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パリ（ＣＮＮ） フランスのマクロン大統領は１０日までに、パリのエリゼ宮（大統領府）で、ＣＮＮの単独インタビューに応じ、人工知能（ＡＩ）の開発をめぐり、「我々は現在、競争に参加していない」と語った。 企業寄りの姿勢で知られるマクロン氏だが、マクロン氏にとってＡＩに関する欧州の見通しは憂慮すべきものであり、ＡＩ市場での遅れが欧州にとって大きな損失につながる可能性がある。 マクロン氏は「我々にはＡＩのアジェンダ（政策）が必要だ。なぜなら、ＡＩに関して米国や中国との溝を埋めなければならないからだ」と語った。マクロン氏は、欧州が単なるＡＩの消費者となり、科学技術に関する将来の方向性や開発に関して支配力を失うことについて懸念を示した。 今週パリで「ＡＩサミット」が開催される理由のひとつがこれだ。現在の国際社会における議論と意思決定の中心にフランスを据えようとするマクロン氏の最新の取り組みだ。 マクロン

東京（ＣＮＮ） 東京・秋葉原で先月下旬、米半導体大手エヌビディアのグラフィックスカード新製品を買い求めようとする客がパソコン店前に殺到して混乱を引き起こす騒ぎがあった。米中対立が中国の熱狂的ゲーマーや再販業者に与えている影響を映し出す騒動だった。 秋葉原にある「パソコン工房」前には１月３０日、４００人あまりが詰めかけた。エヌビディアのグラフィックスカード「ＧｅＦｏｒｃｅ　ＲＴＸ　５０」の新製品を買い求めようとする客だった。 しかし詰めかけた客が歩道をふさいだり、近隣の敷地に侵入したりしたことから、店は販売中止を強いられた。 パソコン工房は２月３日、「弊社の不手際により騒動となり、お客さま、ご近隣の皆さまならびに関係者さまへ多大なるご迷惑、ご心配をおかけいたしましたこと深くお詫び申し上げます」と謝罪した。 パソコン工房を展開するユニットコムの端田泰三社長は５日、ＣＮＮの取材に対し、ビデオカー

イスラエル軍による攻撃で破壊された建物のがれきの前を通過するパレスチナの人々＝４日、パレスチナ自治区ガザ地区南部ラファ/Hatem Khaled/Reuters （ＣＮＮ） トランプ米大統領は９日、戦闘で荒廃したパレスチナ自治区ガザ地区を「大きな不動産用地」とみなしていると発言し、米国によるガザの再開発計画を強調した。 トランプ氏は記者団に対し、「パレスチナ人やガザに住む人々が再び（同地に）戻ることを許すのは大きな間違いだと思うし、イスラム組織ハマスが戻ってくることも望まない。ガザを大きな不動産用地ととらえ、米国が所有し、ゆっくりと、非常にゆっくりと、急ぐことなく開発していく。我々が近いうちに中東に安定をもたらすだろう」と語った。 元不動産王のトランプ氏は、ガザを「破壊された場所」と表現し、「平らにならされ」「修復される」と述べている。 さらに同氏は、他の中東諸国が、避難してきたパレスチナ

（ＣＮＮ） 米誌タイムが最新号の表紙に、起業家イーロン・マスク氏がホワイトハウスの大統領執務室でデスクの前に座る姿を描き、物議を醸している。 マスク氏はトランプ大統領から新設の「政府効率化省（ＤＯＧＥ）」トップに任命され、政府の規模縮小や歳出削減に乗り出した。ただし最近、権限の一部は複数の訴訟に阻まれている。 赤い背景の表紙に描かれたマスク氏は、星条旗と大統領旗を背に、コーヒーカップを持って大統領席に着いている。 最新号の特集記事は、マスク氏の容赦ない施策に数百万人の政府職員が翻弄（ほんろう）されていると主張。同氏は今のところ、トランプ氏以外のだれに対しても説明責任を負っていないようだと指摘した。同誌からＤＯＧＥへの質問はすべてホワイトハウスに回され、ホワイトハウスはコメントを拒否したという。 タイムは昨年１１月号の表紙にもマスク氏を起用し、米大統領選への影響力などを取り上げていた。どちら

「政府効率化省」に対して財務省の外に集まり抗議をする人々＝４日/Anna Rose Layden/Getty Images via CNN Newsource （ＣＮＮ） 米連地裁は８日、起業家イーロン・マスク氏が率いる「政府効率化省（ＤＯＧＥ）」が財務省の決済データを閲覧することで「回復不能な損害」が生じる恐れがあるとして、閲覧の一時差し止めを命じた。 決済システムでは米国民の税金還付や社会保障給付金、障害者給付金、連邦職員の給与などの支払い手続きが処理される。データの閲覧は従来、特定の政府職員だけが認められていた。ＤＯＧＥがアクセス権を得たことに対し、ニューヨークなど１９州の司法長官が差し止めを求める訴えを起こしていた。 地裁判事は、機微（センシティブ）情報や機密情報が流出したり、システムがハッキングされる危険性が高まったりする恐れがあるとして、先月２０日以降にシステムからダウンロード

トランプ米大統領が、南アフリカ共和国への支援を停止する大統領令に署名した/Oliver Contreras/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） トランプ米大統領は７日、南アフリカ共和国への支援を停止する大統領令に署名した。南ア政府が少数派の白人から農地を収用する指針を定めた新法や、パレスチナ自治区ガザ地区での戦闘をめぐる同国の反イスラエル姿勢を理由に挙げている。 トランプ氏は大統領令で、南アの政策を「人権侵害」に相当する「驚くべき自国民の軽視」と批判し、米政府の各機関に支援停止を命じた。 さらに、南アのアフリカーナー（オランダ系移民）が差別から逃れて出国する場合に、難民事業を通して移住を手助けするなどの支援策も指示した。南アが「不当で不道徳」な施策を続ける限り、同国を援助しないと宣言している。 南アの外務省は８日、この大統領令が「事実の正確さ」を欠き、「植民地主義とアパルトヘイト

不法移民の強制送還に抗議し、トランプ氏に見立てた人形を燃やすインドの若者ら/Prakash Singh/Bloomberg/Getty Images ニューデリー（ＣＮＮ） 米当局者は約１００人のインド人移民を強制送還する際、軍用機での４０時間の飛行中彼らに足かせを付け続け、トイレの休憩時にも外すことはなかった。直近のこの事案を受け、トランプ政権の移民取り締まりに対して国外から怒りの声が噴出している。 インドの国会議員らは６日、議事堂の外でデモを行った。参加者の中には足かせを付けた議員や、誇張されたトランプ氏とモディ印首相との友好関係を揶揄（やゆ）する議員などがいた。 首都ニューデリーではこの他にも、主要野党の青年部のメンバーがトランプ氏に見立てた人形を焼くなどの行動に出た。 先月には米国からコロンビアへ強制送還される移民らが輸送機に乗る際足かせを付けられている光景が物議を醸し、両国が激し

埋葬のため犠牲者の遺体を降ろすコンゴ赤十字社と民間保護団体のメンバーら＝３日/Alexis Huguet/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） コンゴ民主共和国東部の主要都市ゴマで１５０人以上の女性受刑者がレイプされ焼死したことがわかった。同市の刑務所で先月２７日、男性受刑者らが集団で脱獄を謀り、逃走する際、刑務所に放火したという。国連の報道官が明らかにした。 国連人権高等弁務官事務所（ＯＨＣＨＲ）の報道官はＣＮＮに対し、脱獄した男性受刑者にレイプされた女性受刑者１６５人のうち、大半が火災で死亡し、９～１３人が生き延びたと語った。 脱獄が行われた当時、ゴマではコンゴの正規軍と反政府武装組織「３月２３日運動（Ｍ２３）」らが市の支配権をめぐって戦闘を繰り広げていた。国連が支援するラジオ局が３日に報じたところによると、男性受刑者の一部は看守に殺害された。 同局は４０００人以上の被収監者が

（ＣＮＮ） 中米パナマのムリノ大統領は６日、米政府の船舶がパナマ運河を通航する際の料金を免除することにパナマ政府が同意したという米国務省の前日の発表について、「容認できない虚偽」だと批判した。 米国務省は５日、「米政府の船舶は無料でパナマ運河を通航できるようになった。年間数百万ドルを節約できる」とＸ（旧ツイッター）に投稿していた。 ムリノ氏は会見で、米国側の発表に「非常に驚いた」と述べ、米国との二国間関係を「うそと偽り」の上に維持することには「断固反対」するとの姿勢を示した。 米側の発表を受けてパナマ運河庁は５日、「通航料などの料金を設定する権限は当庁にあり、料金は一切修正していない」との声明を発表していた。米国との対話を立ち上げる用意があるとも述べていた。 キューバのパナマ大使館によると、米国は軍艦や潜水艦の通航料として、過去２６年間に計２５４０万ドル（約３８億円）を支払ってきた。これは

米連邦捜査局（ＦＢＩ）が外国からの選挙介入を取り締まる対策班を解散する/Stefani Reynolds/AFP/Getty Images/File （ＣＮＮ） 米連邦捜査局（ＦＢＩ）は外国からの選挙介入を取り締まる対策班を解散する。内情に詳しい情報筋がＣＮＮに明らかにした。 このほど司法長官に就任したパム・ボンディ氏が、外国からの選挙介入の阻止を任務とする対策班の解散と、同班の職員の配置換えを指示した。 ボンディ氏は５日付の内部メモに「急を要する優先事項に対処するためのリソースを確保し、検察の裁量のさらなる武器化や乱用のリスクを排除するため、外国からの選挙介入を取り締まるタスクフォースを解散する」と書いている。 対策班はレイ前ＦＢＩ長官の指示で２０１７年に設けられた。トランプ大統領が勝利した１６年の大統領選挙へのロシアの介入疑惑など、米国の選挙への外国からの一連の介入が設置のきっかけとな

４日、ゴマ市内での葬列で十字架を掲げて歩く男性/Michel Lunanga/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） コンゴ民主共和国東部の主要都市ゴマでは反体制派による制圧後、３０００人近い人々が殺害された。国連が明らかにした。反体制派はゴマ制圧前、数日にわたってコンゴの正規軍と激しい戦闘を繰り広げていた。 コンゴにおける国連ミッションの幹部は５日、この数日間でゴマの街路から２０００体の遺体を収容したと述べた。さらに９００体の遺体が市内の病院の遺体安置所に保管されているという。 ゴマの人口は約２００万人。同幹部によれば遺体の数は今後増加する見通しで、一部地域にはまだ多くの腐乱しかけた遺体が放置されている。 遺体の収容は、反政府武装組織「３月２３日運動（Ｍ２３）」を含む「コンゴ川同盟（ＡＦＣ）」が４日からの停戦を宣言した後に行われている。停戦は「政府が引き起こした人道危機への対応」と

強制送還したインド人を乗せた米軍用機＝５日、インド・アムリトサル/Adnan Abidi/Reuters （ＣＮＮ） 米国へ入国したインド人少なくとも１０４人が米軍機でインドに強制送還され、現地時間の５日午後、パンジャブ州北西部の都市アムリトサルに到着した。同州当局者が明らかにした。米国のドナルド・トランプ大統領は移民問題を最優先課題に掲げている。 パンジャブ州当局によると、強制送還されたのは主にインドのグジャラート、マハラシュトラ、パンジャブの各州から米国を目指したインド人。米軍の輸送機Ｃ１７で送り返された。 米当局者によれば、トランプ政権が軍用機を使った移民の強制送還に乗り出して以来、今回の飛行は最も長距離だった。 家族や友人がＣＮＮ語ったところでは、米国に入国した直後にインドへ送り返されたケースもある。 ＣＮＮの取材に応じた親類によれば、２３歳の男性は、父親が所有する土地の３分の２を

（ＣＮＮ） 地球近傍小惑星「ベンヌ」がもしも地球に衝突すれば、何年も寒さが続く「衝突の冬」が世界を覆う可能性がある――。そんな予測が５日の科学誌サイエンス・アドバンシスに発表された。 専門家の推計によると、ベンヌは２１８１年９月、２７００分の１（０．０３７％）の確率で、地球に衝突する可能性がある。 ベンヌの直径は約５００メートル。およそ６６００万年前に地球に衝突して恐竜を絶滅させた小惑星の１０キロメートルと比べると、はるかに小さい。 韓国・釜山国立大学の研究チームは、ごくわずかであってもベンヌが地球に衝突する可能性を想定して、地球環境や陸上および海洋の生態系に与え得る影響などを予測した。 ベンヌのような中型の小惑星は、およそ１０万～２０万年ごとに地球に衝突している。 もし衝突した場合、世界が冬に覆われて降雨量が減り、地球規模の寒冷状態が何年も続くかもしれない。初期の人類は、過去の小惑星衝突

（ＣＮＮ） トランプ米大統領がパレスチナ自治区ガザ地区について、米国が所有して「中東のリビエラ」へ再開発すると発言したことを受けて、政権内の当局者は、この大胆かつ思いもよらない構想を理解しようと急いでいる。あまりにも奇抜なアイデアであることから、他の国々が、ガザに対する独自の案を提示せざるを得なくなるのではとの期待も浮かぶ。 今回のアイデアは、４日に行われたイスラエルのネタニヤフ首相との共同記者会見で発表された。情報筋は、アイデアは時間をかけて形成されたもので、もともとの構想はトランプ氏自身の中から生まれたもののようだと語った。政策のアイデアについて、大統領執務室で議論される前に国内の専門家を通じで徐々に構築するのではなく、トランプ氏自身から生まれることが多いということを改めて思い起こさせる出来事だった。 当局者によれば、根底にあるのは、２０２３年１０月のイスラム組織ハマスによるイスラエル

（ＣＮＮ） トランプ米政権が連邦機関職員に対し提案している早期退職プログラムをめぐり、少なくとも４万人が応じたことが分かった。事情に詳しいトランプ政権関係者が明らかにした。提案を通知された職員は約２００万人。提案内容は、職員が今月６日までに自主的に退職した場合、９月３０日まで給与を受け取れるというもの。 連邦人事管理局の広報担当者は、プログラムに応じた人数は増えており、期限を過ぎるまで人数を発表する予定はないとしている。 ロイター通信が最初に報じた最新の数字は４日午後時点のもので、少なくとも２万人だった。 トランプ政権の関係者２人がＣＮＮに語ったところによると、政権は連邦職員の大規模な解雇を近日中に行うことを計画しており、早期退職の提案を受け入れない職員は失職するリスクにさらされる。 内部で「人員削減」と称されているこの解雇は、退職提案受け入れ期限である６日直後に開始される見通しだという。

女性アスリートらに見守られながら大統領令に署名するトランプ米大統領＝５日、米ホワイトハウスのイーストルーム/Andrew Harnik/Getty Images （ＣＮＮ） トランプ米大統領は５日、トランスジェンダー女性の女子スポーツ競技への参加を禁止する大統領令に署名した。同氏は大統領選で中心に掲げた政治課題の解決に動いている。 数十人の女性と競技ユニホームを着た少女たちが見守る中、トランプ氏は「男子の女子スポーツからの排除」と題した大統領令に署名した。 トランプ氏は「この大統領令により、女子スポーツをめぐる戦争は終わった」と宣言した。 政権はすでにトランスジェンダーの権利を標的とした大統領令を発令しており、その一部は法的訴訟に直面している。 署名に先立ち、ホワイトハウスの当局者は、この新たな措置の教育改正法第９編（タイトルナイン）に対する立ち位置はバイデン前政権と逆になると指摘した。バ

（ＣＮＮ） トランプ米大統領の「パレスチナ人を移住させ、米国がパレスチナ自治区ガザ地区を所有する」という発言に対し、中東や欧州の各国から批判の声が上がっている。「国際法違反」「パレスチナ人がガザを再建すべき」との指摘が相次いだ。 パレスチナ自治政府の通信社ＷＡＦＡが報じたところによると、パレスチナ自治政府のアッバス議長は５日、トランプ氏の案は「重大な国際法違反」だと非難した。「パレスチナ人は自分たちの土地や権利、聖地を手放したりはしない」とも述べた。 米国の同盟国で、米国から多くの支援を受けているエジプトやヨルダンを含め、中東諸国も一様にトランプ氏の発言に批判的な姿勢を示した。 エジプトのアブデルアーティー外相は、パレスチナ人がガザを去ることなく再建すべきと主張。サウジアラビアはパレスチナ国家の樹立への「揺るぎない」支持を改めて表明した。ヨルダンのアブドラ国王はパレスチナ人を移住させる考え

（ＣＮＮ） トランプ米政権が閉鎖を打ち出している国際開発局（ＵＳＡＩＤ）の公式サイトに、直接雇用されている全世界の職員を７日付で休職とし、帰国を命じる通知が掲載された。 公式サイトは一時アクセスできなくなっていたが、復旧後の４日夜に通知が表示された。特別に指定された要職にある場合などを除き、直接雇用の全員が７日午後１１時５９分をもって休職になる。 外国に配置されている職員については、ＵＳＡＩＤが費用を負担して３０日以内に帰国させる計画を作成中。不可欠でないと判断された契約職員は解雇されるという。 契約職員はＵＳＡＩＤのスタッフの中で非常に大きな割合を占めるが、その多くがすでに一時帰休や解雇を言い渡されている。 ＣＮＮはこれに先立ち、職員らには４日の時点で個別に休職を知らせるメールが届き始めたと伝えていた。 また４日までに、数百人の契約職員がＵＳＡＩＤの建物やシステムから締め出されていた。

（ＣＮＮ） ２０２４年初頭の検視解剖で収集された認知的に正常な人間の脳には、８年前よりも多くのプラスチック小片が含まれていることが新たな研究で明らかになった。 ニューメキシコ大学アルバカーキ校の薬学教授で研究の筆頭共著者であるマシュー・カンペン氏によると、死体の脳サンプルには全体として、腎臓や肝臓よりも７～３０倍の数のプラスチック小片が含まれていた。 「平均約４５～５０歳の正常な人の脳組織で確認された（プラスチックの）濃度は、１グラムあたり４８００マイクログラム、つまり（脳の）重量の０．４８％分だった」（カンペン氏） これは標準的なプラスチックスプーン１本分に相当するという。 また、この量は１６年のサンプルと比較して、約５０％増えている。カンペン氏は、「今日の私たちの脳の９９．５％は脳で、残りはプラスチックであるということだ」と指摘する。 ただし、現在のプラスチックの測定手法では、体内のプ

ラジオ・ベグムのスタジオで教育番組を放送する様子＝２０２１年１１月２８日撮影/Hector Retamal/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） アフガニスタンを支配するイスラム主義勢力タリバンは４日、同国で唯一の女性向けラジオ局を強制捜査し、業務を一時停止させた。 首都カブールを本拠とする「ラジオ・ベグム」は女性が運営し、女性の教育を目的とする専門局。同局によれば、タリバン暫定政権の情報文化省当局者がスタッフを拘束し、局内を捜索した。女性ジャーナリストらを含むスタッフのパソコンや外部記憶装置、文書ファイル、電話などを押収し、非管理職の男性従業員２人を拘束したという。 情報文化省はその後、同局が無許可で外国のテレビ局に番組を提供するなどして「放送政策」に反し、放送免許を不適切に使用したと主張し、業務停止を確認した。 具体的な外国局の名前は挙げず、ラジオ・ベグムの今後については「追っ