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東芝がNTO負極リチウムイオン電池で新技術、容量はLFP並みで超急速充電寿命は10倍：組み込み開発ニュース 東芝は、リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP電池）と同等の体積エネルギー密度を持ちながら、約10倍以上の回数で超急速充電を行える長寿命性能を備えたリチウムイオン電池を新たに開発した。同社が独自に開発を続けてきたNTO（ニオブチタン酸化物）を負極に用いており、バスやトラックなどの大型商用車に適しているとする。
機械設計に携わるようになってから30年超、3D CADとの付き合いも20年以上になる筆者が、毎回さまざまな切り口で「3D設計の未来」に関する話題をコラム形式で発信する。最終回となる第15回では「DXの進め方のまとめと、今筆者が注目しているデジタルツール」について取り上げる。 最終回となる今回は、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進め方についてのまとめと、今筆者が注目しているデジタルツールを取り上げたいと思います。 DXを進めるには DXという言葉が当たり前になり過ぎて、何だか一人歩きしているように感じます。ここであらためて整理してみると、DXは製造業だけでなく、さまざまな業種にも当てはまるもので、その本質は「仕事のやり方を変えること」だと筆者は考えます。 そして、DXの推進にはヒト／モノ／カネのリソースが必要であり、一気に成し遂げられるものではなく、その実現は容易ではありません（地
出光興産は、2027～2028年における全固体リチウムイオン二次電池の実用化を目標に、全固体電池の材料となる固体電解質の大型パイロット装置の基本設計を2024年10月に開始した。 出光興産は2024年10月28日、2027～2028年における全固体リチウムイオン二次電池の実用化を目標に、全固体電池の材料となる固体電解質の大型パイロット装置の基本設計を同年10月に開始した。生産能力は年間数百トンを予定している。 最終投資決定（FID）は2025年中を見込み、完成は2027年を目指す。固体電解質の量産技術の開発を推進することで自動車メーカーや電池メーカーなどのニーズに応える。 なお、同社が2023年10月に公表したトヨタ自動車との協業では、2027～28年に全固体電池を搭載した電気自動車（EV）の実用化を目指す。出光興産が大型パイロット装置で製造した固体電解質は、トヨタ自動車が開発するEV向け
まずはタクトスイッチでLEDを点灯／消灯させてみよう しかし現代の電子回路であるマイコン制御となると話は変わってきます。図3は、マイコンの入力端子にタクトスイッチをつなげた回路図です。 タクトスイッチは押しボタンスイッチの一種で、押下した状態でスイッチの電極の両端が導通します。図3だと、スイッチを押下していない状態では、入力端子に接続されているプルアップ抵抗により＋電圧に引っ張られていますので、入力端子の電位はVCCに近い電圧、すなわちマイコンからすればHIGHあるいは1となる値を示します。 タクトスイッチを押下するとスイッチの両接点が導通しますので、入力端子の電位はプルアップ抵抗でVCC電圧まで引っ張られます。しかし、VCCの電圧÷プルアップ抵抗の抵抗値の電流が流れるとグランド電位まで下がります。よってマイコン側から入力端子の値はLOWあるいは0となります。 リスト1は、タクトスイッチの
生成AIでスケッチから3Dモデルを――Autodeskが推進する研究開発プロジェクトに迫る：メカ設計インタビュー（1/2 ページ） ツールベンダーという立ち位置から戦略を転換し、プラットフォームカンパニーへと舵を切るAutodesk。プラットフォームの強化とともに、注力しているのが生成AIを活用した研究開発だ。新たなデータモデルAPIの可能性と併せて、その狙いやビジョンを責任者に聞いた。 今、製造業界ではOT系システムとIT系システムを単一のプラットフォーム上で管理する動きが加速している。待ったなしのDX（デジタルトランスフォーメーション）や産業用IoT（モノのインターネット）の普及などを背景に、OTとITのデータを単一プラットフォーム上で共有し、ワークフローやプロセスをシームレスに連携させることで、生産性の向上や意思決定の迅速化、品質管理の強化などを実現するのが狙いだ。 この潮流に対応す
日本の労働生産性の推移を、新興国の国々と比べると何が見えてくるか：小川製作所のスキマ時間にながめる経済データ（28）（1/2 ページ） ビジネスを進める上で、日本経済の立ち位置を知ることはとても大切です。本連載では「スキマ時間に読める経済データ」をテーマに、役立つ情報を皆さんと共有していきます。今回は労働時間当たりGDPについて、OECDに含まれない新興国と日本を比較していきます。 日本の労働生産性 今回は、世界各国の労働生産性の統計データをご紹介します。第26回、第27回では、GDPについて「時系列的な実質値」と「空間的な実質値」があることをご紹介しました。実は、労働生産性についても同様の見方ができます。今回ご紹介するのは、労働生産性の「時系列的かつ空間的な実質値」の国際比較です。 参照するのはILO（国際労働機構）のデータベースです。ILOでは労働生産性の指標として、世界189の国や地
アステラスのAI創薬は人とロボットとの連携で花開く、7カ月で新薬を創出：人工知能ニュース（1/3 ページ） アステラス製薬 専務担当役員 研究担当 CScOの志鷹義嗣氏は、2019年から進めてきたAI創薬の取り組みについての合同取材に応じた。AI創薬の大きな成果として、STING阻害剤として有効な「ASP5502」を創出するとともに、その最適化研究の期間を従来比で3分の1以下となる7カ月で完了することに成功したという。 アステラス製薬は2024年10月24日、東京都内で、2019年から進めてきたAI（人工知能）創薬の取り組みをテーマに、同社 専務担当役員 研究担当 CScO（Chief Scientific Officer）の志鷹義嗣氏への合同取材に応じた。大きな成果として、STING（Stimulator of interferon genes：DNAウイルスの感染に応答して自然免疫／炎
NTTは、コイルなどの補助回路を必要とせずに、ゼロ磁場で最適動作する超伝導磁束量子ビットを開発した。外部磁場を必要とせずに、マイクロ秒オーダーのコヒーレンス時間を持つ磁束量子ビットの作製に成功した。 NTTは2024年10月15日、情報通信研究機構（NICT）、東北大学、名古屋大学と共同で、コイルなどの補助回路を必要とせずに、ゼロ磁場で最適動作する超伝導磁束量子ビットを開発したと発表した。量子コンピュータの小型化に寄与する。 今回の研究では、シリコン基板上に結晶成長させた窒化ニオブを用いた窒化物超伝導量子ビット技術とπ接合技術を用いて、π接合を有する磁束量子ビットを作製。具体的には、PdNiを用いてNbN電極上にπ接合を作り、NICTが開発したNbN/AlN/NbNジョセフソン接合とNTTによる3次元共振器用磁束量子ビットの最適デザインを組み合わせ、補助回路を使わずに最適動作する超伝導磁束
相鉄バスの新型自動運転バスに見る可能性、レベル4技術は鉄道に応用できるのか：自動運転技術（1/4 ページ） 2019年から自動運転バスの実用化に取り組んできた相鉄バスだが、2024年に入ってから新たなスタートを切った。新型自動運転バスの実証実験の内容について紹介するとともに、これらの技術を鉄道に応用する可能性を検討してみたい。
自然科学研究機構 核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第2回では、核融合炉/発電の基本的な仕組み、核融合炉に使われる主要装置について解説します。 連載の第1回では、地上で実現可能な核融合反応を提示し、この反応を実現するための条件、核融合発電の優位性と安全性について解説しました。今回は、実際の核融合炉（核融合反応を起こす場所）と発電の仕組みを解説します。核融合にはいくつかのアプローチがありますが、今回は磁場閉じ込め方式、そして第1世代といわれる重水素-三重水素（D-T）反応炉に話を絞ります。その他のアプローチについては、連載第3回で触れたいと思います。 超高温プラズマを閉じ込める磁場の容器 そもそも核融合炉で作られる1億℃の水素ガス（プラズマ）を金属の容器で閉じ込めることはできません。1億℃に耐えられる金属がないのは確かですが、それより数グラム（
カチッ、カチッとペン先を何度も出し入れできる「ノック式ボールペン」の仕組み：100円均一でモノの仕組みを考える（5）（1/2 ページ） 本連載「100円均一でモノの仕組みを考える」では、実際に100円均一ショップで販売されている商品を分解、観察して、その仕組みや構造を理解し、製品開発の過程を考察します。連載第5回のお題は「ノック式ボールペン」です。
PwC Japanグループは、生成AI活用の実態調査について、日本と米国での結果を比較したレポートを公開した。 PwC Japanグループは2024年10月4日、生成AI（人工知能）活用の実態調査について、日本と米国での結果を比較したレポートを公開した。米国と比較して、日本では生成AIの活用範囲が業務効率化に集中しており、また、検証フェーズで足踏みして実装フェーズ以降に先に進めていない現状が示唆された。 生成AI活用の推進度、サービスや技術の認知度に差 調査は、日本版は2024年4月3日～8日、米国は2024年5月23日～28日にかけてWeb上で実施した。売上高500億円以上の企業で、生成AIについて意思決定や企画検討など何らかの形で関わりがある課長職以上を対象に行った。 自社の生成AI活用の推進度合いについて尋ねると、日本では「活用中」が43％、「推進中」が24％で合計67％が推進中以上
日本はいつから“割安な国”に？ GDPを購買力平価で眺めてみる：小川製作所のスキマ時間にながめる経済データ（27）（1/4 ページ） ビジネスを進める上で、日本経済の立ち位置を知ることはとても大切です。本連載では「スキマ時間に読める経済データ」をテーマに、役立つ情報を皆さんと共有していきます。今回はGDPを「購買力平価」という観点から解説します。 購買力平価とは 今回は、経済指標でよく耳にする「購買力平価」についてご紹介していきます。参照するのは、OECDの統計データです。 皆さんも経済に関するニュースで、「購買力平価によるGDPは〇〇兆ドル」などと聞いたことはないでしょうか。経済指標の国際比較をする際にしばしば目にする用語ですが、これを腹落ちするように理解するのは非常に困難です。ただし、その概念が分かれば、ニュースや経済統計データを見る際の解像度が増し、理解の幅が広がるはずです。 購買力
関連記事 ExtraBoldが樹脂リサイクル体験型ショールームを公開、あの最新装置もお披露目 ExtraBoldは「プラスチックリサイクル体験型ショールーム『EX2（ExtraBold Experience）』」の正式オープンに先立ち、報道陣向けプレオープンイベントを開催した。正式オープンは2024年4月6日で、一般参加者を対象としたイベントが実施される。 まるで執事のように協働ロボットがAM＋αの加工をアシストする「REX-BUTLER」発表 ExtraBoldが大型3D付加製造機「EXF-12」に続く新たな製品ラインアップ「REX-Series」を発表した。その第1弾として、AM技術に＋αの拡張性を持たせた新システム「REX-BUTLER」を開発し、タイでの先行販売を開始する。 ExtraBold、大型3Dプリンタ「EXF-12」のホスティングサービスを開始 ExtraBoldは、大型
日本IBMは2024年10月8日、耐量子計算機暗号の標準化の概況や取り組みについて説明した。 耐量子計算機暗号とは、量子計算機（量子コンピュータ）による効率的な解析方法が知られていない暗号のこと。量子コンピュータでスーパーコンピュータ以上の高速処理が実現すると、現状では時間がかかりすぎて解読困難とされている暗号データの解読（素因数分解や離散対数問題の計算）が容易になる。従来のサイバーセキュリティ対策が無効化され、新たな攻撃の手口も出現する可能性があるため、セキュリティを高める上で耐量子計算機暗号が必要になる。 米国の国立標準技術研究所（NIST）は、2030年ごろまでに暗号鍵長2048ビットの公開鍵暗号（現在広く普及している暗号）を破る量子コンピュータが登場すると想定し、耐量子計算機暗号の標準化活動を推進している。 耐量子計算機暗号への対応は、暗号を破る量子コンピュータが実用化される前に完
産業界には紙図面の運用がいまだに続いている企業も多い。だが、本質的なDXの実現には設計部門の変革が不可欠だ。本稿では、膨大なアナログ業務に悩まされていた東洋エンジニアリングの設計部門がどのように業務の効率化と自動化を進めているかを紹介する。 製造業のDX（デジタルトランスフォーメーション）というと、IoT（モノのインターネット）を駆使した工場のスマート化など、製造部門の変革にスポットが当たることが多い。企業もこの分野の改革に積極的に取り組んでいる。 翻って、設計部門はどうか。旧態依然としたアナログ作業が手付かずで放置されているケースも多い。全社的なDX推進のボトルネックになるというリスクもある。 新たなビジネスモデルやサービスをもたらす製造DXの実現には、エンジニアリングチェーン全体の変革が欠かせない。グローバルにプラント建設を手掛ける大手エンジニアリング企業の東洋エンジニアリングも、そん
昭和初期のトヨタはどのようなクルマづくりを行っていたのか：トヨタ自動車におけるクルマづくりの変革（1）（1/5 ページ） トヨタ自動車がクルマづくりにどのような変革をもたらしてきたかを創業期からたどる本連載。第1回は、昭和初期に当たる1930年代から1940年代にかけてトヨタのクルマづくりがどのように進んでいったのかを見ていく。 1．はじめに いまや、安否確認のために小学生も持つようになったスマートフォンによって、世界中のあらゆる情報が簡単にしかも瞬時に収集できるようになった。本連載では、そのような非常に便利な端末がもちろん存在しなかった1930年代に始まり、1940年代、1950年代……といった感じで、約10年ごとの各時代の世界情勢や日本経済、自動車業界の状況を踏まえながら、トヨタ自動車（以下、トヨタ）を中心に、その他の自動車メーカーの動向といったクルマづくりに関する事項（例えば、その時
BlackBerry Japanは2024年10月1日、東京都内で会見を開き、日本の組み込みソフトウェア開発者を対象とするアンケート調査の結果について説明した。現状では、コストを重視する観点からLinuxに代表されるオープンソースOSを優先して採用しているものの、規制対応が求められるサイバーセキュリティや機能安全とともにリアルタイム性能を重視していることから同社のリアルタイムOS（RTOS）「QNX」などの独自OSを採用する余地が大きいことが分かったという。
ハートランド・データの動的テストツール「DT+」のユーザーズカンファレンスにパナソニック エレクトリックワークス社の横山一直氏が登壇。同社ソリューションエンジニアリング本部が手掛ける機器や設備の組み込みソフトウェア開発にて、動作確認や障害対応の効率化に動的テストを活用した事例を紹介した。 組み込み機器のソフトウェア開発とテストにおいて重視されるようになっているのが、プログラムコードを実行しながら動作確認を行う動的テストだ。一般的な静的テストツールはルールベース解析などを通じてソースコード内の誤りや脆弱（ぜいじゃく）性を検出できるが、複雑化・高度化するOSおよびプロセスの動作タイミングや相互関係を把握するのは原理的に困難であり、動的テストツールが必要になる。 複雑な挙動検証や不具合解析に役立つのがハートランド・データの動的テストツール「DT+」だ。2009年発売の「DT10」の機能を拡張する
MC68000に最適化されたRTOS「pSOS」は波乱万丈の運命を経てVxWorksのカーネルに：リアルタイムOS列伝（51）（1/3 ページ） IoT（モノのインターネット）市場が拡大する中で、エッジ側の機器制御で重要な役割を果たすことが期待されているリアルタイムOS（RTOS）について解説する本連載。第51回は、MC68000への最適化によって1980～1990年代に広く採用されたRTOS「pSOS」を紹介する。 「pSOS（portable Software On Silicon）」は、本連載第1回の表1にもちょっとだけ名前が出てくる。WindRiver pSOSという名前になっているが、2011年位までは2％程度のシェアを持っており、このあたりで命運が尽きた感じだが、よくここまで持ったというべきか。このリアルタイムOS（RTOS）もなかなか激しい運命をたどっている。 ⇒連載記事「リ
3D CADをマウスなしで動かす時代は来るのか？：テルえもんが見たデジタルモノづくり最前線（5）（1/3 ページ） 連載「テルえもんが見たデジタルモノづくり最前線」では、筆者が日々ウォッチしているニュースや見聞きした話題、企業リリース、実体験などを基に、コラム形式でデジタルモノづくりの魅力や可能性を発信していきます。連載第5回のテーマは「3D CADをマウスなしで動かす時代は来るのか？」です。 通常、CADの操作はマウスを使って、コマンドを選択して線を描き、3D CADであれば立体を作成します。マウスを使用して、形状に近づいたり、離れたり、視点の向きを切り替えたりなど、さまざまな操作が可能です。 その一方で、タブレット端末（ペンやタッチ操作）で動作する3D CADも登場しています。さらに、VR（仮想現実）／AR（拡張現実）／MR（複合現実）空間で3Dモデリングが行える機能やソフトウェアなど
本連載は、前回シリーズ「いまさら聞けない 製品設計と設備設計の違い」をイントロダクションと位置付け、設備設計の現場でよくあるトラブル事例などを紹介し、その解決アプローチを解説していきます。 今回のテーマ：誰も教えてくれない設計NGあるある【ねじ編】 前回お届けした前編では、「1．M3以下のねじは基本的に使用NG」「2．スペーサなどの部品以外の共締めはNG」「3．ワークが通過する上部での上向き締結はNG」の3つのNG（暗黙の常識）について紹介しました。今回はその続きとして、さらに4つのNGを取り上げます。 ⇒連載バックナンバーはこちら 4．斜め方向に穴を設計するのはNG 複雑形状の部品を設計している際、まれに部品に対して穴を斜めにすると設計上都合が良いことがあります。ですが、基本的に斜め方向に穴を設計するのはNGです。理由は大きく2つあります。 1つ目の理由は「加工精度が悪化するから」です。
三井金属鉱業は2024年9月24日、全固体電池向け硫化物系固体電解質「A-SOLiD」の「初期量産工場」の新設を決定したと発表した。 三井金属鉱業では2019年に固体電解質の量産試験用設備を埼玉県上尾地区に導入して以降、2度にわたる生産能力の増強を進めてきたが、2027年前後に全固体電池を搭載したEV（電気自動車）の初期市場導入が計画される中、三井金属鉱業の固体電解質が電池特性を左右するキーマテリアルとして採用される見通しが高まってきたという。 これらを背景に、三井金属鉱業では、さらなる生産キャパシティーの確保と、革新的生産プロセス開発を目的として埼玉県上尾地区に固体電解質の初期量産工場を新設することを決めた。 初期量産工場は2027年の稼働開始を予定しており、高効率な生産方式を採用することで、顧客企業の全固体電池の実用化に貢献することを見込む。また、現在稼働中の量産試験棟と合わせ、世界最
上記では、例えば、「不良品を作った場合」「火傷をする」といった場合も考察しています。実際の「たこ焼き模擬店」の運営では、「異常系は、あらかじめ対処法は決めず、実際に発生してから、常識と良識で臨機応変に（あるいは、テキトーに）対応する」ことになるでしょう。 正常ケースでも、日常生活では、毎日、毎時、毎分、細かい判断をしています。朝起きて学校へ行くまで「目覚まし時計が鳴って、あと1分だけ寝ていようか？」「どのシャツを着ようか？」「歯磨きは十分か？」「髪形は見苦しくないか？」「バスの時間が迫っているので、走ろうか？」「前から来る歩行者を右に避けるか、左に避けるか？」「この地下鉄の車両は満員なので、隣の車両から乗ろうか？」など、無意識のうちに大量の判断をしています。プログラミングでは、この全ての判断を考慮しなければなりません。異常が発生した場合も同様です。そう考えると、朝、起床して学校へ行くのは、
東京メトロは、輪軸組立作業について社内で定める圧入力値の基準値を超過している輪軸があることが判明したと発表した。さらに、該当作業の委託先において、車輪圧入作業の記録の一部数値の書き換えがあったことを明らかにした。 東京メトロは2024年9月18日、輪軸組立作業について点検したところ、社内で定める圧入力値の基準値を超過している輪軸があることが判明したと発表した。さらに、該当作業の委託先であるグループ会社（メトロ車両）において、車輪圧入作業の記録の一部数値の書き換えがあったことを明らかにした。 東京メトロでは、関東運輸局からの鉄道車両における輪軸の緊急点検の指示を受け、同社の輪軸組立作業について点検し、今回の検査不正などが発覚したという。緊急点検の対象となったのは、全9路線、約1万1000軸（約330編成／約2700両）で、車輪圧入作業において、圧入力値が社内で定める基準値を超過している輪軸が
Siパワー半導体でSiCと同等レベルの低損失を実現、シャープのFCR回路技術：組み込み開発ニュース シャープは、技術展示イベント「SHARP Tech-Day'24」において、Siパワー半導体を用いて次世代に位置付けられるSiCパワー半導体と同等レベルの低損失を実現できるFCR回路技術に関する参考展示を行った。
NECは「国際物流総合展2024」（2024年9月10～13日、東京ビッグサイト）において、NIPPON EXPRESSホールディングスの日本通運とともにフォークリフトや協働ロボットの遠隔操作デモを披露した。 デモではNECのブースにあるコックピットから、隣接するNXのブースにあるフォークリフトを遠隔操作し、荷物が載ったパレットを協働ロボットの前まで搬送。その後、同じ作業者が画面を切り替えて、カメラからの映像を見ながら協働ロボットを操作し、カゴ台車への積み込みなどを行った。 両者は2020年から共同でフォークリフトやロボットなどを活用した遠隔搬送ソリューションとして「テレロボフォーク」や「テレロボハンドラー」の開発に取り組んでいる。 テレロボフォークは既存のフォークリフトに、レバー、ハンドル、ペダルを制御するアクチュエーターと、カメラやLiDARなどを後付けすることで、自律走行、遠隔操作、
自動車メーカー各社が2024年9月6日、経済産業省の「蓄電池に係る供給確保計画」の認定を受けたと発表した。電動車の普及と経済安全保障のため、蓄電池の安定供給確保を後押しする。 経済産業省が定める「蓄電池に係る安定供給確保を図るための取組方針」は、経済安全保障推進法に基づき、特定重要物資として指定した蓄電池の生産基盤を強化するためのものだ。蓄電池だけでなく、部素材や製造装置も対象となる。 蓄電池は装置産業のため、大規模な投資が求められる。蓄電池のサプライチェーンとして、生産能力や技術を確保するために政府が支援する。 なお、2023年4月と同年6月にも複数の企業が蓄電池の供給確保計画の認定を受けている。 トヨタ自動車 トヨタ自動車は、2026年導入の新型EV（電気自動車）に搭載するパフォーマンス型の次世代電池と、全固体電池の開発／生産計画が認定された。パフォーマンス型の次世代電池に関する計画は
自然科学研究機構 核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第1回では、地上で実現する核融合反応とはどのようなものか、核融合発電の優位性と安全性、実現に必要な物理的条件、どうして核融合発電が必要なのかについて紹介します。 今回から3回に渡り、核融合発電の基礎知識について解説記事を書かさせていただきます。分かりやすく、細部にわたって説明していきますので、よろしくお願いいたします。著者は自然科学研究機構 核融合科学研究所で、核融合実験装置の設計／製作に携わった経験があり、現在は広報室長を兼任しアウトリーチ活動をけん引しています。 最近は、海外で核融合のスタートアップが勃興したこともあって、ニュースなどで核融合発電が取り上げられることが増えてきました。しかし多くの人は、この聞き慣れない言葉に不安を持つようです。何せ、名前に「核」が付きますから。そのような不
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