自発光の極み――パナソニックの「Neo PDP」が見えてきた？
パナソニックは10月7日、同社のテレビ生産が累計3億台を突破したと発表した（→関連記事）。同日、行われたプラズマディスプレイの事業戦略説明会では、断片的ではあるが来年投入される新世代プラズマ「Neo PDP」の数値による性能が初めて示された。 パナソニックのNeo PDPは、プラズマパネルの性能を底上げする技術を総称したもの。今年1月の「International CES」で、CESの基調講演に登場した3つのプロトタイプはそれぞれNeo PDPの特徴を分かりやすく形にしていた。つまり、2倍の輝度もしくは消費電力が2分の1になる「高効率」、フルフラットで厚さ24.7ミリを実現した「超薄型」、150V型に至る「超大型化」だ。 CESの基調講演に登場した「Neo PDP」。発光効率を従来の倍に高めたというプラズマパネルと厚さ2.5センチの超薄型PDP（左）。CEATEC JAPANの同社ブースに
松下、キヤノン、日立の3社が液晶ディスプレイ事業で提携
日立製作所、キヤノン、松下電器産業の3社は12月25日、液晶ディスプレイ事業や技術のさらなる強化を目的に、包括的な提携を行うことで基本合意したと発表した。 今回の合意により、日立の100％子会社として中小型液晶パネル事業を行っている日立ディスプレイズについては、日立からの株式譲渡によりキヤノンと松下がそれぞれ株式の24.9％を2008年3月末までに取得する計画。日立の日立ディスプレイズへの出資比率は50.2％となる。 有機EL生産も視野に IPS技術など多くの液晶案連技術を保有する日立は、キヤノン、松下との連携により技術開発を加速させる。一方の松下は、IPSαパネルの安定調達を図り、現在の主力であるPDPと併せて薄型テレビ全体の競争力を高めるのが目的だ。今後は松下が中核となってIPSアルファの次期工場の建設を進め、将来的には同工場で有機ELディスプレイを生産することも視野に入れている。 薄
東芝松下ディスプレイ、透過・反射モード表示が可能なモバイル用液晶
東芝松下ディスプレイテクノロジー（藤田勝治社長）は5月14日、半透過技 術を組み合わせることで、外光下での視認性を向上させたOCB（曲がり配列型） 液晶を開発したと発表した。 開発したのは4.3型の半透過OCBディスプレイで、画素数は横480×縦272、表 示色は1678万色、輝度は400cd/m2。電極構成の異なる透過部と反射部で性能の 最適化が可能な新開発の半透過光学設計技術と駆動方式を導入することで、OCB液晶の特徴である広視野角、高速応答性能を維持しながら、モバイル機器で 求められる「透過」「反射」のどちらのモードでも高い視認性を実現した。 また、OCB液晶が得意とする透過モードでは従来並みの広い視野角と高速応 答性能を確保する一方、反射モードでも広視野角と2.4msec（ミリ秒）という 高い動画応答性能を達成した。
PDPの生産拡大を目指すメーカーは松下電器産業だけ，米iSuppli社がPDP市場調査を発表
米iSuppli Corp.は，世界のPDP市場の調査結果を発表した（発表資料）。2006年のPDP生産台数は1000万台で，売上高は77億米ドル。2006年第4四半期のPDP出荷台数は，同第3四半期比4％増の270万台となった。同社によれば，2006年第4四半期には韓国メーカーがシェアを落としただけでなく，出荷台数においても減速傾向を示したという。 第4四半期における出荷台数のメーカー別シェアを見ると，松下電器産業が37.3％で首位を維持。韓国LG Electronics，Inc.は24.2％で2位となった。3位は20.1％の韓国Samsung SDI Co.,Ltd.。4位は富士通日立プラズマディスプレイの10.7％，5位はパイオニアの6.8％だった。 出荷台数の増加にも関わらず，サプライチェーンやパネル・メーカーなどは，今後この市場で利益を維持するのが難しいとiSuppli社は分析す
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