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突然の「スーパーコア」誕生と消えたEコア――Apple M5 Pro／Maxが断行した「CPU大再編」を読み解く：本田雅一のクロスオーバーデジタル（1/3 ページ） Appleは3月3日（米国太平洋時間）、「M5 Proチップ」「M5 Maxチップ」を搭載した新型MacBook Proを発表した。同時に、MacBook AirもM5チップを搭載するモデルに刷新されている。 →M5 Pro／M5 Max搭載の新型「MacBook Pro」発表　AI性能は最大8倍に　M5モデルは最小1TBストレージで27万9800円から →Apple、M5搭載の新型「MacBook Air」発表　AI性能はM4比で4倍に、標準ストレージは512GBへ倍増 新製品については今後レビューを進めたいが、実は今回の発表に合わせて、Apple SiliconにおけるCPUコアの呼び方が変化している。従来は「高性能コア（

電子部品大手の村田製作所は3月6日、自社のIT環境で第三者による不正アクセスを確認したと発表した。外部専門機関と連携して調査を進めているという。 2月28日に不正アクセスの可能性を認識し、社内に危機対策本部を設置するとともに、初動調査を始めた。3月1日から本格的に調査した結果、社外関係者に関する情報や自社に関する情報が不正に読み出された可能性があることを確認した。 村田製作所は、新たな事実が判明した場合にはWebサイトで公表するほか、関係者に速やかに連絡するとしている。 関連記事 アドバンテストに不正アクセス、ランサムウェア被害の可能性 半導体試験装置大手のアドバンテストは19日、第三者が自社ネットワークの一部に不正アクセスし、ランサムウェアを展開した可能性があると公表した。 TENGAの米国拠点で顧客情報が一部漏えい→ネットがざわつく→日本でも声明「流出はない」 TENGAは17日、米国

みずほフィナンシャルグループは3月5日、独自で開発を進めている「金融特化LLM」が、銀行の実務テストで、推論に依存しない条件下での正答率89.0％を達成したと発表した。実務実装を想定した評価では、平均回答時間1秒未満を実現したという。 汎用LLMの「GPT-5.2」推論あり設定（平均回答時間67.4秒）と比較し、応答時間を大幅に短縮。銀行内のセキュアなオンプレミス環境で運用でき、機密性の高いデータもGPT-5.2同等のAI処理を安全に適用できるとしている。 オープンウェイトモデルの「Qwen3-32B」をベースに構築した。 回答生成やタスクの正誤を分析することで、モデルの得意・不得意領域を特定。汎用知識に加え、金融基礎や業務手続、社内ルール、コンプライアンス上の注意点などを見極めた。 不得意領域については、正答を導き出すために必要な金融知識や、社内ルールの根拠となるコンテキストを教師データ

巨大掲示板「5ちゃんねる」（5ch.net）と、関連サイト「BBSPINK」（bbspink.com）のドメインが、米国のレジストラ・Epikにより永久停止されるようだ。3月6日現在5ちゃんねるは、代替ドメイン「5ch.io」での運用が始まっている。 両サイトを運営するジム・ワトキンス氏のXになどによると、動物虐待コンテンツがEpikの利用規約に違反したとして、ワトキンス氏がEpikで保有するアカウント全体が3月9日に停止されるという。 ワトキンス氏が公開したEpikからのメールによると、「bbspink.comで違法で有害な動物虐待素材を確認した」「5ch.netでも同様の違反が見つかった」と指摘されたという。 Epikは「コンテンツの管理責任はドメイン所有者にあるが、責任が果たされていない」とし、5ちゃんねるとBBSPINKの永久停止すると宣言。ドメインの移管もさせないと述べている。

Xは3月6日（現地時間）、連続する投稿を途中から有料化できる収益化機能を発表した。有料プランの一部ユーザーは、スレッド形式の投稿を、途中から自身の有料サブスクリプションの購読者のみに表示するようにできる。まずはiOSアプリ版とWebブラウザ版で提供。9日週初頭にAndroidアプリでもリリースする。 新機能のリリースに合わせて、クリエイター向けのダッシュボードなどもアップデートした。Xはクリエイター向け収益化機能として、条件を満たしたユーザーに対し、月額制で有料コンテンツを発信できる仕組みを提供している。同社は「タイムラインで親投稿で魅力をちらつかせ、残りを収益化できる」とうたっており、実質的にユーザーの囲い込みを強化する施策とみられる。 関連記事 Xの検索が不調……そんなときはYahoo!リアルタイム検索だ 3月に入ってから、Xの検索機能が不調だ。コマンドを受け付けなかったり、検索ワード

デジタル庁は3月6日、政府調達を前提に、生成AIプラットフォーム「源内」で試用する国産LLM（大規模言語モデル）を発表した。NTTグループの「tsuzumi 2」、ソフトバンクの「Sarashina2 mini」など7モデルを選定。5月から2027年3月にかけて、これらの利用を前提に、源内を全府省庁の職員約18万人に展開。実用性を検証していく。 選定した企業と提供モデルの一覧は以下の通り。8月ごろから試用をはじめ、27年1月に評価を公表。4月以降、優れたモデルを有償で政府調達する予定。 NTTデータ「tsuzumi 2」 KDDI・ELYZA「Llama-3.1-ELYZA-JP-70B」 ソフトバンク「Sarashina2 mini」 日本電気「cotomi v3」 富士通「Takane 32B」 Preferred Networks「PLaMo 2.0 Prime」 カスタマークラウド

二次創作ではないオリジナル作品を集めた同人誌即売会「COMITIA」（コミティア）実行委員会は、2026年6月開催の「COMITIA156」から、生成AIの利用ガイドラインを変更し、より厳格にする。 従来、生成AIの出力結果を主体とした作品の販売、配布、展示は禁止し、補助的に使う場合のみ許可していた。新たに、「AI生成物を表紙や挿絵に用いた絵本や文芸」などは「補助に該当しない」などと具体例を挙げ、「補助」の範囲を明確化した。 26年2月開催までのルールでは、「作品制作の補助となる範囲」での生成AIは許可されていたが、「補助」の内容は明確ではなかった。 6月開催以降は「補助」の定義を明確化。「作者自身のラフやネームをもとに生成AIによって清書されたマンガやイラスト」「AI生成物を表紙や挿絵に用いた絵本や文芸」「AI生成物を使用したグッズ」などを「補助利用に該当しない例」とし、販売、配布、展示

起業家の溝口勇児氏が運営する政治系YouTubeチャンネル「NoBorder」公式Xアカウントは3月5日、同チャンネル発で、高市早苗首相の名前が入った暗号資産「SANAE TOKEN」を発行したプロジェクト「Japan is back」の中止を発表した。「現在の状況および関係者への影響を総合的に勘案した」という。 Japan is backはNoBorderの新プロジェクトとして発足。公式トークンとしてSANAE TOKENを発行していた。しかしSANAE TOKENは、公式サイトに高市首相のイラストを掲載するなど、本人の関与があるようにも取れる説明をしており、「高市氏と提携または承認されているものではない」という注意書きはあったものの、SNSでは「詐欺に当たるのでは」「紛らわしい」などと物議を醸していた。 高市首相の後援会のXアカウント「【公認】チームサナエが日本を変える」がNoBord

IT・セキュリティの領域では、「正解」が非常に速いスピードで更新され続けています。SaaSやセキュリティ製品も、数年前には存在しなかった機能が当たり前のように並び、比較表を眺めているだけでも焦燥感を覚えます。 そこに監査対応や取引先からの要求、相次ぐインシデント報道が重なると、経営側からは「何か対策を入れてほしい」というプレッシャーがかかりやすくなります。コーポレートエンジニアや情シスの現場にいると、この空気は決して珍しいものではありません。 ただし、ここで一度「このツールを自社で運用できるのか？」を立ち止まって考える必要があります。この問いに真正面から答えられるかどうかが、ツール導入の成否を決めると言っても過言ではありません。 どれほど高機能で先進的なソリューションであっても、組織の体制・スキル・文化に適合しなければ、導入後に形骸化します。結果として、コストとリスクだけが残ってしまうので

――　改めて、ALTという会社についての成り立ちを教えてください。 金氏　創業者は李尚洙（イ・サンス）という者で、LGを皮切りに、サムスン、パンテックで勤務し、キャリアのSK TelecomではシニアVP（バイスプレジデント）を務めて独立しています。創業は2017年で、韓国でもまだ10年たっていない若い企業です。 ――　韓国メーカーをコンプリートしていますね（笑）。 金氏　メーカー、特にスマホメーカーはレッドオーシャンになっていますが、まだやれる方法があると考えたのが、李が起業したきっかけです。製品もそうですし、会社の成り立ちもそう。既存のメインプレイヤーとはバッティングしない分野でセグメントすることを第一にしています。 設立当初はシャープさんやノキアさん（HMD Global）の端末を韓国に輸入し、オンラインで販売したり、MVNOに販売してもらったりしていました。そこでキャリアとの関係を

博報堂傘下で広告事業を手掛けるTBWA HAKUHODO（東京都港区）は3月5日、AIが過去のニュースやヒット曲をラジオ番組風に紹介するデバイス「RADIO TIME MACHINE」（ラジオタイムマシーン）を開発したと発表した。介護サービスなどを展開するニチイ学館（東京都千代田区）と協力し、介護施設への導入も検証する。 筐体は、1950年代から60年代のラジオ機器をモチーフにデザインした。備え付けのダイヤルで50年から2025年までの西暦を入力すると、その年の操作日同日のラジオ番組を模した音声が流れる。例えば、ユーザーが3月5日に1950年を選択すると、以下のように再生されるという。 皆さま、いかがお過ごしでしょうか。日ごとに寒さも和らぎ、春の足音が少しずつ近づいてくる今日この頃、このラジオタイムマシーンで穏やかなひとときをお過ごしいただければ幸いです。本日も、日本の活気ある出来事を皆さ

X（旧Twitter）から“ダークモード”が消えた──こんな声が3月6日朝、相次いだ。トレンドや面白いポストをリアルタイムに把握できる、X検索サービスの「Yahoo!リアルタイム検索」を確認したところ、不便との意見が続々とポストされていることが分かった。 多くのユーザーが朝のルーティンとしてXを開いた際、突然の画面の変化に驚きを隠せない様子がうかがえる。 SNSで上がっている困惑の声 X上では、設定の消失や突然の仕様変更に対し、以下のような意見が寄せられている。 「ダークモードの設定がどこへ行ってしまったのか分からず、画面がとてもまぶしく感じてしまいます」 「Xが急にダークモードに切り替わりました。端末本体の設定に合わせるようなアップデートが行われたのでしょうか」 「ダークモードがないと、これほどまでに見づらいものなのですね」 「設定項目がなくなってしまい、画面のまぶしさで目が痛いです」

米OpenAIは3月5日（現地時間）、AIモデルの最新版「GPT-5.4」をリリースした。推論、コーディング、エージェントワークフローの最新の進歩を統合したフロンティアモデルであり、専門的な業務を正確かつ効率的にこなすように設計されているという。一般的なタスクからコーディングまでを幅広くこなすデフォルトモデルという位置づけだ。 ChatGPTでは、用途に応じて「Thinking」と「Pro」の2つの形態で提供される。「GPT-5.4 Thinking」は、長い思考を要する質問や詳細なウェブ検索に優れたモデル。最大の進化として、モデルが思考している途中でユーザーが指示を追加したり、方針を調整したりできる機能が備わった。 Plus、Team、Proユーザー向けに同日から提供される（従来の「GPT-5.2 Thinking」を置き換える形となる）。「GPT-5.4 Pro」は、より多くの計算リソ

米Anthropicは3月5日（現地時間）、AIによる労働市場への影響を測定するための新しい指標「Labor market impacts of AI」を発表した。 同社がこのような指標を作成した背景には、過去の経済的混乱（業務のオフショア化や産業用ロボットの導入など）における労働市場への影響予測が、しばしば不正確だったという歴史的な反省があるとしている。そのため、AIによる雇用への深刻な影響が明白になってしまう前の段階で、経済的な混乱をより確実に特定・測定するための基礎的な枠組みを確立することを目的としている。 調査方法として、米国労働省の職業情報ネットワークO*NETが定義する約800の職業タスクデータ、LLMが理論上タスクを高速化できるかを測る既存の予測データ（米OpenAIの研究者らによる論文「GPTs are GPTs」によるタスクごとの露出度推計など）、「Claude」の実際の

2019年にスタートした本連載「Innovative Tech」は、世界中の幅広い分野から最先端の研究論文を独自視点で厳選、解説する。執筆は研究論文メディア「Seamless」（シームレス）を主宰し、日課として数多くの論文に目を通す山下氏が担当。イラストや漫画は、同メディア所属のアーティスト・おね氏が手掛けている。X：＠shiropen2 ポケットモンスターの始まりである「ポケットモンスター赤・緑」は1996年に任天堂のゲームボーイ用ソフトとして発売された。それから30年たった現在では生態学や進化生物学、教育、学術出版の健全性といった多岐にわたる科学分野において、研究者たちのインスピレーションの源となっている。 同誌によると、幼少期のポケモン体験が自身の科学的なキャリアに直結していると語る研究者は少なくない。カナダのゲルフ大学の研究者であるスペンサー・モンクトンさんは、ポケモンを集めて特徴

2019年にスタートした本連載「Innovative Tech」は、世界中の幅広い分野から最先端の研究論文を独自視点で厳選、解説する。執筆は研究論文メディア「Seamless」（シームレス）を主宰し、日課として数多くの論文に目を通す山下氏が担当。イラストや漫画は、同メディア所属のアーティスト・おね氏が手掛けている。X：＠shiropen2 厚生労働省は、2016年にがんと診断された患者の経過を追跡した「全国がん登録 5年生存率報告」を公表した。この調査は「がん登録等の推進に関する法律」に基づき、国内全ての病院と指定診療所から収集された罹患、治療、予後のデータを分析したものだ。 集計結果によると、15歳以上における部位別の5年純生存率は、部位によって大きな差が見られた。前立腺（92.1％）や女性乳房（88.0％）は高い生存率を示し、子宮頸部（71.8％）、大腸（67.8％）、胃（64.0％）

米AWSの中東リージョンで3月1日（米太平洋時間）に発生した「ドローン攻撃によるインフラへの物理的な影響」について、イランの国営メディアFarsnewsは3月5日、メッセージアプリのTelegramで「地域最大の米国データセンターとして知られるバーレーンのAmazonデータセンターが、イスラム革命防衛隊によるドローン攻撃の標的となった」と発表した。米CNBCが報じた。 Farsnewsは「この攻撃は、これらのデータセンターが敵の軍事・諜報活動を支援していたことを明らかにするためだった」としている。 「2019年に開設されたバーレーンのAmazon地域オフィスは、ペルシャ湾岸諸国および中東諸国へのAmazonの高度なクラウドサービスへの玄関口とされている。このセンターは、特にAWS地上局サービスを提供していることで世界的に知られている」（投稿のペルシア語をGoogle翻訳で日本語化） これら

2026年2月28日（現地時間、以下同）に開始された米国とイスラエルによる軍事作戦を契機にイランと関係を持つサイバー勢力の活動が世界規模で活発化している。 この事態を受けて複数のセキュリティベンダーが現状のサイバーリスクや攻撃の実態、企業が取るべき対策を示している。本稿でその詳細を紹介しよう。 イラン情勢緊迫で高まるリスク　暗躍する国外ハクティビストの攻撃手法 Palo Alto Networksの脅威インテリジェンスチーム「Unit 42」は2026年3月4日、イラン情勢の緊迫化に伴い関連サイバー攻撃が急増しているというブリーフを発表した。 軍事作戦以降、イランのインターネット接続率は一時1～4％まで落ち込んだとされる。通信環境の低下や指揮系統の混乱により、国家関係組織による高度なサイバー作戦は短期的に実行力が低下する可能性があると分析されている。こうした状況の影響で、国内の国家系組織は

LLM「Qwen3.5」の開発コアメンバーが突然の辞任　「オープンウェイト戦略は継続」、開発元のAlibabaがコメント オープンながらChatGPTなどの最新クローズドモデルに匹敵する性能を見せたことで注目を浴びている中国AlibabaのLLM「Qwen3.5」シリーズ。しかし、小型モデル発表直後に開発コアメンバーが辞任を発表したことで、ユーザーや開発コミュニティーから開発体制に対する不安の声が上がっている。同社はITmedia AI＋の取材に対し「オープンウェイトモデル戦略は継続する」と回答した。 Qwenの開発から離れることを明らかにしたのは、Qwen開発のテックリードを務めていたリン・ジュンヤン氏やスタッフのフイ・ビンユアン氏など。Qwen3.5の小型シリーズとなる0.8B～9Bの発表が3月2日のことで、リン氏は3日Qwen公式アカウントを引用する形でモデルを宣伝していた。それから

消費者庁は3月5日、消費者がクーリング・オフを申し入れても威迫して応じないなど「消費者の利益を不当に害するおそれのある行為」を確認したとして、消費者安全法に基づき、札幌市中央区の通信事業者、合同会社フォーカスに関する注意喚起を行った。同社は「おてごろWi-Fi」の名称でモバイルWi-Fi事業を展開している。 消費者庁によると、同社は消費者の自宅や携帯電話に電話をかけ、資料や自社サイトを見せて「今より料金が安くなる」などと安価な料金プランであるかのように勧誘する。オプション料金などの説明はない。 さらに、料金請求が目的であることを隠しつつ「お持ちのクレジットカードの利用が可能か確認したい」などと言葉巧みにカード情報を聞き出す。契約に関する説明は行わず、「モバイルWi-Fi機器を送付する」とだけ伝えるが、消費者宅にはモバイルWi-Fi機器と、すでに消費者の個人情報が記入された契約書類が届き、ク

LINEヤフーは3月5日、コミュニケーションアプリ「LINE」にて、「ホーム」タブのリニューアルを開始した。LINEのバージョン26.2.0以上のユーザーを対象に、一部から段階的に提供範囲を拡大する。 今回のリニューアルにより、ホームタブは従来の機能を維持した「アクティビティ」エリアと、最新情報を集約した「コンテンツ」エリアの2層構造に変更された。同社が2025年から進めているアプリ全体のリニューアルの一環であり、トークやショッピング、ミニアプリに続く変更となる。 上部のアクティビティエリアでは、従来の友だちリストやサービス一覧に加え、友だちの新着通知や気象情報といった生活に密着した情報を表示する。コンテンツエリアでは、ニュース、スポーツ、エンターテインメントなど、ユーザー個々の興味関心に基づいた情報を提供する。各コンテンツにはリアクションボタンが設置され、利用状況に応じて最適化される仕組

3月に入ってから、Xの検索機能が不調だ。コマンドを受け付けなかったり、検索ワードとは関係ない言葉を表示したりと、正常に機能しない場合がある。ユーザー間では代替手段が模索されているが、最も手軽なのは「Yahoo!リアルタイム検索」の利用だろう。 Yahoo!リアルタイム検索は、Xの投稿をログインなしで検索・確認できるツール。提供開始は2011年で、いわゆる“鍵アカウント”以外の投稿を検索できる。画像・動画を添付した投稿のみをしぼり込んだり、新着順／話題順にソートしたりすることも可能だ。 筆者も最近使っている。完全に取りこぼしがないとまではいえないものの、不調なXの検索機能よりは使える。ちなみに、Yahoo!リアルタイム検索には「シャドウバン」されているアカウントの投稿も検索対象になるという地味な利点もある。 シャドウバンとは、ユーザーに通知はしないものの、おすすめ欄への露出を減らしたり、投稿

日本勢が取り込みづらい“エモ需要”まで――カメラ市場に欠かせなくなった中国ブランド群：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） カメラと写真のワールドプレミアショー「CP+」が、今年もパシフィコ横浜で開催された。以前は写真関係の展示がメイン会場で、動画関係は別会場に分かれていたが、昨今はあまり写真と動画を区別せず、同じメインホールで展示するようになっている。 ホール奥はソニー、ニコン、富士フイルム、キヤノンの4大メーカーが巨大ブースを構え、手前にはパナソニック、ケンコー・トキナー、タムロン、シグマ、OMデジタルソリューションズが中規模ブースを構えた。その間に小さなコマで多数の企業が出展するという布陣である。 面白いソリューションは小さいコマにこそあるわけだが、実際に会場を歩いてみると、中国企業のブースがかなり多い印象を受けた。この傾向は2025年11月の「Inter BEE」（国際放送機器展