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本人はこんな呑気なことを言っているが果たしてその本意は知れず。 前回の投稿では、アメリカにおける理数系教育の現状と、それに対するメディアの冷淡な扱いについて触れた。今回はその延長線上として、「ノーベル賞」に対するアメリカ社会の一般的な反応について簡単に紹介したい。

1. 概要よく日本人駐在員の話を聞くと、「アメリカでは欲しい物がなかなか手に入らないので、一時帰国の際に日本で大量に買い込み、それをスーツケースに詰めて戻る」というエピソードに出会う。アメリカといえば「物が溢れる国」「資本主義の象徴」というイメージが先行する。しかし、実際に生活してみると、「物は多いのに欲しいものがない」という逆説的な現象が現れるのだ。 もちろん、これは単なるイデオロギーの対立を語るものではなく、一消費者として資本主義の先鋭化がどのようなデメリットをもたらすかという、あまり語られてこなかった現象の一端である。日本にいると、SNSやメディアから「アメリカ＝巨大市場で品揃え豊富」という表層的な情報だけを受け取りがちだが、実際に暮らしてみなければ体感できない部分が確かにある。

0. 初めに 筆者は親の仕事の都合でアメリカに居住し、義務教育を受けた経験を持つ帰国子女である。その立場から最も違和感を覚えたのは、日本における「アメリカの理数系教育は先進的であり、日本は遅れている」というナラティブである。日本のメディアや評論は、アメリカの成功した起業家を例に持ち出し、日本の理数系教育への批判につなげる傾向がある。 しかし、当事者としてアメリカの教育現場に身を置いた経験から言えば、その主張には同意できない。むしろ現場の空気感としては「理数系を学ぶ生徒は変わり者」という認識が強く、数理教育が社会的に高く評価されているわけではなかった。これは、日本社会が抱きがちな「アメリカは理数系教育に積極的」というイメージとは大きく乖離している。 さらに不可解なのは、日本の報道や世論、ネットがアメリカの理数系教育についてほとんど掘り下げてこなかった点である。トランプ政権下のH1-Bビザ規制

概要日本ではしばしば「アメリカは労働の流動性が高いからパワハラは起きにくい」「訴訟リスクがあるから上司は強く出られない」といった前提が語られる。しかしこれは大きな誤解に基づいている。アメリカには日本のような「パワーハラスメント」という概念が連邦法レベルで定義されておらず、法的枠組みの中で明確に扱われていないにすぎない。結論から言おう。アメリカはパワハラ大国だ。 実際の現場では、怒鳴りつける、物を投げる、人格を否定するなど、日本なら即座にパワハラと認定されそうな言動が日常的に行われている。それらが違法とみなされないために、むしろ「一般的な職場の風景」として処理されている側面すらある。アメリカは逆に労働流動性が高いからこそ、組織におけるパワハラが改善されずそのまま放置されているという悪循環に陥る。 近年の調査では、アメリカにおける職場いじめやハラスメントの訴えはむしろ増加傾向にある。労働市場の