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以前に「こんな働き方改革は嫌だ!「働かせ方改革」なんて言われないために」や「「働き方改革」と一言でいうけれども」なんて記事を書いた。その後も新聞やネットのニュースで、今流行りの働き方改革の事例を見かけるたびに自前の「働き方改革実践手法百選」にピップアップしながら中身を吟味している。そして本日日経新聞朝刊の私見卓見のコーナーに「働かせ方改革では続かず」というタイトルで寄稿したものが掲載された。 個人的には「働き方改革」とは、従来の無駄や冗長なやり方を見直して業務の効率化を図りそれによって得た時間を各個人が自分の使いたいように使えるようになること、あるいは社員の負担を増やすこと無く企業側が制度や手段を提供して社員に多様な選択肢を提供すること、だと捉えている。 したがって前述したニュースや記事に出てくる企業のいろいろな取組みについては、その都度この定義に沿って私の主観で良い働き方改革と悪い働き方
週アスに大阪産業大学のデザイン工学部情報システム学科がkintoneをはじめとするグループウェアの活用と成果との因果関係を探った結果の記事「kintoneを使ってグループウェア導入の効果を研究してみたら」が載っている。なかなかに面白い結果になっているようなので、ちょっと考察してみたい。 研究を行っている大阪産業大学の高橋・山田研究室では、kintone上でアプリ開発ができる権限を学生に持たせて、アプリの開発と改良を行わせているようだ。この記事の前に公開されていたこちらの記事によると、単にアプリの開発だけでなく研究日報の報告とフィードバック、さらにはスケジュール管理などもグループウェア上で行っているということで、さながら一つの会社組織のような運用形態になっている。これらの記事から、この小組織内におけるコミュニケーション基盤としてのグループウェアが果たしている役割についてちょっと分析する。 ナ
ちょっと前になるが、タイム・コンサルタントのTomoichi_Satoさんが「職人の国の生産性を上げる、最良の方法」という記事で日本企業の生産性が低いと言われることについて興味深い分析を述べられている。詳細は記事を読んでいただきたいが、結論としては「日本の労働生産性が低いのは、生産に従事する人達の働き方がわるいのではない。儲けるのが下手なのだ。」とおっしゃっており、値決めや差別化などのマーケティング分野での力不足(生産性の低さ)が日本企業の生産性が低いといわれる原因だとされている。 これはこれでかなり納得感のあるお話だが、他には無いのか。以前から私自身も日本企業の生産性が外国の企業に比べて低いと言われることにかなり違和感を感じていた。良い機会だと思うのでこの原因について考えてみたい。残念ながら付加価値労働生産性の統計については、私も専門外でそんなに詳しいわけではないし、日本企業以外に勤務し
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先日ネットで話題になった和田明大さんの「ジオングから見た開発の問題」というスライド。正直最初に見たときは、吹き出しそうになった。 であまりにも感銘したので、私もジオングから今話題の「働き方改革」について学ぼうってことで、勢いに任せてスライドを作ってしまいましたので公開。
株式会社NTTデータ経営研究所から8月8日に「働き方改革の取り組みと職場へのインパクト」というニュースリリースで企業の働き方改革への取り組み状況と、それに取り組む人々の意識調査の結果が発表されている。設問がよく練られていて、非常に興味深い結果になっているので働き方改革に取り組もうとする人はぜひ参考にするとよいと思う。 さて私のほうでもその調査結果からデータを再加工していくつかグラフを作ってみたので、その内容とそこからの考察を以下に書いてみる。 まず、NTTデータ経営研究所の調査の「1-5.働きやすさと事業環境」には、自身の職場を働きやすいと回答した人は約半数(46.1%:n=523)でそのうちのまた約半数(48.9%)は会社が働き方改革に取り組んでいるとある。自分の職場が働きにくいと回答した人(n=230)の企業での働き方改革取り組み度は25.2%と低いので、働き方改革の実施度と職場におけ
働き方改革については、ややバズワード化した感もあるが、今年ホットな話題であるのは間違いない。私のところにも相談が来ることが増えている。そういった際の備えとして、以前に上げたクロニクルや実際に取り組む際のフレームワーク、先行事例等を整理して纏めている。このところのブームで手元に纏めた手法や事例は既に100を超えたが、実に多彩だ。 さてそんな働き方改革への取り組みの中で、正直これは辞めたほうがよいというものを幾つか挙げてみることにする。 1.削減した残業代をそのまま利益にして内部留保しているだけ、あるいはそうしたいという姿勢が見え透いているもの 最近の企業決算で残業費削減によって人件費が減ったので業績が上がった、というのを見かけた。社員が頑張って生産性を上げて効率化したその成果は誰のものなのだろうか。まともな組織であればあるほど既に簡単に辞める事のできる作業なんてほとんど残っていない。そうした
働き方改革が話題である。いろいろな企業が取り組みを始めている。それに伴い毎週のようにあちこちで「働き方改革セミナー」が開催されるようになった。それらの主催者は多くの場合IT系企業である。その中で時々マイクロソフトの名前を見かける。マイクロソフトは今の取り組みが「働き方改革」と呼ばれる以前から「ワークスタイル変革」としてITを活用したテレワークの推進に率先して取り組んでいたから当然だとはいえるが、そうしたセミナーで話を聞くたびに違和感も感じるのだ。 そこでちょっと改めて何に違和感を感じているか考えてみた。確かに日本におけるこれまでの働き方には変える余地が多いと思う。変えたほうが良いとも思うし変わって欲しいとも思う。しかし今のやり方は何か違うと感じるのだ。違和感を感じる理由は、ポイントがずれているからに思える。 マイクロソフトに限らずIT企業が開催する最近の「働き方改革セミナー」の多くは、モバ
企業におけるIT化が始まってもう数十年が経過している。数多くの業務がシステム化されて社員の日々の仕事の中で使われている。したがって、最近のSI案件の多くがシステム更改やシステム再構築である。 ところが最近システム開発プロジェクトの名称に、「○○システム更改」や「××システム再構築」でなく「△△システムマイグレーション」などという名称を用いる例を見るようになった。プロジェクト名称でなくとも、システム計画やシステム概要の説明文にマイグレーションというキーワードを見ることが増えた。そしてこの「マイグレーション」という単語を見たら要注意だ! マイグレーションプロジェクトは、トラブルになりやすい。プロジェクト開始当初に比べ要件が膨らみ、開発コストが増え、終了期限が伸びて炎上してデスマーチ化しやすいのだ。それはなぜか。マイグレーションはシステム業界では「移行」を示すが、「移行」と言われると多くの人が、
本日はある案件の関係で、ロータスノーツを脱却しWeb2.0的な標準技術を中心としたイントラネットに移行した企業様を再訪問。いろいろな経験談を教えて頂いた。 この「ロータスノーツ、まだあるのか」という記事がWSJに掲載されたのは、2013年1月。それから既に3年半が経過しているが、最近また「ノーツを辞めたい」「ノーツに替わる何か良いツールは無いか」という相談が来るようになった。詳しく話を聞きに行ってみると未だにノーツを使い続けているユーザの多いこと多いこと。 確かにノーツの持つ、レプリケーション、フォームとビューの分離、マルチビュー、フィールド単位のスクリプト記述可といった特徴は今でも技術面での優位性を失ってはいない。これにはアーキテクチャー的にはもはや2世代も前の製品なのに驚異的な事だと関心もする。レイ・オジーはやっぱり天才だったんだと思う所以だ。 ちょっとしたファイル共有の替わりにしたり
ここ数か月身辺がバタバタしていて久しぶりの更新。 ここ最近営業アウトソーシング会社らしき人から何度か会社に電話を貰って対応したのだが、ちょっと思うところがあったので書いておきたい。なお、ここでいう営業アウトソーシングというのは、営業マンが訪問して委託販売を行うようなものではなくテレアポ代行を指している。 1.アポだけ取ってちゃんと情報を引き継いでいないケース 展示会場などで名刺交換をした後に、情報共有システム系のある会社を名乗ってアポ取りの電話が来た。もともとネットでこの会社のサービスは知っていたし、会場でも詳しく説明を見た後だったので、さらに会うのであればと思って「具体的な事例」と「特定商品の詳細な説明資料」を持って来て欲しいと依頼して電話を切った。 ところが、当日来た営業マンはそれらのリクエストを全く知らず、会社案内と製品一覧の載ったチラシだけを持参してきた。 不思議に思って確認したら
何度か書いているが、このところワークスタイル変革の相談をうけることが増えてきている。私の専門とするグループウェアやポータル、検索、モバイルといったITを活用して社員の働き方を変えようという試みだ。これらには、ワークライフバランスやダイバーシティといった社会的要請への対応という面もあって、大企業だけでなくベンチャー企業や官公庁でもワークスタイル変革への取り込みが増えている。 さてワークスタイル変革というと、もっぱら働く場所と時間について融通性をもたせるフレシキブルワークスタイルのことばかりに注目が行きがちである。具体的には、在宅勤務やサテライトオフィス、外出先でのモバイルワークといったワークスタイルの導入こそがワークスタイル変革の目的でありゴールだという誤解である。これは、働く場所と時間の融通性が目に見えやすく説明もしやすいことからくる誤解であるが、本来ワークスタイル変革の目的やゴールは、生
このところ提案書や企画書を書いたり、書かせたり、評価したりという仕事がいくつか続いている。その中で後輩からRFIとRFPの違いについて聞かれたのでそのときに自分なりに答えた事をここに整理しておく。 RFI(Requset For Informattion)とは、入札や調達の事前準備として、ベンダーに保有製品や提供可能なサービスの概要、あるいはその組合せや実績などの情報を提供してもらうための情報提供依頼書。したがってRFIへの回答は基本的にはできあいの製品カタログやパンフレット、事例集といったもので構成され、価格も精緻な見積もりではなく標準価格や参考価格。だからRFIの場合回答期限は1~2週間と短めになる。 そしてRFP(Requset For Proposal)は、ベンダーにシステムの提案を作成してもらうための提案依頼書。したがってRFPの場合は、提案の範囲や提案に骨子となる要件、そしてな
会社の帰りによるコンビニで毎回毎回「Tポイントカードはお持ちですか?」と聞かれるのについに根負けして、昨日ついにそのファミリーマートのホームページからクレジットカードの申し込みを行った。 その際に自分的には驚くべき体験をしたので、ちょっとご報告。 会員申し込みで住所や電話番号などを入力するのはいつもの事、身分証明書がコピーではなく番号入力だけだったのがちょっと嬉しかったのだが、その入力フォームの一番最後にある項目で手が止まった。 最寄りのファミリーマートの店番を入れてください(必須項目ではありません) いや、すいません。店名はわかりますが店番はわかりません。しかたがなく、ファミリーマートのホームページをに行って店舗検索をして駅のお店を探す。地図検索なので店はすぐ見つかった。しかし、ページの店舗情報の欄に店番の表示は無い。困った。ググる。Yahoo!知恵袋が出て来た。 「店頭入り口付近の、ガ
最近急激に伸びているスマホ決済については、仕事上で注目していて情報収集しながら用途検討や顧客提案の機会を探していたところだったけど、コミケの出店で使うというのは個人的には盲点だった。でも確かに短期出店だし、顧客層のITリテラシー高いしスマホ決済にはピッタリだと思った。 今回のけいあんさんの記事によると、他にもいくつかのサークルがSquareを使っていたようで、普及するとATMの列が緩和されるという効果が見込まれそうとある。欠点は現金に比較してスワイプとサイン分時間が余計にかかることだそうだ。
日経ビジネスのメルマガに「ワイシャツに胸ポケットは必要ですか?」なんてタイトルが入っていたので思わずクリックして記事を読んでしまった。ワイシャツに関する日本人と外国人の考え方の違いなどいくつかの話が紹介されていて面白い記事だった。 ただ、記事の中で気になったのが、鎌倉シャツが今年の4月に一部のシャツで胸ポケットを禁止したという話。個人的には、クールビズだからこそワイシャツにはポケットが欲しいと思う人である。ペンや携帯電話に、社員証、ハンカチ、小銭入れなど上着を着ないクールビズ期間中でも身に着けておきたい小物が結構ある身としてはワイシャツのポケットは貴重なスペースなので。
ジャストシステムが発表した「大学生のLINE(ライン)利用実態調査」によると、LINEのトーク利用で疲れを感じるかについて、あてはまるが12.5%、ややあてはまるが33.2%とおおよそ反芻の人がLINE疲れを感じている事がわかったという。 他にも、「既読が相手に分かるので返事をしなければ悪いと思う」が7割、「LINEのトークに返事をしないと友達を失ってしまうのでは不安になる」学生も2割などと濃厚なコミュニケーションに疲れ始めていることが読み取れる。 実名系のSNSでもある程度普及をするとこの「コミュニケーション疲れ」が起きて廃れ始めるものだが、LINEもその例外ではなかったようだ。 ちなみにかなり古くなるが、こうしたユーザの「コミュニケーション疲れ」と「実用上の便利さ」の意識の揺り戻し使ってを2009年に日本のソーシャルメディア発展史の図にしたものが以下。 Twitterでゆるーく繋がるの
先日JR東日本のえきねっとのサービスを利用したところ、出張先で帰りの切符が発券できなくてトラブルになった話がネットで盛り上がっていた。えきねっとについては、当ブログでも過去何度かユーザビリティが最悪であることを書いてきているが、一向に改善されなくてトラブルにみまわれる人があとを絶たないようだ(参考記事:「ユーザビリティ鑑定士というのはどうか」) そもそものサイトの作りや予約時の画面遷移に余計なものがたくさん表示されるので、サービス上JR東日本管外では切符を受け取れない注意書きを多くの人が見落としてしまう。 オルタナティブブロガーでも大木さんなどがこの罠にはまったことがあるらしい。 ちなみにえきねっとの場合予約時にクレジットカード決済にすると、そのクレジットカードを持っていないと発券できない。一応JR東日本のみどりの窓口に行けば代替手段が有るのだそうだが、職員もこの代替手段の操作方法を理解し
新年度に入ってようやくと落ち着いてきた。春休みにふと振り返ってみるとこのブログももう7年目に突入しており、ずいぶんといろいろな事を書いてきたものだと思う。ところが、私の専門とする情報共有・情報活用の分野に限ると、7年前に問題視されていたことはほとんど解決されておらず、未だに多くの組織で課題として残っている。私も7年間なにもしなかったわけではなく、いろいろな解決策に取り組んできたのだが、未だに特効薬と言えるものは見つけられていない。ただ7年間の中では、いくつか解決の糸口もつかんできているので、これを機会にちょっと整理をしてみたいと思う。 情報過多の時代を生き抜くために、というテーマで1回あたり1画面に収まるくらいに小分けにして私の頭の中にあるノウハウを表出化させていきたい。 多くの組織で情報共有・情報活用が進まないことの原因の一つに、IT化の進展により組織内の情報が膨大になってしまったことが
一昨日のことである。出張先で自社サービスの紹介のデモンストレーションをしたところ、その場でいくつかの質問とご要望を頂いた。即答できない内容のものだったので、東京に戻り次第、関係部署と確認・相談をして回答をする旨をお答えしてその場を後にした。 年度末進行の超多忙な時期でもあるので翌日東京に戻ってからにするのではなく帰りの新幹線の中でこの件は済ませてしまおうと、早速N700系ののぞみ号の指定席を取り、ネットで背景確認と問い合わせメールを出すことにした。そう今流行の林修先生の「いつやるの?今でしょ!」という言葉通りに迅速な行動を起こそうとしたのだ。 ところが、東海道新幹線の車内無線LAN接続がさっぱり繋がらない。30分ほど試みたが結局諦めてビールを買って残りは寝倒して東京駅についてから待合室で作業をやって帰宅した。この日は行きも車内無線LANを使ったのだが、行きはN700系を使ったひかり号だった
私が会社に入社したころの日経コンピュータでは「バックログ問題」というのを良く取り上げていた。社内の各所からのシステム開発ニーズに開発体制が追いつかず、情報システム部門の未開発の積み残し案件がどんどん積みあがっていって、まともにそれを積算すると数年分になってしまう、というやつだ。 最近ではこの「バックログ問題」というのはほとんど聞かなくなった。社内の開発案件が一巡して落ち着いたこと、開発効率が上がった事、SIerなどが増え必要であれば外部リソースが活用できる事、などなどその理由はいくつもあるだろう。
毎年恒例の年度末進行で、プロジェクトを5つも掛け持ちしていてブログを全く更新できない日が続いていたので、ちょっと思ったことをメモ代わりに書いてみる。 最近また“ワークスタイル”という言葉をよく聞くようになった。ITを活用してワークスタイル変革を実現したいという要望を複数の企業から受けて、いろいろとノウハウを提供している。で、その際には必ずと言っていいほど、今のグループウェア(大半のケースではロータスノーツ)が使いにくいので替えたいという話が出る。 一昔前までワークスタイルへの影響を最も与えるツールといえばグループウェアだった。メールにスケジューラ、文書管理に掲示板、ワークフローの決裁までが全てそこに載っていたからだ。ここにグループウェアを替えれば、ワークスタイルを変えられると思ってしまう罠がある。 ITは進化しており、既にワークスタイルにインパクトを与えるツールはグループウェア以外に沢山あ
昨日は既に旧式となってしまったグループウェアノーツのことを書いたが、最近では社内の情報共有にグループウェアではなく他のツールを使う例も増えてきた。wikiや社内SNSや社内ミニブログで代替しようというのだ。 そんななかで先日訪問したある企業では、社内の連絡網にLINEを公式に使っていた。LINEはプラットフォームを選ばずに使えるので、様々な携帯電話やスマートフォン、PC等キャリアや機種を問わずに使えるしなにより無料だからというのがその理由だそうだ。LINE上で各社員をグループ分けしてテーマ・目的ごとに分けてメッセージが交換できるのも便利だと言っていた。
この余波で超久しぶりに2ちゃんねるのニュース板にもスレがたち、なんとまとめまでされていた。ただ、そこでの話題もグループウェアのノーツではなく、旧ロータス社の製品であるロータスアプローチのことで盛り上がるなど、記事の通り「ロータスノーツ、まだあるのか」状態なのがちょっと笑える。 まあIBM関係者のつぶやきによると、依然として非常に利益率が高く業績に貢献しているソフトウェアだということだし、日本国内では大企業中心にかなりのシェアを維持している。だが逆にいうとその高い利益は製品やユーザに還元されずに他に回されてしまったのが、「旧式なメールシステム」と呼ばれるこの状況を招いているといえるだろう。
手嶋屋の手嶋社長が「社内SNSの難しさ」という短いエントリーを書かれている。 そこには、“社内の全員がSNS好きなわけじゃない”とあるが、そもそも社内SNSを使って何をやるのかが明確でないから、“好き”になりようがないというのが、最近いくつかの社内SNS導入の相談を受けた私の率直な感想だ。 最初に社内SNSをやる目的が明確でないので、好きとか嫌いとかそういう個人の嗜好の話になってしまうのではないだろうか。目的を名確認すれば、業務(仕事)で使うのだから好きとか嫌いとか言う前に仕事なんだからとある程度割り切って使うだろう。 それにしても、“とりあえず”とか“面白そうだから”で社内SNSを安易に始める組織のいかに多いことか! 以前にSNSを検討したいと言われて訪問した先で、「目的が良くわからないので、先行事例の他社がそれぞれどんな目的で社内SNSを導入してどんな効果を得たかの一覧表が欲しい」と言
このところのメール洪水に悩む企業の増大にあわせて、脱メールの手法や事例を紹介する記事が増えてきている。PCOnlineでは、加山さんの「脱メールのススメ」という連載が始まったし、COMPUTERWORLDでは「何にでも電子メールを使うのはもうやめろ!」という記事で脱メールに取り組む企業の事例が紹介されている。 YammerやSocialtextといった社内向けのソーシャルツールを活用する例だ。先日紹介したIBMの社内ソーシャルストリームも同じカテゴリになるだろう。 さて、そのCOMPUTERWORLDの最後にちょっとしたコラムがあるのだが、そのなかに電子メールから添付ファイルの機能を取り除いて、文字数も500文字に制限してしまうというアイデアも披露されていて、これはちょっと面白いと思った。確かにファイルはサーバ上に置いてポインターだけをメールで送るようにしたほうが、何かと効率的だ。 外部の
名刺管理クラウドサービスの「Link Knowledge」がiPadに最適化されたそうだ。外出先で名刺を閲覧する機会の多い私にはうれしいニュースだ。 その「Link Knowledge」を運営する三三株式会社が8月に「タブレット端末のビジネス利用に関する調査」をするということで、実はちょっと相談を受けた。インターネットアンケートを行うのだが、どういう設問を調査すればよいのかという相談だ。そこで我々が出したアイデアが「名刺と一緒に管理したい(管理している)情報は何か?」「その情報を保存したいタイミングはいつか?」という二つの設問。 この調査結果は既に三三株式会社からニュースリリースとして発表されているが、名刺と一緒に管理したい情報としては、やはり打合せの内容や資料といった回答が多かった。意外だったのは、名刺の活用法としてよく言われる相手の趣味などを書き込んでいて会話のネタにするというものは案
最近自分でもちょっと自覚があるのだが、タブレット依存症になりつつある。iPad2かGALAXY Tabを常に手元に置いており、何かあると触ってしまうのだ。 私の場合はタブレットだがスマホ依存症については、最近騒がれ始めていて、なんと先日ついに『30代女性の過半数は「スマホを操作できないと不安に感じる」』なんて調査結果が発表された。 ジャストシステムのセルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」で9月3日~4日に行なった「“スマホ依存”に関する実態調査」によると、40代の男性と20代・30代の女性の過半数がスマホ操作できないと不安と回答したそうだ。 他にも「出勤時、会社までの道のりの半分以上まで来て家にスマホを忘れたことに気づいた場合、取りに帰る」人が3割以上いるなど、ちょっと驚異的な結果になっている。 さすがに私はタブレット端末を操作できなくても不安にはならないし、道のり
5月にもつながりにくくなったと書いたが、昨日久しぶりに東海道新幹線に乗ったので無線LAN接続を試みたところ、さらに酷くなっていて結局名古屋に着くまでの2時間半弱でiPad2とGALAXY TabではDocomoのアクセスポイントにまったく繋げられなかった。一緒に持っていたノートPCで試したところ、こちらではかろうじて繋がったが、断続的に切断。 ただし、スピードテストを行った結果は、 SPEEDTEST.NET(ダウンロード) 0.71Mbps SPEEDTEST.NET(アップロード) 0.45Mbps
ちょっと前の話になるが、ベンチャー企業から 「貴社のサービスを導入したいのですが、・・・・」という問合せを貰った。 そのサービスは大企業向けだったので怪訝に思ったが一応電話で対応したところ、次に「詳細を知りたいので説明に来てほしい」とのこと。先方の事務所に出向いたところ、やはり小所帯で該当サービスの導入の必要性は少ないと感じたので念のために「本当に貴社に導入するのですか?」と確認したところそうだという。他のベンダーからもいくつか相見積もりを取っていると言うので、小一時間サービスの説明をして帰ってきた。
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