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コラム メディア・コンテンツビジネス 人が集まる場所にはワケがある 「Media Hotspots」 第１回 映画『カメラを止めるな！』【前編】 2018年12月20日 個人化、多様化、分散化が進み、個人すら捉えにくくなる現在。それでも、多くの人が集まる熱いメディア／コンテンツは存在します。その熱さを生み出した方々にメディア環境研究所所長 吉川がお話を伺うこのシリーズ。記念すべき第1回は映画『カメラを止めるな！』。その上映拡大にいち早く乗り出したアスミック・エース株式会社代表取締役会長の村山直樹さんに、ブーム誕生までのプロセスと今後のコンテンツ産業のキーポイントをインタビュー。「カメ止め」の熱さの秘密に迫ります。 偶然の出会い×スピード対応が生んだ「熱量の交換」 2018年、映画界に巻きおこった“事件”だった。インディーズ映画として制作され、6月23日に公開された『カメラを止めるな！』が、
レポート セミナー・フォーラム Beyond Convenience 便利の先の価値をつくる【メディアイノベーションフォーラム2018】 11月6日 開催 情報だけでなく、生活そのものがデジタル化され、便利の先の価値が提供されるー。11月6日に開催された博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所による「メディアイノベーションフォーラム2018 Beyond Convenience ～便利の先の価値をつくる～」では、生活から摩擦をなくす「フリクションレス」をキーワードにキーノートが行われました。海外の先進事例や日本企業が進むべき方向性について、メディア環境研究所 所長 吉川昌孝と、メディア環境研究所 主席研究員 加藤薫が語りました。 吉川：2017年のイノベーションフォーラムでお話したのは、情報のデジタル化から生活のデジタル化へ、という内容でした。それはデジタル化がスクリーンの中から
ニュースリリース コンテンツビジネスラボ「リーチ力・支出喚起力ランキング」 〜「コンテンツファン消費行動調査2018」より〜 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 株式会社博報堂2018年10月25日 ロングセールスに成功したコンテンツがランキング上位に 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）と株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）との共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、毎年行っている全国調査「コンテンツファン消費行動調査」の2018年版を実施し、そのデータをもとに最新の全11カテゴリ・計1007のコンテンツに関する、「リーチ力・支出喚起力*ランキング」を算出いたしました。 ■リーチ力・支出喚起力ランキングの概要 2018年調査における個別タイトル・アーティストに関するTop20ランキング（下表）を見ると、昨年
レポート アドウィーク・アジア 【電通総研×メディア環境研究所】日本の若者のモバイルコミュニケーション最前線（アドバタイジングウィーク・アジア2016より） 2016年6月1日 開催 2016年5月30日～6月2日に東京・六本木で、アジア初となるアドバタイジングウィーク・アジアが開催されました。業界の最先端を走るキーパーソンが登壇し、ブランド、メディア、マーケティング、テクノロジーや文化について熱い議論が交わされました。本セッションでは電通総研とメディア環境研究所が、各々の最新メディア行動研究の結果をもとに、独自の切り口で若者のモバイルコミュニケーションの最新トレンドについて紹介しました。（以下敬称略） ■若者のスマートフォンの利用実態とは？ 奥:本セッションでは、電通総研、メディア環境研究所がさまざまなアプローチで行ってきた、若者のモバイルコミュニケーションの実態に関する調査分析結果をご
ニュースリリース 博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2016」時系列分析より 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2016年6月20日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉川昌孝）は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査」を2006年から行っています。調査開始10年を迎えた本年は、時系列分析を実施し、メディア環境の10年間の変化を振り返りました。 ① メディア総接触時間は過去最大の393.8分。 「携帯・スマホ」と「タブレット」の合計が全体のシェアの3割に迫る ・1日あたりのメディア総接触時間は393.8分。昨年から10分強増加して初めて390分台に乗り、過去最大となった。「携帯・スマホ」と「タブレット」の伸長がメディア総接触時間の増加を牽引し、「テレビ」「ラジオ」「新聞」
ニュースリリース メディア環境研究所「第２回定額制動画配信サービス市場構造調査」を実施―利用者は微増、デバイスは「テレビ」スクリーンへシフト、夜時間での利用シーンが圧倒的― 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2016年5月12日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉川昌孝）は、「第２回定額制動画配信サービス市場構造調査」を実施しました。これは、第１回調査を実施した昨年１０月以降、様々な定額制動画配信サービスの日本市場ローンチを経た後の、市場全体の構造変化を把握すべく、今年３月に行った調査です。 以下、調査で得られた主なファインディングスをご紹介します。 ・定額制動画配信サービスの「利用者」と「利用意向者」を足し合わせた数値は前回調査の18.7％から20.9%となり、 「潜在利用者」は市場全体の約2割を占めるという大きな構造は変わ
キーワード アクチュアルデータ【あくちゅあるでーた】 ■ アクチュアルデータとは何か？ ■ アクチュアルデータとは具体的に何を指すものなのだろうか。おそらく業界的にもきちんと定義されておらず、企業や担当者によって定義はまちまちだと思う。ここで定義するとすれば、数千から数万の特定のユーザをグループ化して許諾をとりアンケート等を通じて取得するパネルデータと、例えばサイトアクセスした人全員のアクセスログといた全数データ等がアクチュアルデータといえる。予めお伝えしておくと、本文中で取り上げるデータは、すべてユーザの許諾を得て取得したものである。 本稿では、アクチュアルデータとは具体的には何をさすのか、それらデータの取り扱いに必要な環境、データの利活用方法、企業のメリット・デメリットという視点で解説する。 私どもはアクチュアルデータとして次のデータについて分析し、企業のマーケティング活動に活用してい
キーワード マーケティング・ミックス・モデリング【まーけてぃんぐみっくすもでりんぐ】 ■ビッグデータの時代の中で、改めて脚光を浴びる「マーケティング・ミックス・モデリング（ＭＭＭ）」 マーケティングやメディアの環境が急激に変化し、複雑化していくのに伴い、コミュニケーション投資をいかに適切に設定し、各施策に配分するべきかという課題は、多くの企業にとって重要なテーマとなってきています。こうした課題への対応として、最近改めて注目されているアプローチが、マーケティングミックスモデリング（ＭＭＭ）という手法です。 統計処理などによって、マーケット環境・構造を理解しようとするアプローチは以前からも行われてきましたが、生活環境全般にＩＴ化が進み、取得可能な市場や生活者のデータが飛躍的に増大している「ビッグデータの時代」という背景もあり、マーケティング投資最適化の問題を解決する手法として改めて期待されてい
ニュースリリース 携帯・スマホの接触時間が、パソコンを上回る ～メディア環境研究所｢メディア定点調査２０１４｣ ～ 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2014年6月10日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：三神正樹）は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査２０１４」を実施いたしました。 １、メディア接触時間は、テレビに続いて、携帯・スマホの順に 東京地区の調査結果によると、生活者の1日あたりのメディア接触時間は、テレビ156.9分、携帯・スマホ74.0分、パソコン69.1分の順となっており、携帯・スマホの接触時間が、パソコンの接触時間を上回る結果となりました。性年齢別にみると、昨年までの男女10代、女性20代だけでなく、今年度は男性20代、30代、女性30代、40代でも、パソコンを上回る結果となっており、
1/5 報道関係各位 ２０１３年６月１０日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ スマートフォンの普及を背景に、携帯ネット接続時間がさらに伸長。女性２０代・３０代で大幅な伸び。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」～ 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者 のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１３」を実施しました。 東京地区の調査結果によると、マス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、スマートフォンを含む携帯電話）を合わ せた１日のメディア接触時間は、５時間５３分（週平均）と昨年とほぼ同数値となりました。１日のメディア接触時間は 生活時間の中で飽和状態であると推定され、２０１０年以降、数値にほぼ変化はありません。 近年、パソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）
ニュースリリース 全国のメディア接触パターンは５通り。ネット利用が多い東京。ラジオ利用が多い沖縄。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所 「全国４７都道府県メディア接触分析」～ 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2012年11月27日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、全国４７都道府県に住む生活者の主要６メディア（テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・ＰＣネット・携帯ネット）に対する接触状況を分析する「全国４７都道府県メディア接触分析」を行いました。 分析※の結果、全国４７都道府県の生活者のメディア接触パターンは、①カントリーマス、②ラジエリアン、③テレビラバーズ、④アベレージニッポン、⑤ネットシチズンの５通りに分類されることが分かりました。近年、ソーシャルメディアの普及や、スマートフォンをはじめとする情報機器
ニュースリリース Ｗａｚｅ社と業務提携し、ドライブ用ソーシャルナビゲーションアプリ「Ｗａｚｅ」をマーケティングソリューションへ活用 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2012年2月28日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大森壽郎、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、Ｗａｚｅ社（本社：カリフォルニア州パロアルト、ＣＥＯ：Ｎｏａｍ Ｂａｒｄｉｎ）と日本でのＢｔｏＢビジネス展開において業務提携します。 同社が開発・運営する、利用者の情報提供によってナビゲーションサービスを構築し提供するスマートデバイス向けドライブ用ソーシャルナビゲーションアプリ「Ｗａｚｅ（ウェイズ）」の日本サービス開始に伴い、企業へのマーケティングソリューション提供を行います。博報堂ＤＹメディアパートナーズは企業パートナーと共に日本国内における「Ｗａｚｅ」の育成・発展を推
【Media Innovation Labレポート44】地球の未来を支えるアグリテック 近年スタートアップが続々と登場し、大企業の取り組み事例も増え、注目度が高まる「アグリテック」。その概況と今後の可能性について、Hakuhodo DY ONE 兼 Media Innovation Labの永松範之と高橋二稀に、博報堂ＤＹメディアパートナーズ ナレッジイノベーション局 兼 Media Innovation Labの大野光貴が聞いていきます。 > Media Innovation Lab> コラム News Release 博報堂ＤＹメディアパートナーズとフジテレビジョン、AaaSを活用し、Target Impression保証型テレビデバイス広告メニューのテスト運用開始 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）は、株式会社フジテレビジョン（本社：
ニュースリリース 「アスリートイメージ評価調査」２０１１年総括特別編 ～「今年活躍した」アスリートは石川遼、澤穂希。「来年の活躍が期待できる」アスリートは 石川遼、浅田真央。印象に残ったスポーツ、アスリートシーンのトップは、なでしこジャパン優勝～ 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2011年12月21日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区 社長：大森壽郎 以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、株式会社博報堂ＤＹスポーツマーケティング（本社：東京都港区 社長：豊田真嗣 以下博報堂ＤＹスポーツマーケティング）、データスタジアム株式会社（本社：東京都世田谷区 社長：加藤善彦 以下データスタジアム）と共同で、アスリートの総合的なイメージを測定する「アスリートイメージ評価調査」２０１１年総括特別編を行いました。 ｢２０１１年に活躍した｣男性アスリートは、１位に石川
【注意】当社社員を装った虚偽イベントへの特別招待メールが確認されています 現在、当社および博報堂ＤＹメディアパートナーズ社員の親族や友人向けとして、「博報堂のメディア部門内部活動招待状」というものが送付されていることが確認されています。 > 博報堂ＤＹグループ Columns 女性の活躍推進とエージェンシーの挑戦：最新の視点とアプローチ─Advertising Week Asia 2024より マーケティング＆広告業界で最大級のグローバル・プレミアイベント「アドバタイジングウィーク・アジア2024」。昨年に引き続きリアルとオンラインで開催された今回も、各界の最新の知見に触れる刺激的で魅力的な数多くのプログラムが実施されました。 本稿では「女性の活躍推進とエージェンシーの挑戦：最新の視点とアプローチ」の内容をご紹介します。 > コラム News Release 博報堂ＤＹメディアパートナーズ
急成長する東南アジアのマーケティング攻略法【Media Innovation Labレポート48】 約6億7000万人の人口と多様な文化を背景に、近年急速な成長を見せている東南アジア市場。その魅力やデジタルメディア環境の特徴、市場攻略のポイントまで、Hakuhodo DY ONEの上江洲雅人に、博報堂ＤＹメディアパートナーズ イノベーションセンターの島野真が聞いていきます。 > Media Innovation Lab> コラム News Release 博報堂ＤＹメディアパートナーズ、Standard Chartered BankのSC Venturesと、アニメやマンガをはじめとする日本IPの海外ビジネス拡大と加速を促す事業検討における覚書（MoU）を締結 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）と世界的な
ポストcookie時代、IPを軸に事業拡大する大手出版社1st Partyデータ活用の可能性 2023年8月、集英社は「Shueisha Data ＋」（集英社データプラス）をリリース。自社のマンガアプリや雑誌WEBメディア、ECサイトなどで取得した閲覧情報や購買情報などの1st Partyデータを自社カスタマー・データ・プラットフォーム(以下CDP)上で統合し、広告配信・分析に活用できるサービスをスタートさせました。 大手出版社が保有するデータは、脱cookie時代のマーケティングにどのような効果をもたらすのか。「Shueisha Data ＋」を担当する集英社 メディアビジネス部 部長 兼 IT戦略企画部 データマネジメント室委員 古賀路氏、同社メディアビジネス部 デジタルプロデュース課 花澤翼氏と、博報堂ＤＹメディアパートナーズ コンテンツクリエイティブ局の瀧川千智が、次世代の広告戦
博報堂および博報堂ＤＹメディアパートナーズの統合について 2024年11月13日に株式会社博報堂ＤＹホールディングス（以下、博報堂ＤＹホールディングス）よりご報告の通り、株式会社博報堂（以下、博報堂）と株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（以下、博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は統合について検討を進めておりましたが、以下のとおり統合することが決定しましたので、お知らせいたします。 > 経営・組織 Columns あなたのブランドは大丈夫？ブランドのための戦略的広告出稿とは ～AaaS× DoubleVerifyが描くデジタル広告の未来～ ─Advertising Week Asia 2024より マーケティング＆広告業界で最大級のグローバル・プレミアイベント「アドバタイジングウィーク・アジア2024」。昨年に引き続きリアルとオンラインで開催された今回も、各界の最新の知見に触れる刺激的で魅
博報堂ＤＹメディアパートナーズとフジテレビジョン、AaaSを活用し、Target Impression保証型テレビデバイス広告メニューのテスト運用開始 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅）は、株式会社フジテレビジョン（本社：東京都港区、代表取締役社長：港浩一）との協業により、キャンペーン期間中の目標露出量を確実に達成できるテレビデバイス広告運用の本格導入に向けたテスト運用を開始いたしました。「Tele-Digi AaaS」を活用し、地上波テレビ広告とTVerのコネクテッドTV広告を統合管理することで、テレビデバイス上で「Target Impression」を統一指標として運用し、目標の露出量を達成します。テレビ局由来の広告枠運用を通じて、広告主様に対し、より高い広告効果の実現を目指しています。 > サービス・業務 Columns 日本のスポー
日本のスポーツクライミングを牽引する17歳。安楽宙斗選手の成長を支えるものとは──アスリートイメージ評価調査インタビュー#3 小学2年生でスポーツクライミングをはじめ、現在高校3年生。シニア大会初出場となる2023年のIFSCクライミングワールドカップでは、ボルダーとリードの2種目で年間王者に輝きました。2024年夏の銀メダルも記憶に新しい安楽宙斗選手に、競技との出会いや試合に臨む姿勢、気になるプライベートについて伺います。 > コラム News Release AaaS、DoubleVerifyとの提携による新ソリューション「AaaS with DV」提供開始 第一弾として動画配信サービスの優良広告面へ効率的な配信を可能に 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、業務提携を開始したDoubleVerify
博報堂ＤＹメディアパートナーズとHUUM、インフルエンサーによるPR施策の効果を可視化するソリューション「Influencer Power Measurement」を提供開始 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅、以下 博報堂ＤＹメディアパートナーズ）、株式会社HUUM（本社：東京都港区、代表取締役社長：山田 覚）は、インフルエンサーによるPR施策の効果を可視化するソリューション「Influencer Power Measurement」の提供を開始いたします。 > サービス・業務 Columns ポストcookie時代、IPを軸に事業拡大する大手出版社1st Partyデータ活用の可能性 2023年8月、集英社は「Shueisha Data ＋」（集英社データプラス）をリリース。自社のマンガアプリや雑誌WEBメディア、ECサイトなどで取得した
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