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ここでは、中国の漢詩の口語訳、書き下し文について調べるための資料をご紹介します。日本の漢詩については、「日本漢詩を調べる」をご参照ください。また、お調べになりたい漢詩の時代や作者などが不明な場合は、「漢詩の出典」で詳細を調べてから、口語訳、書き下し文を調べる方が、スムーズに調査できる場合があります。 【 】内は当館請求記号です。 1. データベース国立国会図書館サーチ 当館の所蔵資料のタイトルだけでなく、各種主題に基づく目次データや国立国会図書館デジタルコレクションの目次、書誌事項等を検索できます。収録されている漢詩集には、目次に詩題や著者名が入っているものもあります。目次データの詳細は「国立国会図書館サーチで検索できる目次データ」をご覧ください。国立国会図書館デジタルコレクション 収録資料の中には、漢詩集も多数収録されており、口語訳、書き下し文が掲載されている場合があります。著作権処理が
句の一部分、詠まれている語などから俳句・俳諧の出典を探すことのできる資料や、俳句や俳諧の現代語訳や解釈を調べる際の主な資料などを紹介します。 書誌事項末尾の【 】内は当館請求記号です。 1. 俳句・俳諧の出典を調べる1-1. 全文データベースで検索する作者名や句に含まれる語などのキーワードから検索できるデータベースを紹介します。 『新編日本古典文学全集』（ジャパンナレッジLib（当館契約データベース）で利用可） 【時代】 古代～近世 【収録】 『新編日本古典文学全集』全88巻（小学館 1994-2002 【KH2-E9】） 【検索】 全文検索 【備考】 記紀・萬葉などの古代文学から近松・西鶴などの近世文学まで263作品を全文検索することができます。原文だけでなく、現代語訳・注釈も掲載されています。ジャパンナレッジLib（当館契約データベース）で利用することができます。俳諧データベースー俳諧
1.全文検索とは全文検索では、図書や雑誌のタイトル・目次だけでなく、本文・挿絵のキャプションなどを検索することができます。タイトル・目次からでは見つけられない記述を発見できる可能性があります。一方、関係のない情報がヒットする可能性もあり、対象・範囲や特徴を把握して用いることが必要です。 この記事では、主に国立国会図書館の提供するウェブサービスで全文検索機能を活用する方法についてご説明します。 2.国立国会図書館デジタルコレクションの全文検索国立国会図書館デジタルコレクションでは、収録された資料の多くについて全文検索を行うことができます。 全文検索の対象は次のとおりです。 電子ファイルに埋め込まれている全文テキスト（電子書籍・電子雑誌、電子形態で収集した博士論文）OCR（光学文字認識）処理によるデジタル化資料（図書、雑誌、官報等の一部）の全文テキスト ※OCR処理による全文テキストは校正を行
リサーチ・ナビは、調べものに役立つ情報を紹介する国立国会図書館の調べ方案内です。 テーマや各種資料ごとに、調査のポイントや参考になる資料、便利なデータベース、使えるWebサイト、関係する機関などを紹介しています。
業界動向を調べるための情報源としては、統計、名簿、調査・レポート、専門雑誌・専門新聞、インターネット情報源などがあります。業界動向には、生産量、販売額、従業員数などの統計のほか、市場規模、業界展望、製品価格、マーケットシェア、ランキング、業界名簿などの情報が含まれます。ここでは、業界動向が掲載されている情報源を紹介するほか、それらの情報源をタイトルおよび団体名などから検索する方法を紹介します。 海外の業界動向は海外の業界動向の調べ方をご覧ください。 【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。 『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。 1. 業界全般を調べる産業全般にわたって業界動向を調べるための情報源には、以下のような
江戸幕府は禁教と貿易統制を目的として、寛永16（1639）年にはポルトガル船の来航を禁止、寛永18（1641）年にはオランダ商館を長崎の出島に移し、いわゆる「鎖国」体制を確立しました。「鎖国」体制下でもオランダ、中国との交易や朝鮮、琉球との通信は続けられ、特に唯一の西洋国家であるオランダがもたらした文物は、我が国が近代的な西洋知識を得るための貴重な情報源となりました。 オランダを通じて入手した蘭書は、暦を司る幕府の天文方やオランダ通詞（通訳官）、蘭学者らの限られた知識人たちによって翻訳されました。一方で、蘭学による幕政への影響を警戒し、幕府は蘭書の翻訳出版を厳しく規制していました。 我が国で蘭学が隆盛した18世紀後半から19世紀半ばにかけては、西洋諸国では市民革命や産業革命が起こり、近代化が進んで世界情勢が大きく変化した時代でした。本章では、オランダを通して見た世界、そして世界から見た日本
NDLイメージバンクは国立国会図書館の電子展示会です。国立国会図書館の蔵書から、浮世絵、図書、雑誌などの様々なメディアに掲載された選りすぐりのイメージをお届けします。画像はすべて著作権保護期間を満了しています。
昭和27年4月8日 閣議決定 収載資料：厚生情報 4(5) 参議院厚生委員会専門員室 1952.5 p.140 当館請求記号：YA-1037 平和条約の発効による独立に際し、国をあげて戦没者を追悼するため左記により式典を実施する。 記 一 政府主催で、五月二日新宿御苑において、両陛下の御臨席を仰いで、全国戦没者追悼式を行う。 二 本式典の戦没者の範囲は、支那事変以降の戦争に因る死没者（戦災死者等を含み、軍人軍属に限らない。）とする。 三 本式典は、宗教的儀式を伴わないものとする。 四 本式典中の一定の時刻において、全国民が一せいに黙とうするよう勧奨する。 五 本式典には、全国から遺族代表を参列させる。 なお、参列に要する経費に対し、一定額の旅費を国より補助する。 備考 各都道府県及び各市町村においては、その実状に応じ、それぞれ適当な時期において戦没者追悼の式典を行うよう勧奨する。
若狭久々子湖 陸奥蔦温泉 佐渡西三川坂 奈良春日神社 さぬきの高松城 雪の明ぼの（佐渡小木港） 浜小屋（越中氷見） 出雲日乃御崎 出雲松江（おぼろ月） 出雲松江（曇り日） 出雲松江（三日月） 白馬山より見たる朝日岳 飛騨中山七里 石積む舟（房州） 金沢浅野川 小浜堀川 晴天の雪(宮嶋) 小千谷旭橋 出雲の美保ケ関 加賀八田 但馬城崎 周防錦帯橋 肥前加津佐 京都上賀茂 伊予川之江 榛名摺臼岩 木曽川と飛騨川と合流する美濃の河合 伊香保の夏の夕 雄鹿半島竜ケ崎 上総興津 夜の潮来 後志國せたかむゐ岩 大根河岸の朝 上野清水堂 矢口 池上市之倉（夕陽） 明石町乃雨後 千束池 桔梗門 不忍池之雨 平河門 男鹿半島龍ヶ島 男鹿半島嵩雀窟 秋田空巣沼 秋田八郎潟 大阪 天王寺 桜田門 星月夜（宮島） 木曽河蓬莱岩 尾州亀崎 秋田土崎 福岡西公園 別府乃朝 荒川の月（赤羽） 瀧之川 別府乃夕 大宮見沼
インターネットもテレビもない時代、書物は多くの人々にイメージを届ける媒体でした。 NDLイメージバンクでは、浮世絵、図書、雑誌などの様々なメディアに載ったイメージをお届けします。 新着
■欧州連合について ■ドキュメント ■基本資料 ■EU法について ■法令資料 ■判例資料 ■議会資料 ■主要統計 ■EURレポート ■テーマ別主要資料 ■検索ツール EUは、欧州連合条約（EU条約）をはじめとするEUの基本条約によって設立、運営される国際機関です。 EUでは、基本条約によって加盟国の主権の一部がEUへ移譲され、主権が移譲された政策分野においては、加盟国に代わってEUが権限を行使します。そのため、EUの法体系は、国際法とも、また加盟国の国内法とも異なる独自の体系となっています。 EU法の種類EU法は、一次法（Primary Legislation）、二次法（Secondary Legislation）、判例（Case-Law）の3つに分けることができます。 1．一次法一次法とは、EUの基本条約を指します。現行の基本条約は、2009年12月に発効したリスボン条約により改正された
近年、インターネットで紙面を閲覧できる中国語新聞が増えてきました。多くの新聞社のウェブサイトでは当日分の新聞を無料で公開しています。中には、過去数年分の新聞の紙面を公開しているウェブサイトもあります。また、中国や台湾の機関では、中華民国期や1950-1960年代に発行された新聞の紙面をデジタル化し、無料で公開しているものもあります。ここでは、インターネット上で閲覧できる中国語新聞の探し方や有用なウェブサイトをご紹介します。 1．中国1.1.新聞社のウェブサイトを探す中国で発行されている新聞の多くはニュースサイトを設置しており、当日のニュースや過去の記事を閲覧できます。そのようなウェブサイトを探すには、当室で作成しているAsiaLinksのほか、次のウェブサイトも便利です。 地方重点报网导航（中国経済網） 中国の政府系新聞『经济日报』のニュースサイト「中国经济网」上で提供されているリンク集で
ここでは、EU法の立法過程及びその過程にある法案や関連資料の調べ方を紹介します。なお、【】内は当館請求記号です。 1. EU法とは1-1. EU法の種類EU法は、一次法、二次法、判例等に分けることができますが、ここでは主に二次法を対象にしています。EU法の種類の概要は、「EU（欧州連合）：EU法について」のページをご覧ください。 1-2. 関係機関と立法法案の内容により異なりますが、EU法の立法に際しては、欧州委員会（European Commission）が提出した法案を、欧州連合理事会（Council of the European Union、以下EU理事会）と欧州議会（European Parliament）[1]が審議して採択するのが一般的です。また、一部の法案では、補佐機関である経済社会評議会（Economic and Social Committee）及び地域委員会（Comm
公的機関では新型コロナウイルスに関する二次利用が可能なデジタルデータ（オープンデータ）を提供していることがあります。 このページでは、新型コロナウイルスに関する公的機関のオープンデータおよびオープンデータの利活用事例を探せるウェブサイトのうち、主要なものを取り上げて紹介します。利用条件は、各ウェブサイトをご覧ください。 1. 世界米国 共通役務庁 DATA.GOV キーワードでデータセットを検索することができます。EU COVID-19 Coronavirus data キーワードでデータセットを検索することができます。韓国 行政安全部 공공데이터포털【公共データポータル】 / Open data portal キーワード（例：「코로나19」（コロナ19））でデータセットを検索することができます。2. 日本内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室 各種データ 累積の陽性者数、入院治療等を
産業情報ガイド産業について調べるための統計、名簿、調査・レポート、専門雑誌・新聞、インターネット情報などを紹介しています。最新の動向や情報が掲載された情報源を掲載しています。 下位カテゴリ業界動向・統計農林水産業・鉱業製造業サービス業海外の業界動向
ここで取り上げるコンビニエンスストア業は、日本標準産業分類の小分類563「コンビニエンスストア」に該当します。 コンビニエンスストア業について調べるための資料には以下のようなものがあります。【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。 『資料名』（書誌情報）の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。 1. 統計資料、名鑑類、調査・レポート等『商業動態統計年報』（経済産業調査会 年刊 【Z41-786】） 卸売業と小売業の販売活動を調査する「商業動態統計」の調査結果です。「コンビニエンスストア販売」の部に「商品別販売額等及び前年比」、「都道府県別商品販売額等及び前年比」が掲載されています。経済産業省ホームページ内商業動態統計に掲載されています。『
新型コロナウイルスに関する図書館等の取組を紹介します。 内容は、随時更新します。 「WARP」と記載しているリンクは、当該図書館等では更新・削除済みで、国立国会図書館インターネット資料収集保存事業（Web Archiving Project: WARP）に保存されたページを表示するものです。 WARPには一部国立国会図書館内限定公開のページがあります。 1. 日本全国国立国会図書館 WARP 2020年5月特集 「新型コロナウイルス感染症」国立国会図書館 新型コロナウイルス感染症関連資料リスト_和書(CSV:18KB)・新型コロナウイルス感染症関連資料リスト_洋書(CSV:18KB)国立国会図書館国際子ども図書館 夢の図書館―東京上野・国際子ども図書館をおうちで見学日本図書館協会 新型コロナウィルス感染症への図書館の対応事例学校図書館協議会 新型コロナウイルス感染症拡大防止対策下における学
新型コロナウイルスに関する主要な国際機関や公的機関のウェブサイトと、日本の主に国や自治体のウェブサイトの情報をまとめています。最新の情報は各ウェブサイトをご覧ください。 1. 世界の状況Coronavirus disease (COVID-19) Pandemic(WHO) 「概況報告（Situation Report）」は各国ごとの感染者数、死亡者数をまとめています。毎日更新されます。「誤った情報（Myth busters）」は、「太陽を浴びたり、25度以上の気温の場所に身を晒すと感染しない」といった情報について、ひとつひとつ誤りが指摘されています。コロナウイルス感染症（COVID-19）WHO公式情報特設ページ（WHO神戸センター） 世界各国の感染状況や世界全体に向けた一般向け情報、技術的ガイダンスなどを日本語に翻訳しています。COVID-19 Law Lab（WHO） 新型コロナウイ
この記事は2023年5月19日で更新を停止しました。 各新聞社のウェブサイトでは、新型コロナウイルスに関するニュースや情報がまとめられた特集ページが開設されています。 このページでは、そのうち主なものを取り上げて紹介します。 海外の新聞社のウェブサイトについては、新型コロナウイルスに関する主な新聞社ウェブサイトの特集ページまとめ（海外版）をご覧ください。 内容は、随時更新・追加します。 更新が停止しているページには、【】内に最終更新日を示しています。 1. 全国紙 - 国内・海外の最新情報や基礎知識を調べる新型コロナウイルス最新情報：朝日新聞デジタル（朝日新聞社） https://www.asahi.com/topics/word/コロナウイルス.html 新型コロナウイルスに関する最新ニュースが、分野（くらし・医療、世界の動き、予防と治療など）または都道府県別にまとめられています。 また
交通事故判例には、損害賠償請求事件に代表される民事事件と、道路交通法違反で起訴されるといった刑事事件が考えられますが、ここでは民事事件の判例等の調べ方をご紹介します。 主題を問わない判例の調べ方については、「日本-判例の調べ方」をご覧ください。なお、【 】内は当館請求記号です。 1. 交通事故判例（民事事件）等の調べ方民事事件の交通事故紛争に関しては、過失相殺の割合や損害賠償額等が立証の焦点となることが多く、裁判実務で使用されている事故類型ごとの各種基準や類似の裁判例を調べることが多くあります。ここでは、このような各種基準や類似の裁判例を調べる方法をご紹介します。 また、裁判外紛争処理手段（ADR)の一つに裁定があります（詳しくは、公益財団法人交通事故紛争処理センターの法律相談、和解あっ旋および審査の流れをご覧ください）。裁判例ではありませんが、裁定事例を収録する資料も、以下ではご紹介しま
図書館や美術館・博物館、文書館などの所蔵資料や所蔵品のデジタルデータをデータベース化したものを一般的に「デジタルアーカイブ」と呼んでいます。例えば、国立国会図書館が提供している「国立国会図書館デジタルコレクション」がこれにあたります。 著作権保護期間を満了した資料の画像について、出版・放映・インターネット上での公開等の目的で複製使用する場合の申請を不要としているデジタルアーカイブが増えています。 ここでは、国内の図書館が提供しているデジタルアーカイブのうち、一部あるいは全部の画像の転載について、一定の条件を満たせば申請が不要のものを紹介します（網羅的なリストではありません）。なお、申請が必要な画像を含むものもあります。また、トリミングなどの改変を行った場合は、その旨の記載が必要な場合もあります。転載の条件は、各アーカイブで異なりますので、詳細はそれぞれのサイトをご覧ください。 1. 国立国
書誌事項末尾の【 】内は当館請求記号です。 1. 概略国立国会図書館（以下、当館と呼びます）は1948（昭和23）年に設立されました。 あらましは以下のウェブサイトなどにまとめられています。 当館ホームページ>国立国会図書館について>沿革 「国立国会図書館小史」（略年表）へのリンクがあります。国立国会図書館百科編集委員会 編『国立国会図書館百科』（出版ニュース社 1989 【UL214-E6】） 2刷（事実上の第2版）です。2. 館史当館は今までに以下のような館史を編纂しました。 「資料編」には年表、組織変遷図、幹部職員リストなどがあります。 『国立国会図書館三十年史』（国立国会図書館 1979 【UL214-7】） 前史も含みます。『国立国会図書館三十年史 資料編』（国立国会図書館 1980 【UL214-7】）『国立国会図書館五十年史 本編』（国立国会図書館 1999 【UL214-G
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