角川、YouTube利用の動画投稿キャンペーン。素材の“MAD”利用も
角川グループの角川デジックスは、YouTubeを利用したキャンペーン「夏の動画投稿ドリームキャンペーン」を6月10日から8月31日の期間限定で実施すると発表した。 角川グループは2008年2月に「角川アニメチャンネル」、3月に「角川ウォーカー」などYouTubeの公式コンテンツを開設しており、同社グループが保有する動画コンテンツのネット展開を進めている。今回のキャンペーンではこのネット展開の一環として、一般ユーザーからの動画投稿を募集。一定回数以上閲覧された動画をアップロードしたユーザーに対して、角川映画の劇場鑑賞券「ドリームチケット」を最大10,000枚プレゼントする。また、優秀なコンテンツに関してはドリームチケット以外の報酬も検討しているという。 動画投稿は「街のオモシロ動画部門」「花火大会動画部門」「イケメン店員＆看板娘動画部門」「フラッシュムービー職人部門」といった部門ごとに受け付
「ユーザー投稿角川アニメ」の公式認定も YouTubeに角川参加
角川グループホールディングスは1月25日、YouTube上で新事業を展開すると発表した。まず2月上旬に、YouTubeに公式チャンネルを設置。春ごろからは、ユーザーがYouTube上に投稿した動画に自社権利作品が含まれていた場合、権利者の許諾が得られれば「認定マーク」入りで公開し、広告収入を権利者に分配する仕組みを導入する。 子会社の角川デジックスを中心に事業展開する。公式チャンネルは「アニメ」「エンターテインメント」「ムービー」の3種類を想定。アニメチャンネルでは「涼宮ハルヒの憂鬱」「らき☆すた」など、YouTubeで人気となったアニメ作品の公開を検討する。 ユーザー投稿角川動画の「公認」も 投稿動画の収益化にも取り組む。YouTubeが開発中の動画識別ツールを活用し、角川グループが権利を持つ作品の無断投稿を確認した際は、そのまま公開するか、削除するかを、各権利者と相談して決める。無断投
「YouTubeは世界共通語」――角川会長の考える“次の著作権”
YouTubeが火付け役となり、米国でもDVDがヒットした「涼宮ハルヒの憂鬱」、「ニコニコ動画」で人気を集め、台湾や韓国にも人気が広がっている「らき☆すた」――それぞれ、角川グループが手がけてきた作品だ。 「YouTubeは今や、世界の映像の共通言語」――「電撃」ブランドを擁するメディアワークスの設立者で、角川グループホールディングスの角川歴彦会長は言う。「YouTubeには確かに、角川の作品を含め、著作権をクリアしていない動画がたくさん上がっている。日本の権利者はすぐに訴えてやめさせようとするが、日本の起業マインドを萎縮させるだけ。日本の競争力強化にもつながらない」 角川会長は新技術や著作権に明るく、文化庁文化審議会著作権分科会の委員も務める。12月6日、早稲田大学知的財産本部が主催した「知的財産セミナー」で「“著作権” 実効性確立への熱い思い －ネット社会のデジタルコンテンツ－」と題し
角川、BitTorrent日本法人に約10億円出資 動画配信を来年スタート
9月に設立された米BitTorrent日本法人に、角川グループホールディングスが9億9000万円を出資する。BitTorrent日本法人が10月22日に開いた事業戦略説明会で、角川デジックス社長が明らかにした。BitTorrentのP2P技術を活用した動画コンテンツの配信を、来年末ごろから始める予定だ。 BitTorrentは、効率的にファイル転送できるのが特徴のP2P技術。クライアントのダウンロード数は世界で1億5000万以上で、ネットの全トラフィックの40％以上を占めているという。Winnyなどの分散型のP2Pネットワークとは異なり、中央集中型の「トラッカー」によってコンテンツを管理できるのが特徴だ。 当初は著作権を侵害した映画ファイルなどの流通が問題になったが、著作権侵害を防止する仕組みを備えた商用サービスを今年から米国で展開。大容量ファイルを効率的に配信できるとし、20th Cen
角川グループ、YouTube活用へ 著作権保護ツール検証に協力
角川グループホールディングスは7月26日、子会社の角川デジックスが、YouTubeの著作権保護ツール検証に協力する、と明らかにした。ツールが有効に働くことが分かれば、YouTube上に角川グループ専用チャンネルを設置するなど、グループの動画作品のプロモーションに生かしていく方針。 角川デジックスがこのほど、Googleと提携した。角川グループの動画を、YouTubeが開発した著作権保護ツールの検証用に提供する。 同ツールは、YouTubeに投稿された動画から、メディア企業が提供したコンテンツと一致するものがないかを、声紋などを元に調べるもの（関連記事参照）。検証には、米国のTime WarnerやWalt Disneyも参加している。 ツールが有効に働き、違法コンテンツをコントロールできる技術が確立した段階で、角川グループはYouTubeのプロモーション活用を検討する。具体的な活用法は決ま
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