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～ 日本のスマートフォンの料金水準は中位レベル、通信品質は上位レベル ～ （１） スマートフォン料金の海外比較 ― 日本の料金水準は、中位レベル。欧州より高く、米国・韓国より安い水準。 （２） 通信品質の海外比較 ― 日本の通信品質は、上位レベル ― 日本の4G接続率は、98.5％。調査対象6カ国の中で最も高い。 ― 日本のダウンロード通信速度は、49.3Mbps。調査対象6カ国の中で2番目に速い。 （３） 日本のスマートフォンユーザー向けのWebアンケート ― サービスエリアや通信速度に対するユーザーの満足度が料金面と比して高い。 本調査を通じて、料金水準と通信品質には一定の相関性が認められる中、 諸外国と比べて、日本の料金水準は、通信品質を踏まえれば、必ずしも高くないと 考えられる。 本年４月の楽天モバイルのMNO新規参入等を通じて、携帯電話事業者間でのより一層の競争が今後期待されると

■ QRコード決済の利用機会が多いのはコンビニ （71％）。スーパー・ドラッグストアが続く。 ■ 利用可能店舗数が多いと思われているのは、PayPay （68.6％）。次点に大差。 ■ 全国100地点における利用可能店舗数は、全ての地点でPayPayがトップ。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は1月16日、QRコード決済の利用可能店舗数に関する調査の結果をまとめた。2019年10月の消費増税に伴い経済産業省が推進している「キャッシュレス・ポイント還元事業」は1月１1日時点で登録加盟店が約95万店舗となった。増加ペースは鈍くなっているものの、依然として活況を見せている。 今回の調査では、キャッシュレス決済の中でも、利用者や利用可能店舗の拡大が目立つスマホアプリ型のQRコード決済について、利用可能店舗数の実態を把握することを目的とした。消費者へのWebアンケートと、スマホアプリ上での利

■ モバイル電子マネー・QRコード決済利用者は2021年度に2,000万人近くまで急増 ■ 小額決済時のモバイル電子マネー利用率は9.2％、QRコード決済利用率は4.1％ ■ よく利用するモバイル電子マネーはSuica、楽天Edy、nanaco、WAON、iD、QUIC Pay ■ 最も利用されているQRコード決済は楽天ペイ、2位にPayPay、3位にLINE Payが続く ■ モバイル電子マネーの満足率は91％、モバイルQRコード決済の満足率は83％ 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は1月7日、モバイルキャッシュレス決済の市場動向に関する調査結果をまとめた。 ■ モバイル電子マネー・QRコード決済利用者は2021年度に2,000万人近くまで急増　日本の全決済金額のうちキャッシュレス決済の比率は約2割と言われているが、クレジットカード以外にも電子マネー、QRコード決済など様々な決済

■ 日本のSNS利用者は2017年末に7,216万人、2019年末には7,732万人へ拡大 ■ ネットユーザーに占めるLINE利用率は72％、ツイッター 41％、フェイスブック33％ ■ 利用者満足度1位はLINEで77.9ポイント、インスタグラムが77.7ポイントで続く ■ LINE利用者の41％、インスタグラムの58％が利用時間増加、フェイスブックは伸び悩む ■ SNSを利用する理由は人とのコミュニケーションが40％、「いいね」が欲しいは15％ 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は10月11日、2017年度のSNS利用動向に関する調査結果をまとめた。 ■ 日本のSNS利用者は7,216万人(普及率72％)、2019年末に7,732万人へ拡大　日本国内におけるSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の利用者（アクティブユーザー）は年々増加しており、2017年末には7,216万人

■ ニュースアプリの利用者は2016年度末に4,093万人、2019年度末には5,410万人へ ■ 利用率1位はYahoo!で25.8％、LINE NEWSが前年比倍増の21.8％で2位に浮上 ■ ポータル系アプリの利用者満足度1位はスマートニュース、新聞系1位は日経新聞電子版 ■ 日経新聞電子版の利用者に占める男性比率は77.5％、LINE NEWSは57.1％が女性利用 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は3月3日、2017年 モバイルニュースアプリ市場動向に関する調査結果をまとめた。 ■ ニュースアプリの利用者は2016年度末に4,093万人、2019年度末には5,410万人へ　スマートフォン、タブレット端末などの普及に伴い、モバイルニュースアプリの利用者が急拡大している。新聞・雑誌などの紙媒体から、パソコン上でのニュースサイト閲覧へと利用者が移行し、現在ではモバイル端末上での

■ MVNO「格安SIM」利用者シェアは、楽天モバイルが17.0％でトップ。 ■ 利用者の満足度の高い項目は、「最適な料金プラン」、「コストパフォーマンス」。 ■「事業者に対する信頼性」は、IIJmioがトップ。mineo、OCNモバイルONEが続く。 ■ MVNO「格安SIM」契約数は、2016年末に710万契約まで拡大すると推計。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月15日、2016年 MVNO格安SIMの市場動向調査の結果をまとめた。総務省主導によるSIMロック解除の流れを受け、MVNOサービス全体で約210社が参入するなど、市場の拡大が加速するMVNOサービスの中でも、特に「格安SIM」について、市場実態や利用動向の把握を目指した。 インターネットユーザー11,009人に対するWebアンケート（6月2日～5日に実施）のうち、格安SIM利用者613人の回答結果を元にした利用

■ ニュースアプリの利用者は今年度末に3,385万人、2018年度末には5,082万人へ。 ■ 利用率1位はYahoo!で23.4％。スマートニュース 13.2%、LINE NEWS 11.6%と続く。 ■ 利用者満足度1位はNewsPicksで6ポイント。次点はAntenna （76.6ポイント）。 ■ 紙媒体とネットメディア間の競争よりも、ネットニュース内での読者獲得競争が重要に。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は1月26日、2016年 モバイルニュースアプリ市場動向に関する調査結果をまとめた。 ■ ニュースアプリの利用者は今年度末に3,385万人、2018年度末には5,082万人へ。　ニュースを得るための媒体といえば、新聞、テレビ、ラジオなどが長らく主流であったが、近年ではパソコンやモバイル端末でニュースを閲覧する利用者が急増している。特にアプリの普及に伴い、スマートフォン

■ 日本のSNS利用者は2015年末に6,451万人、2017年末には6,912万人へ拡大 ■ ネットユーザーに占めるLINE利用率は58％、ツイッター 37％、フェイスブック 35％ ■ 利用者満足度1位はインスタグラムで74.2ポイント、2位はLINEで73.3ポイント ■ LINE利用者の52％が利用時間増加傾向、Google+とスカイプの利用時間は伸び悩む ■ 33％の人が親しくない友人・知人とのコミュニケーションを取りたくないと回答 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は7月29日、2015年度のSNS利用動向に関する調査結果をまとめた。 ■ 日本のSNS利用者は6,451万人(普及率65％)、2017年末に6,912万人へ拡大　日本国内におけるSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）利用者は年々増加しており、2015年末には6,451万人に達する見込みだ。2014年末の

■ 有料動画配信サービス利用者数は960万人、2018年に1,490万人へ拡大 ■ 10～20代はスマートフォンで動画視聴、30代以上のユーザー層はパソコン視聴が中心 ■ 動画配信サービスで利用するコンテンツは海外映画49％、国内映画44％ ■ 動画配信サービス作品数では、「dTV」が国内最多の12万本を提供 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は9月28日、「2015年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。 ■ 有料動画配信サービス利用者数は960万人、2018年に1,490万人へ拡大　固定系光回線サービスやモバイル回線におけるLTEなど、高速ブロードバンドサービスの普及に伴い、インターネット経由で有料動画配信サービスを利用するユーザーが増加している。ネットで提供される映画、ドラマ、音楽など高品質な動画コンテンツが増えたことで、放送型の視聴からビデオオンデマン

□ 2014年度のタブレット端末市場は916万台、2015年度は1,054万台へ □ 2014年度のAndroidタブレットは405万台でシェア44％、iPadを僅差で上回る □ 世界のタブレット端末市場は2014年に2億2,611万台、成長率は鈍化傾向 □ 顧客満足度１位はiPad miniで81.8P、マイクロソフト Surfaceも79.1Pで高い満足度 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は5月25日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。 ■ 2014年度のタブレット端末市場は916万台、2015年度は1,054万台へ　2012年度に489万台、2013年度に713万台へと拡大してきた日本のタブレット端末市場は、引き続き成長を続けており、2014年度には916万台の出荷を記録した。 今後も国内タブレット端末市場は引き続き成長を遂げる見通しで、2015年度に1,054万

■ MVNO「格安SIM」利用者シェアは、「OCNモバイルONE」が17.9％でトップ。 ■ 利用者の月額料金満足度は、平均 72.1ポイントと非常に高い値に。 ■ 通信品質満足度は、平均 64.5ポイント。「IIJ mio」が71.5ポイントでトップ。 ■ MVNO「格安SIM」契約数は、2015年末に303万契約まで拡大すると推計。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は5月12日、2015年 MVNOサービス・格安SIM（格安スマホ向け）の市場動向調査の結果をまとめた。総務省主導によるSIMロック解除の流れを受け、MVNOサービス全体では約170社、SIMカード型だけでも約25社が参入するなど、ますます市場が活性化するMVNOサービスの市場について、利用動向の把握を目指した。 格安SIMによるスマートフォン利用者726人に対するWebアンケート（5月9日～10日に実施）を元にした

□ 2014年度末の公衆無線LAN利用者は前年度比33％増の2,278万人 □ 2018年度末にはサービス利用者が4,073万人に拡大 □ スマートフォンユーザーの過半数（56％）が公衆無線LANサービスを利用 □ キャリア系事業者ではNTTコムが顧客満足度1位、施設系でスタバがトップ □ 無線LAN対応のモバイル情報端末は2017年度に5,159万台 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は4月16日、公衆無線LANサービス（Wi-Fiサービス）市場に関する調査結果をまとめた。 ■ 2014年度末の公衆無線LAN利用者は前年度比33％増の2,278万人　公衆無線LANサービスの2014年度末（2015年3月末）利用者数は2,278万人、そのうち個人利用者は1,987万人、ビジネス利用者は291万人であった。2015年度末には22％増の2,779万人に拡大する見通しで、個人利用者だけでも

■ 小学生の携帯電話利用者は3人に1人（32.8％）。そのうちスマホ利用者は6人に1人。 ■ スマホを持たせる理由、最多は「緊急時の連絡手段」（75％）、次いで「防犯」（30％）。中学受験予定者に限定すると、「教育に活用できるから」を理由に挙げる割合が約2倍に。 ■ 今後持たせたい 「子ども向けスマホ」は、ａｕのジュニアスマホ「miraie」が45％でトップ。 ■ 小学生のスマホ利用者数は2014年度末で43万人。2018年度末には144万人に。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は1月30日、小学生のスマートフォン利用実態調査の結果をまとめた。スマートフォンの普及に伴い、子どもがスマートフォンを利用するケースも年々増加。この調査では、特に拡大が顕著な小学生のスマートフォン市場に焦点を当て、その利用の実態はどうなっているのか、また、その市場規模はどう推移していくのかについて調査した。

■ ニュースアプリの利用者は今年度末に2,242万人、2017年度末に4,435万人へ倍増。 ■ 利用率1位はYahoo!で31.7％、2位以下はグノシー、スマートニュース、LINEニュース。 ■ 利用者満足度1位はスマートニュースで77.7ポイント、グノシーは68.4ポイントにとどまる。 ■ ニュースメディアの主役の座は新聞からモバイルニュースアプリに移行するか。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は11月4日、2014年度 モバイルニュースアプリ利用動向に関する調査結果をまとめた。 ■ ニュースアプリの利用者は今年度末に2,242万人、2017年度末に4,435万人へ倍増　新聞、テレビ、パソコンなどニュースを見るための媒体は多種多様だが、近年モバイル端末でニュースを閲覧する利用者が急増している。モバイル端末の中でも特にスマートフォンでニュースを読む利用者は多く、ニュースを見やすく

■ 電子書籍ストアの利用率は、楽天koboストアがkindleストアをわずかに上回りトップ。 ■ 電子書籍ストアの満足度は大きな差はないが、「eBookJapan」が76.1ptでトップ。 ■ 2017年度の電子書籍コンテンツ市場規模は2,000億円に （2011年度比約3倍）。 ■ 電子書籍閲覧端末の出荷台数は、2016年度に1,200万台を突破。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は10月15日、2014年度電子書籍コンテンツ市場動向に関する調査結果をまとめた。本調査における「電子書籍閲覧端末」は、「電子書籍専用端末」と「タブレット端末」を合算したものと定義する。 ■ 電子書籍ストアの利用率は、楽天koboストアがkindleストアをわずかに上回りトップ。　利用者が電子書籍コンテンツを購入するにあたり、利用するのは電子書籍ストアである。電子書籍ストアは現在、電子書籍メーカー、書店

■ 日本のSNS利用者は2014年末に6,023万人、2016年末には6,870万人へ拡大 ■ ネットユーザーに占めるLINE利用率は48％、ツイッター 42％、フェイスブック40％ ■ 利用者満足度1位はＬＩＮＥで73.1ポイント、2位はスカイプで70.4ポイント ■ LINE利用者の有料サービス利用率は11％、ゲーム系アプリは3割以上が有料利用 ■ 10％のSNSユーザーが誹謗中傷を受け、7％がアカウント悪用などの被害に遭っている 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は8月21日、2014年度のSNS利用動向に関する調査結果をまとめた。 ■ 日本のSNS利用者は6,023万人(普及率61％)、2016年末に6,870万人へ拡大　日本国内におけるSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）利用者は年々増加しており、2014年末には6,023万人に達する見込みだ。2013年末の国内ネッ

■ スマートデバイスの出荷台数は、2013年度 3,679万台と過去最高に。 ■ 2015年度には、タブレット端末とノートPCの年間出荷台数が逆転する見込み。 ■ 今後は「法人向け」の存在感が年々増加。スマートデバイス市場拡大の原動力に。 ■ 2台持ち歩くなら、スマホ＋タブレット（WiFiモデル）の組み合わせが一番人気。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月24日、スマートデバイスの市場動向調査結果をまとめた。スマートデバイスとは、スマートフォンとタブレットの総称と定義する。 ■ スマートデバイスの出荷台数は2013年度3,679万台と過去最高に。　2013年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比107％の3,679万台となった。出荷台数規模が爆発したここ2～3年の増加ペースと比べると市場の成長に一服感があるが、特にタブレット端末の順調な増加を背景として、年間で過去最高を記録した

■ 2013年度の国内タブレット端末市場は前年度比46％増の713万台 ■ 2013年度のiPad出荷台数は320万台でシェア45％、Androidを僅差で上回る ■ 2014年度の国内需要は890万台、2015年度に1,000万台を超える市場へ ■ 世界タブレット端末市場は2013年に2億台を突破、2016年に3億1,670万台へ成長 ■ 顧客満足度１位はアップルのiPad mini、マイクロソフト Surfaceも高い満足度を示す 株式会社 ICT総研 （東京都千代田区）は5月28日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。 ■ 2012年度のタブレット端末市場は489万台、2013年度は638万台へ　2011年度に276万台、2012年度に489万台へと拡大してきた日本のタブレット端末市場は、引き続き成長を続けており、2013年度には713万台の出荷を記録した。 半期ごとの推移

■ 個人向けインターネットバンキングサイトの91%が認証レベルの高い証明書を活用 ■ ネットバンキングサイトにおけるサービス提供会社のシェアはNTTデータが1位 ■ 銀行ホームページの17％にセキュリティ上の課題も ■ 銀行ホームページの84%がApache HTTP Serverを利用 ■ 増え続けるインターネットバンキングの不正送金被害　株式会社ICT総研（東京都千代田区）は2月10日、「インターネットバンキングのセキュリティ状況調査」の結果をまとめた。この調査は、2013年8月から2013年12月の期間内において、銀行のホームページおよびインターネットバンキングサイトの運営状況やセキュリティ評価を中心に実施したものである。調査・評価にあたっては情報セキュリティ診断サービスを提供するベルウクリエイティブ社の協力を得た。 インターネットバンキングの利用者は年々増加しており、銀行のサービス

■ タブレット端末のシニア向け出荷は、2013年度83万台。2016年度には152万台に。 ■ シニア世代のタブレット利用率は12.5％。30代の半分に留まるも、今後は増加の傾向。 ■ シニア世代の満足度が高いのは、iPad。端末の機能・性能、形状・デザインが高評価。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は1月24日、2014年 シニア世代のタブレット端末市場動向に関する調査結果をまとめた。国内のタブレット端末出荷台数が年間20％以上の伸び率で増加している大きな要因の１つとして、タブレット端末の購入層が拡大していることが挙げられる。中でも、シニア世代の利用者の増加は著しい。本調査では、シニア世代がタブレット端末をどの程度利用しているのかを把握することを目的とした。シニア世代の定義は60歳以上とし、利用状況はWebアンケートを通じて調査した。アンケートの実施は2013年12月1日から4日

■ ａｕがLTEエリア比率100％とLTEの広さで強み。下り速度 23.7Mbpsも最速。 ■ NTTドコモはLTEエリア比率99％と着実に拡大するも、平均速度では3位。 ■ ソフトバンクは上り速度で強みを見せるも、地方エリアのLTE化で弱み。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は11月12日、新幹線全97駅でのiPhone5s電波状況実測調査の結果をまとめた。当社では、過去にさまざまな利用シーンでの通信速度やつながりやすさの実測調査を実施しているが、今回の調査では、1年ぶりに年間3億人が利用する日本の大動脈・「新幹線」に焦点を絞り、冬季のみ営業のガーラ湯沢駅を除く全97駅での電波状況の実態把握を目的とした。 調査期間は、10月24日から11月5日まで。調査手法は次のとおり。新幹線全97駅の駅ホーム、改札付近、駅前広場の3地点（合計291地点）で下り通信速度、上り通信速度を各3回ずつ

■ 2016年度の電子書籍コンテンツ市場は1,850億円に （2011年度比2.8倍） ■ 電子書籍閲覧端末の出荷台数は、2015年度に1,000万台を突破。 ■ 電子書籍ストアの利用率は、利用者が分散するも楽天「kobo」が僅差でトップ。 ■ 電子書籍ストアの満足度は大きな差は見られないが、「honto」が僅差でトップ。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月26日、2013年度電子書籍コンテンツ需要予測に関する調査結果をまとめた。本調査における「電子書籍閲覧端末」には、「電子書籍専用端末」と「タブレット端末」を含むものと定義する。 ■ 2016年度の電子書籍コンテンツ市場は1,850億円に （2011年度比2.8倍）　2012年度の電子書籍コンテンツ市場は729億円となり、1年前時点での弊社の市場予測744億円を若干下回った。当初期待されていたよりも普及ペースが遅れていたが、2

■ スマートデバイスの出荷台数は2012年度3,448万台。2016年度には1.3倍に。 ■ 2016年度にタブレット端末とノートPCの出荷台数が逆転する見通し。 ■ ノートPCからの置き換えも進み、法人比率は6.7％から2016年度 12.9％へ。 ■ ドコモ版iPhoneがもし発売された場合の購入検討者は、27％から24％に減少。 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月11日、スマートデバイス市場の調査結果をまとめた。スマートデバイスとは、スマートフォンとタブレットの総称と定義する。 ■ スマートデバイスの出荷台数は2012年度3,448万台。2016年度には1.3倍に。　2012年度のスマートデバイス出荷台数は、前年の1.3倍の3,448万台となった。2011年度より普及が爆発し始めたが、携帯電話キャリアのスマホラインナップの充実、7インチタブレットの浸透などを背景として、2

■ 日本のSNS利用者は4,965万人(普及率52％)、2015年末に6,321万人へ ■ スマホユーザーのLINE利用率は54％、フェイスブック47％、ツイッター35％ ■ 利用者満足度1位はスカイプで75.9ポイント、2位はLINEで74.6ポイント ■ LINE利用者の54％がほぼ毎日利用、フェイスブックとツイッターも高い利用頻度 ■ SNSの価値はコミュニケーションの利便性だが、様々な弊害も目立つ 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は5月30日、SNS利用動向に関する調査結果をまとめた。 ■ 日本のSNS利用者は4,965万人(普及率52％)、2015年末に6,321万人へ　SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）は、無料のコミュニケーションツールとして普及しており利用者が急増している。2012年12月末時点の国内ネットユーザーは9,556万人だが、SNS利用者はそのうち

■ 2012年度のタブレット端末市場は489 万台、2016年度には1,000 万台市場へ成長 ■ 2012年度のiPad 国内出荷台数は260 万台、iPad の市場シェアは53％ ■ 世界のタブレット端末市場は2012年に1 億2,487 万台、2016年に3 億台を突破 ■ タブレット端末の中心は10 インチから7 インチに、今後はさらに形状の多様化も 株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は4 月25 日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。 ■ 2012年度のタブレット端末市場は489 万台、2013 年度は638 万台へ　2010 年のiPad の登場以降、利用者が急増した国内タブレット端末市場は、2011 年にiPad2 が大ヒットし たことに加えてAndroid タブレットも普及した結果、276 万台が出荷された。2012 年度は、iPad mini、Nexus