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ロシア皇帝ニコライ�U世（ニッキー）とドイツ皇帝ウィルヘルム�U世（ウィリー）は、いとこ同士ということも手伝いしばしば電報を深夜でも交わす仲だった。年齢がウィルヘルム�U世のほうが年上で帝位についたのも先だったため、ややリードする立場だったようだ。しかし体制としてはロシアの方が皇帝に権限が集中していたのは明らかで、ニコライ�U世の電報は臣下のチェックはないが、ウィルヘルム�U世の方はあったようだ。 二人は開戦直前の緊迫したなか電報をやりとりしている。電報は１９１８年ニューヨークで出版され公開された。ソースはドイツ側からで英文で発表された。 これは１９１４年７月２９日からの交換電報の全文である。 宮廷に戻られたときいて欣快に存じます。この重大な局面で、陛下の助力をお願いしたいのです。弱国に不名誉な宣戦布告がなされました。ロシアにおけるいきどおりは、極限に達しており、私も同感する次第です

これらの都市の人々はドイツ語を話すが多くはドイツ民族出身ではない。周辺の農村から都市へ職を求め移住、数世代後、ドイツ語を母国語とするようになったに過ぎない。また二重帝国ではボヘミアと上オーストリアを除き工業はあまり発達しなかった。つまり圧倒的に農業国だった。そして都市は農村からすると国際的にみえたに違いない。ハプスブルグ家を脅かしたのは農民国家主義である。 しかし、行政機構の肥大化のせいだろうか、ウィーンとブダペストの２都市には帝国全土から人口が流入した。これらの人々も同じくドイツ語化することになる。現在でもオーストリア（国）の田舎ではドイツ姓が多く、反面ウィーンでは少ないのはこのためである。 また上欄にあげた都市は同時に軍団根拠地である。これらの都市はブタペストを除いて、１８５０年代に人口２０万人を越えることはなかった。しかし、１個軍団とは少なくとも動員時５万人の軍隊である。これを以

ソンムの戦いは１９１６年７月１日開始された。この時ＢＥＦの司令官はヘイグだった。ソンム初日、イギリス軍だけでその１日に戦死者１９２４０人、負傷者５７４７０人、行方不明者２１５２人をだした。戦線は狭く２４ｋｍ程度だった。もちろん、これは第１次大戦で1日の攻撃側損害の最高記録である。 １日に捕虜をもっと出すことはある。しかし戦死行方不明者が２万人を越えている。ちなみに第２次大戦で、ヒトラーのドイツは９０日間でほぼ同様の被害をうけながら、フランスを敗北させている。また日露戦争の旅順攻城戦では日本側は７ヶ月で死傷者６万人を出すが、ソンムの英軍は１日でほとんど寸土も得ていない。　　　　 突撃にうつるイギリス軍兵士 イギリスは決して好戦的な国ではない。しかし兵士と軍隊が弱体な国ではない。戦後この日特別なことはなかったように論及自体が避けられている。またある論者は第１次大戦では全世界で１日５千人の戦

昭和天皇の責任追及は主として左翼歴史学者によって行われた。そして注意せねばならないのは、左翼でもマルクス・レーニン主義を主張する共産党系の人々の追及はそれ程厳しくなくむしろ社会民主主義に根拠を置く人々の方が厳しい。 これは当然で共産系の人々にとり、君主制度は前資本主義、封建主義の制度的一部であり、君主は資本家という最大の敵に劣後する。（終戦直後、高倉テルらにより天皇は地主で資本家だという主張がなされたが、党中央から撤回されている。） 一方社会民主主義者は国家による労働者への福祉と大企業の国有化を主張する。この点からは君主制度は経費のムダ使いという事になる。 これらの観点は驚くに値しない。また２・２６事件の首謀者により支持された北一輝、また大アジア主義かつ農本主義の石原莞爾は実質的に大きな政府を要求する社会民主主義だから反君主制となるのは無理はない。 ところがこれらの系列の他に文民、旧軍人の

ヒトラーは、ＤＡＰの会合に初参加してから１９２１年７月の議長就任の間の党勢の伸張を「わが闘争」に生き生きと描いている。１９１９年にミュンヘン革命が打倒されたときヒトラーは伍長にもなれずの伍長補で、生活基盤は何もなかった。 ところがほぼ二年後にはドイツ軍参謀本部兵站総監にして事実上のドイツ帝国の独裁者だったルーデンドルフと対等に渡り合う、バイエルンの代表的国粋（フェルキッシュ）政党の代表となっていた。ヒトラーは名もない政党をほぼ独力でここまで引き上げたことになる。これはめくるめくような現実だ。 「わが闘争」には事実に反する記載が含まれていることはよく知られている。ところがこの二年間のことは多少の修正は必要かもしれないが概ね正しいものが多い。例えばＤＡＰにヒトラーが始めて参加した１９１９年９月１２日の集会に「わが闘争」で２５人前後が参加したとしている。しかるに参加者のサインのある同日付のリスト

アルメニア人の虐殺は期間は１９１５年４月１５日に開始され、終了したのは明確でなく、１９２２年頃と言われる。そして、その時までにキリスト教徒のアルメニア人はトルコ領内に存在しなくなった。 現在のトルコ政府はこの事実の存在を否定しており、治安維持および敵軍（ロシア軍）のスパイ殲滅および戦闘員を戦死させたことがある、としているだけだ。 処刑など積極的な殺戮は成年男子にしか加えておらず、女・子供は一応シリア方面などへの追放に止めた。ただ食料などは十分ではなく、また虐待されたため、途中で相当数が死亡した。この経過についてはシリアに駐在していたドイツ人によりある程度記録が残されており、多数の女性・子供が死に追いやられたことは確実である。 第１次大戦後アルメニア人の一部は報復として、トルコ内外に居住する外交官や政府要人に無差別に近いテロを近時においても加えている。ただ現在独立したアルメニア共和国とは無関