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ドラクエ3
news.yahoo.co.jp/byline/yamaguchikenta
6月16日ごろから、Twitterの画像をツイート本文の中に表示する新機能の展開が始まったようです。 投稿するにはTwitter Blueの契約が必要ですが、「ブログ」のような表現が可能になることで新たな可能性を感じさせるものになっています。 画像のインライン表示が可能にTwitterのツイートには画像などのメディアを添付することができますが、これまでは本文の後に表示されるのが一般的でした。 一方、ブログやニュース記事では本文の中に画像が配置される「インライン表示」をよく見かけます。これがTwitterでも可能になるというわけです。 具体的にどのような表現ができるのかについては、Twitter社内でエンジニアリングを指揮するEric Farraro氏が実例を示しています。 TwitterのWeb版でこのツイートを開いてみると、たしかに本文の中に画像が差し込まれていることが分かります(iOS
三井住友フィナンシャルグループが、個人向け金融サービス「Olive(オリーブ)」を3月から開始します。 その中身は、メガバンクの保守的なイメージを覆し、ネット銀行を蹴散らす勢いが感じられるものとなっています。どこが新しいのか、見どころを解説します。 銀行口座とクレジットカードがセットに最近の三井住友といえば、アプリの利用を前提にクレジットカードの「ナンバーレス」化を進め、SBI証券と組んだ「カード投信積立」が人気です。ポイント経済圏争いでは、独自の「Vポイント」とTポイントの統合を発表しました。 この流れに、三井住友銀行が全力で乗ってきたのがOliveといえます。すでにWebやアプリへの対応はしていますが、「Oliveアカウント」では銀行口座とクレジットカードをセットに、証券や保険と連携するのが特徴です。 三井住友銀行としては、「店舗での取引」を「アプリ上での取引」に置き換えることが狙いと
1月19日、Twitterが開発者規約を更新し、外部の開発者(サードパーティ)によるクライアントアプリなどの作成を禁止したことが明らかになりました。 Twitterでは「サードパーティ製アプリ」がトレンド入りしており、ユーザーから不満の声が相次いでいます。どういった影響があるのか考察していきます。 突然の変更に大きな反発Twitterが提供する公式のアプリとしては、iOS版やAndroid版、Web版のほかに、2011年に買収したTweetDeckがあります。 それに加えて、規約の範囲内で一般の開発者もさまざまなアプリを作って連携することが可能となっており、Twitterの多様な使い方をサポートしてきました。 その中で、Twitterが公式に提供するアプリを置き換えるようなサービスや製品については、作成が禁止されることになりました。 具体的には、開発者向けの利用規約が2023年1月19日付
Twitterの画面表示が変わり、iOS版やWeb版では「おすすめ」と「最新ツイート」をタブで切り替え可能になっています。 しかし、このタブ切り替えは以前に導入した際には不評で、取り下げたこともあります。なぜTwitterは「おすすめ」を見せたがるのか、背景を考察します。 Twitterがタブ切り替えを「再導入」Twitterのタイムライン画面に、「For you(おすすめ)」と「Following(最新ツイート)」というタブが加わっています。 公式アカウントによれば、1月11日にはiOS版、1月14日にはWeb版に導入しており、今後はAndroid版にも展開するとのことです。 左側の「For you(おすすめ)」は、時系列ではなく、自分がフォローしているアカウントやトピックからの投稿や広告が表示されます。以前は「ホーム」という名前で、ホームについてはWebサイトに詳しい説明があります。
1月11日、Twitterの月額制サービス「Twitter Blue」が日本のユーザーでも契約できるようになりました。 しかし、iOSアプリから契約すると料金が400円高くなることから、「アップル税」として話題になっています。回避策はあるのでしょうか。 iOSからもWebブラウザーで契約可能日本版のTwitter Blueは、Webから契約すると月額980円、iOSアプリからだと月額1380円となっています。 2022年12月に再開した米国版も、Webからの契約で月額8ドル、iOSアプリからは月額11ドルという料金体系になりました。 WebとiOSで料金に違いがある理由は、アップルによる30%の手数料と考えられます。単純計算では、1380円のうちアップルが414円を取り、Twitterに966円が入ることになります。 このように手数料を考慮して価格差を付ける方式はYouTube Premi
対話型のAIチャットボットとして話題の「ChatGPT」が、米アルファベット(グーグル)やマイクロソフトを巻き込みつつ、検索エンジンやオフィスソフトに影響を及ぼす可能性が注目されています。 なぜ、チャットができるだけのAIがここまで注目されるのか、背景を考察していきます。 直接「答え」を返してくれるのが魅力に2022年11月末にリリースされたChatGPTは、問いかけに対して自然な文章で「答え」を返してくれるのが特徴です。 現時点では不正確な回答も多く、持っている知識も2021年までの情報に限られているものの、質問に対して答えを返してくれるという能力は、多くのサービスにとって脅威になり得ます。その1つが検索エンジンです。 最近のグーグルは、ユーザーが知りたい答えを返してくれる機能を増やす傾向にあります。歴史上の人物ならWikipediaなどから内容を引用したり、Googleマップと連動して
10月18日、KDDIはau PAYのクーポン機能を強化することを発表しました。ポイント還元率の「改悪」や決済手数料の「有料化」など悪いニュースが続く中、乗り切ることはできるのでしょうか。 au PAYがクーポン機能を強化au PAYのアプリでは、支払いの際に利用できる割引クーポンが配られています。このクーポンは、大手の加盟店とau PAYの営業担当者が協議の上で作ってきたといいます。 これに対して、今回発表した加盟店向け集客支援サービス「au PAY グロースパック」では、10月19日から加盟店が独自の判断でクーポンを発行できるようになります。 クーポン導入を予定している加盟店(KDDI提供資料) 具体的には、加盟店向けアプリの操作でクーポンを作れるようになります。割引率または割引額、利用期間などを指定して発行すると、au PAYのアプリに即時反映される仕組みです。 加盟店向けアプリの画
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