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大谷翔平
life.mattoco.jp
リーマンショックで大損した私が、お金に関する本を19冊よんで「いいとこどり」でアドバイスを実践した結果、NISA制度で全世界株式を積み立てることにした話。 3年ほど前、「投資」について書いたことがあります。 なぜ、投資のド素人の私が記事を書いたのかと言うと、「金融の専門知識を持たない人間が、投資を行うには、どのような考え方を持って投資をすればよいのか」をきちんと言語化したかったからです。 リーマンショックで大損してしまった私が、投資を再開した理由 リーマンショックで失敗した愚かな投資家は誰か、と問われたら「私です」と即座に言えます。 素人がこぞって参入してきたらそろそろ相場がヤバい、と聞いたことがありますが、まさに高値で掴んで、その後暴落、という、昨年の仮想通貨ブームのような状況に、リーマンショック時の私も乗っかってしまいました。 しかし、その後10年近くが経ち、起業したことをきっかけに、
米国株に投資する楽しみの1つに配当があります。米国株の多くは年に4回の配当を出しており、配当目的で投資をしているという方は多いのではないでしょうか。中には60年以上も増配を続けている米国企業もあります。米国の増配株に投資をすることで、継続的にインカムゲインを得られる可能性はあります。 しかし、米国株の配当は、米国と日本の両方で課税されており、二重課税になっているという問題があります。実は米国で引かれた所得税の全部または一部は、「外国税額控除」を申告することで国内の所得税還付を受けることができます。この記事では外国税額控除の申請方法を制度のデメリットを含めて解説します。 米国株式の配当に対する税金 国内に居住する日本人は、国内外の全ての所得に対して申告義務があります。*1 外国で発生した所得は現地で税金が源泉徴収された上に、日本でも課税対象になるため、二重課税になってしまいます。米国株の配当
私は「貯金は必要だ」派に属してはいますが、「何が何でも、身を削ってでも貯金しておいたほうが良い」という人々には賛同できません。 というのも、適切にお金を使うことは、長期的に見て大きなリターンをもたらすからです。 ただここで言う「お金を使う行為」は「消費」とは少し違いますし、一般的な「投資」とも異なります。 とくに「投資」と言うと「金融商品」を思い浮かべる人もいるかも知れませんが、ここで言うお金の使い方とは違います。 ではどのようにお金を使い、どのようなリターンを狙うか。 私が推奨するリターンは「高いQOL(Quality of Life 生活の質)」です。 つまり「将来にわたって、生活の質を上げるものにお金を使いましょう」というわけです。 例えば、「心身の健康」への投資。 長期的に見れば、確実にQOLを上げてくれる良い投資です。 いくらお金があっても、健康を損なっていれば、何にもならないで
内閣府が発表した調査結果*1によると、コロナウイルス禍に伴う全国のテレワーク率は34.6%、テレワーク経験者のテレワーク利用希望は8割を超えています。 この事実から見ると、テレワークの満足度は非常に高いと言えます。 何しろ、「継続希望が8割」なのです。 テレワーク経験者の多くはテレワークに移行することを望んでおり、「場所にとらわれない働き方」は概ね好評のようです。 しかし残念ながら、テレワーク率そのものは、コロナウイルス禍の真っ只中にあっても35%程度。 さらに、緊急事態宣言が明けたあとの通勤時間帯の電車を見ると、「通勤ラッシュ」が復活しつつあるようです。 ここから推測できるのは、やはり多くの企業・人にとって「テレワーク」は望ましいと考えるものの、ハードルは高いのではないかという仮説が浮き上がってきます。 一体なぜこれほど多くの企業が、満足率の高い働き方であるはずのテレワークを、主たる働き
『転職と副業のかけ算-生涯年収を最大化する生き方-』より、「副業」が成功するための思考について、ご紹介しようと思います。著者のmotoさんは、わずか32歳で本業年収1250万、副業で年4000万円稼いでいると話題な方で、今回、彼の思考についても触れていきたいと思います。 この本の趣旨は非常にシンプルです。 大きく所得を上げるには、 の3つを守ること。 そしてなにより 「楽して稼げる方法はなく、成果や目標にコミットして、諦めずに継続する」 という、当たり前の事実を認識することが不可欠だと述べられています。 これは、会社員として給料を上げるのに必要なことと、同じかもしれません。 だから、この通りのことができれば、本業でも副業でもこの先、お金のことで困ることは、少なくなると言えるでしょう。「稼ぐこと」は、実は非常にシンプルなのです。 「誰でも稼げる副業」は存在しない さて、このような「副業のスス
このレポートについては様々な声があるようですが、個人的には、老後のことを皆が、とくに下の記事のように若い世代が直視するいい機会だとポジティブに捉えています。 老後資産「2000万円」問題 声を上げ始めた現役世代 老後の金融資産に2000万円が必要との試算を示した金融庁の報告書は公的年金への不安を呼び起こした。 「そんなにためられない」「公的年金だけで足りないのは分かっていた」など様々な意見が飛び交い、老後の資産に関するセミナーや年金の十分な給付を求めるデモに参加する若者の姿も見られる。
世界には、投資で財を築いた有名な投資家が数多くいます。投資の世界に身を置いたストーリーは様々ですが、彼らはどんな態度でお金と接し、お金と付き合っているのでしょうか。 また、お金とどう向き合って接しているのかを、世界的に有名な投資家の中から数人をピックアップし実話を交えてお伝えしていきます。 莫大な資産を築いている人は、お金への接し方も意外とシンプル。普段何気なく使っているお金に対しての気づきをお伝えしていきます。 投資家とはお金を投資し運用する人 投資と言われても、いまいちピンと来ない人もいます。投資とは、利益を見込んでお金を出すことで、株式や投資信託などの購入がこの「投資」に当たります。※1さらに投資家とは、資産を運用し、利益を得る事を生業としている人。つまり、お金に働いてもらってお金を増やしている事を仕事としている人という事となります。※2 今では有名な投資家も、投資家デビューを果たし
株式投資を始めたという人の中にも、また、投資経験は数年ある人でも、「株の買い時がいつなのかよくわからない」という人も多いのではないでしょうか。今回は株式投資で直面する「株の買い時」について考えていきましょう。 株の買い時ってそもそもあるのか 株価は変動するものです。そうしたこともあり、「そもそもいつ買い時かわからない」という人も多いのではないでしょうか。 株価が上がるときに買うのがいいのか、また株価が下がったときに買うのがいいのか、これには様々な意見があります。 株価が上がっているときは、何か株価が上昇する好材料があるということがあります。その際に買っておけば、その銘柄への買い傾向が続く間は、需給が良好という背景も手伝い、自分の買値よりも株価が高い状態にあり、株で儲かったという体験をした人も多いのではないでしょうか。 しかし、株式市場では、株価が上昇したところで買いその後株価が下落すると、
子どもを出産し数年もすれば、幼稚園や保育園選びにはじまり、「小学校は私立に通わせたい」、「大学は自分が卒業した大学程度には進学してもらいたい」など先のことにも考えが及び始めるでしょう。その際に、「子育てに一体いくら費用が必要なのだろうか」と思いはじめるのは誰しも同じかと思います。今回は子育て費用にはどれくらいのお金が必要なのかを見ていきましょう。 子育て費用とは そもそも子育て費用にはどのような費用が含まれるのでしょうか。内閣府によれば※1、以下の様な費用が子育て費用に含まれています。多岐にわたりますが、費用を正確に把握するためにひとつずつ見ておきましょう。 出産後に必要となる子育て費用の項目 衣類・服飾雑貨費 食費 生活用品費 医療費 保育費 学校教育費 学校外教育費 学校外活動費 子どもの携帯電話料金 おこづかい お祝い行事関係費 子どものための預貯金・保険 レジャー・旅行費 「こんな
「なぜ、今の会社をやめようと思ったのですか?」と面接官が聞きました。 応募者は、 「もっと大きなやりがいを得たかったからです。」 と、即答します。 「具体的には、どのようなことでやりがいを得られるとお考えですか?」 「御社の◯◯事業について、webサイトやニュースリリースで拝見しました。営業職を募集していたので、その仕事ができれば、大きなやりがいが得られると思いました。」 「それは、今在籍している会社でも可能ではないですか?異動願いなどは出されました?」 「はい、出しました。残念ながら、希望は叶わずでして……」 「なんと言われましたか?」 「いえ、特に何も。」 「異動願いが却下された原因は、なんだと思いますか?」 「正直、わかりません。」 面接官は少し考えてから、質問しました。 「今の仕事には、あまりやりがいはないですか?」 「ないわけではありません。面白いと思うこともあります。」 「では
つい先日、知り合いの医師と、食事をしに行ったときのことです。 会話の中で「フィナンシャル・インディペンデンスを獲得してますか?」と聞かれました。 フィナンシャル・インディペンデンスとはあまり聞き慣れない言葉ですが、直訳すれば「経済的自立」、要は「お金の心配をしなくてすむ状態」のこと。 その方の口ぶりだと、「心配をしない」という程度よりも、「あくせく働かなくても、十分な収入が得られる状態」、つまり成功した投資家、もしくはビジネスオーナーのように「お金持ちですか?」と聞かれたのかもしれません。 当然のことながら、私は頑張って働かなければいけないので、 「いえ、そんなんではないです」 と答えると、 その医師は、 「早く稼いで、あがりたいですよ。」 と、言いました。 だが、そのときに一つ、私は思いました。 「我々は、どれほどのお金を持っていれば、お金の心配をしなくてすむようになるのか?」と。 お金
「家庭の経済力と、子どもの学力は関連がある」というデータが示すこと 2018年3月に、お茶の水女子大学から「保護者に対する調査の結果と学力等との関係の専門的な分析に関する調査研究」というタイトルのレポートが発表されました。 調査研究の目的は、家庭状況と児童生徒の学力等の関係を分析すること。 家庭の経済的な状況から保護者の考え方までを網羅した、大規模なサンプル調査を用いた研究です。 報告書ではいくつかの知見が述べられていますが、その中でも特に取り上げられているのは以下の3つです。 1)子どもの学力は、家庭の経済力と正の相関がある。 2)子どもの学力は、非認知スキル(意欲、忍耐力、自制心など)と緩やかな正の相関がある。 3)経済的に恵まれていなくとも学力の高い子どもは、保護者が知的な好奇心を高める働きかけを行っており、非認知スキルが高い。 出所) 国立大学法人お茶の水女子大学「保護者に対する調
仕事柄、「お金の貯め方」について聞かれることが多いのですが、実際にweb等で「お金の貯め方」について調べてみても、具体的な方法を細かく書いたものから風水や占いなどの類まで幅広いですよね。今回はなるべくポイントを絞り、お金を貯めようと思った時に最低限身に着けておきたい3つの方法についてお話したいと思います。 方法1:事前に貯蓄する額を決めてから支出する-「収入」-「貯蓄」=「支出」 では、具体的に手元に残るお金を増やす方法について考える前に、まずは基本的な考え方から確認してみましょう。 「収入」ー「支出」=「貯蓄」 これはよく目にすると思いますが、入ってきたもの(収入)から出て行くもの(支出)を引いたものが残り(貯蓄)になるので、貯蓄を増やすためには、①収入を増やすこと、あるいは②支出を減らすことしかないと良く言われますよね。 では、収入をなるべく増やせばいいのでしょうか?昨今では、副業ある
専業主婦(夫)世帯と共働き世帯の割合がはじめて逆転したのが平成4年(1992年)。緩やかに、そして確実に、共働き世帯の比率は増加傾向で推移しています。 共働き世帯が増え続けるなか、専業主婦世帯が多かった親世代の話はあまり参考にならないようで、共働き世代ならではの家計管理の悩みを抱える方も多いようです。 実例に見る共働きでも家計破綻しやすい3つのタイプ 家計破綻に陥る世帯とはどういう世帯でしょうか?経験則にはなりますが、大きく3つのタイプがあげられます。 1.「完全ノープラン」型 これは読んで字のごとく、お金の使い方に計画性のない夫婦です。「自分はこうはなるまい」と思うかもしれませんが、あれもこれもと無計画な散財ばかりがこのタイプではありません。 互いの趣味を尊重する夫婦が、各々の領域(お財布事情)に踏み込まないゆえに支出を重ね、家計全体を振り返ると・・・なんていうのがこのタイプです。 2.
三年ほど前、「下流老人」というキーワードが流行ったことを覚えている方もいるかもしれません。 貧困者の支援を行うNPOの代表である藤田孝典氏が、著書「下流老人 一億総老後崩壊の衝撃」で使用した言葉です。 藤田氏の定義によれば、下流老人とは「生活保護基準相当で暮らす高齢者、およびその恐れがある高齢者」を意味します。 例えば、首都圏に住む一人暮らしの高齢者の場合、生活保護で支給されるお金は月額13万円程度です。 ただし、医療や介護などのサービスは別途、現物支給されるうえ、所得税や住民税なども免除されるため、現物給付や控除された金額を収入として換算すると、額面よりも実際に支給されている額に換算するともう少し多くなります。 したがって、年金などを含めてそれ以下の収入で生活をする老人は「下流老人」と言えるでしょう。 誰もがなる可能性のある「下流老人」 この流行の背景には、「下流老人」という言葉が『格差
少し前、立て続けに転職希望者から「面接対策をしたい」という相談を受けました。 面接官が何を手がかりに人を見るのか、知りたいとのことでした。 残念ながら、この質問に適切に回答するのは、非常に難しいです。 というのも、多くの会社では判断を面接官の感覚に委ねているため、面接には正しいやり方というものが存在しないからです。 「そうは言うけど、転職サイトにはたくさん「面接対策」が載っているじゃないか」 という方もいるでしょう。 しかし、多少なりとも知的であれば、転職サイトの受け答えはあくまで「参考」程度に留めます。なぜなら、あれは「面接官に嫌われないようにする」最低限のラインに過ぎないからです。 面接は「人が人を選ぶ」という極めて複雑なプロセスであり、会社の状況のみならず、面接官の在籍している部署や採用の意図、果ては「面接官の気分」で結果が大きく変わります。 そこに「画一的な答え」は存在しません。
最近、「転職サイトも転職エージェントも使わない転職」を目にする機会が増えました。 というのも、最近は「SNS経由や、知人に直接声をかけて採用する」というスタイルでの採用が、珍しくなくなってきているからです。 もちろん、私の観測範囲の中での限られた話なので、安易に一般化するつもりはありません。 ですが、たった5年前と比べてみても、「転職サービスを経由しない採用」は、SNSのリテラシーの高い人々が集まる業界、特にスタートアップ界隈、webサービス界隈で一般的になりつつあると感じます。 これについては、私以外にも感じている方がソコソコいるようで、以下の記事に書かれているような実感値は、私のものと一致しています。 ”新聞の三行広告から雑誌、フリーペーパーを経てネットにと形を変え、多くの雇用を生み出してきた求人広告がSNSに喰われる日がそう遠くない未来にくるかもしれないと思っています。 周囲にHRビ
こんにちは。三菱UFJ国際投信の西村です。 今回は前回までと少し趣向を変えてお届けしたいと思います。 いきなりですが、本は偉大です。世の中を変える力を、持っているからです。 そして、それは決して誇張ではありません。 印刷技術がなく写本しかなかった当時は、本はあまりにも高価でした。 手に取る人は少なく、文字を読める人も少なかったため、そこに書かれていた知識も特権階級に独占されていました。 しかし、15世紀にグーテンベルクが活版印刷の技術を生み出して以来、本は知識を一部の特権階級のものからすべての人々のものへと変貌させます。 印刷革命の落とし子、すなわち「本」は、その後ルネサンス、宗教改革、科学革命など、様々なイノベーションの引き金になり、ついには現代の代表的な国家形態、「国民国家」に至ります。 出所)P・F・ドラッカー:著 上田淳生:訳「ネクスト・ソサエティー歴史が見たことのない未来がはじま
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