービスに関するコミュニケーション活動の効率を高める仕組みの構築を目指し、｢ＴＶＣＭ× InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査｣を行いました。 本調査では、グーグル株式会社の協力を得て２０１３年４月以降に実施されたTVCM× InStream動画広告（本調査では、YouTube InStream動画広告を使用）クロスメディアキャンペーン（７業種、１６キャンペーンが対象）において、複数の年齢層をターゲッ
ニュースリリース ｢テレビ視聴実態調査２０１４」 調査結果 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2014年8月4日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：三神正樹）は、首都圏（東京・千葉・埼玉・神奈川）に住む１５歳～６９歳の男女 １，２００人について、テレビ視聴に関連する１３のキーワード・７６項目について、性・年齢別について調べた「テレビ視聴実態調査２０１４」を実施いたしました。 本調査では、生活者のテレビを見る視聴態度やスマートフォンやタブレットＰＣなどのマルチスクリーンとの関わり、テレビ番組を知るきっかけ、番組内容のソーシャルメディアでの共有状況に関する意識や実態について調査を行ったところ、「ソーシャルメディアきっかけでテレビ番組を見ることがある」が２９．９％、 ｢WEBニュースをきっかけにテレビを見ることがある｣が５５．７％など
ニュースリリース 携帯・スマホの接触時間が、パソコンを上回る ～メディア環境研究所｢メディア定点調査２０１４｣ ～ 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2014年6月10日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：三神正樹）は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査２０１４」を実施いたしました。 １、メディア接触時間は、テレビに続いて、携帯・スマホの順に 東京地区の調査結果によると、生活者の1日あたりのメディア接触時間は、テレビ156.9分、携帯・スマホ74.0分、パソコン69.1分の順となっており、携帯・スマホの接触時間が、パソコンの接触時間を上回る結果となりました。性年齢別にみると、昨年までの男女10代、女性20代だけでなく、今年度は男性20代、30代、女性30代、40代でも、パソコンを上回る結果となっており、
ニュースリリース 70代のメディア接触と生活意識・消費行動に関する調査報告 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2013年7月2日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区 所長：吉田弘）は、東京の70代のメディア接触と生活意識・消費行動に関する調査を行いました。 メディア接触についてはメディア環境研究所が行っているメディア定点調査2013（2013年6月10日発表）と同じ項目で調査を実施。70代はメディア接触に積極的で、マスメディアの接触時間が長く、ＰＣ・携帯などデジタルメディアも活用していることがわかりました。周囲から実年齢より若く見られ、自分自身もそう感じている70代は、生活の充実に意欲を持ち、消費も活発です。人口構成では、いまや全人口の1割以上（11％）を占め、0～9歳（8％）、10代（9％）、20代（10％）よりも多くなっています（総
1/5 報道関係各位 ２０１３年６月１０日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ スマートフォンの普及を背景に、携帯ネット接続時間がさらに伸長。女性２０代・３０代で大幅な伸び。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」～ 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者 のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１３」を実施しました。 東京地区の調査結果によると、マス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、スマートフォンを含む携帯電話）を合わ せた１日のメディア接触時間は、５時間５３分（週平均）と昨年とほぼ同数値となりました。１日のメディア接触時間は 生活時間の中で飽和状態であると推定され、２０１０年以降、数値にほぼ変化はありません。 近年、パソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）
ニュースリリース メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2013年6月10日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１３」を実施しました。 東京地区の調査結果によると、マス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、スマートフォンを含む携帯電話）を合わせた１日のメディア接触時間は、５時間５３分（週平均）と昨年とほぼ同数値となりました。１日のメディア接触時間は生活時間の中で飽和状態であると推定され、２０１０年以降、数値にほぼ変化はありません。 近年、パソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）からのインターネット接続時間が伸長していましたが、今回、携帯電話からのインターネット接続時間は５０．６分と、昨年の４０．４分から１０分近
ニュースリリース 全国のメディア接触パターンは５通り。ネット利用が多い東京。ラジオ利用が多い沖縄。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所 「全国４７都道府県メディア接触分析」～ 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2012年11月27日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、全国４７都道府県に住む生活者の主要６メディア（テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・ＰＣネット・携帯ネット）に対する接触状況を分析する「全国４７都道府県メディア接触分析」を行いました。 分析※の結果、全国４７都道府県の生活者のメディア接触パターンは、①カントリーマス、②ラジエリアン、③テレビラバーズ、④アベレージニッポン、⑤ネットシチズンの５通りに分類されることが分かりました。近年、ソーシャルメディアの普及や、スマートフォンをはじめとする情報機器
1/5 （ご参考資料） ２０１２年８月２８日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 元ヤン・元ギャル男女の「メディア・生活実態調査」を実施 ～「リアル・シンプル・リーズナブル」なライフスタイル～ 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘、以下メディア環 境研究所）は、自称元ヤン・元ギャルを対象に、消費行動・メディア行動の実態を把握する「元ヤン・元ギャル男女 メ ディア・生活実態調査」を実施しました。 この調査は、メディア環境研究所では数値としてあまり捕捉されていなかった、「元ヤン・元ギャル層」の生活実態やメ ディア行動の実態に迫った調査です。この結果から、「身近な嗜好品×身近な仲間×テレビ×通話・メール・ネット」を意 識することで元ヤン・元ギャル層における消費の可能性を探ることができる、と言えます。 博報堂ＤＹメディアパートナーズは今後も
ニュースリリース 元ヤン・元ギャル男女の「メディア・生活実態調査」を実施 ～「リアル・シンプル・リーズナブル」なライフスタイル～ 発信元：博報堂ＤＹメディアパートナーズ2012年8月28日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズメディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘、以下メディア環境研究所）は、自称元ヤン・元ギャルを対象に、消費行動・メディア行動の実態を把握する「元ヤン・元ギャル男女メディア・生活実態調査」を実施しました。 この調査は、メディア環境研究所では数値としてあまり捕捉されていなかった、「元ヤン・元ギャル層」の生活実態やメディア行動の実態に迫った調査です。この結果から、「身近な嗜好品×身近な仲間×テレビ×通話・メール・ネット」を意識することで元ヤン・元ギャル層における消費の可能性を探ることができる、と言えます。 博報堂ＤＹメディアパートナーズは今後も生活者のメディア接触
ニュースリリース 小学生の８割強がパソコンを利用。高学年女子の携帯電話所有率は６割。～小学生のメディア行動に関する調査報告～ 発信元：博報堂ＤＹメディアパートナーズ2012年7月25日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズメディア環境研究所（東京都港区、所長：吉田弘、以下メディア環境研究所）は、１都３県（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）の小学生のメディア接触や生活実態に関する調査を行いました。 今回の調査で、小学生のパソコンや携帯電話の利用の低年齢化が一層進み、小学生の８割強がパソコンを利用し、約４割が携帯電話を所有していることがわかりました。 ２０１２年度、小学生は２０００年以降生まれのゼロ年代キッズとなりました。また、２０００年はブロードバンドが普及し始め、家庭のパソコンも常時接続が始まりました。この調査は、そのような環境の中で生まれ育った小学生のメディア接触を把握することで、今後
1/6 ★本資料は東京商工会議所記者クラブ、情報通信記者会、総務省記者クラブに配布しています。 報道関係各位 ２０１２年６月１３日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 地デジ化、震災によるメディア接触時間に大きな変化は見られず。携帯ネット時間が大幅に増加。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査２０１２」～ 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者 のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１２」を行いました。 東京地区の調査結果によると、生活者のマス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、携帯電話*スマートフォン含 む）を合わせた１日のメディア接触時間は、５時間５１分（週平均）。２０１０年以降はほぼ同数値となっており、１日の メディア接触時間は生活時間の中で飽和状態になってきている
ニュースリリース メディア環境研究所「メディア定点調査２０１２」 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2012年6月13日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１２」を行いました。 東京地区の調査結果によると、生活者のマス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、携帯電話*スマートフォン含む）を合わせた１日のメディア接触時間は、５時間５１分（週平均）。２０１０年以降はほぼ同数値となっており、１日のメディア接触時間は生活時間の中で飽和状態になってきていると推定できます。 近年の傾向としてパソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）からのインターネット時間が増加していましたが、特に携帯電話からのインターネット時間は４０．４分と、２００８年からの４年間で２．３倍以上となっ
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