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OpenAIの最新大規模言語モデル(LLM)「GPT-4o(フォーオー)」の発表前日に、OpenAIのCEO、サム・アルトマン氏のインタビュー動画がリリースされた。同氏のインタビュー動画は珍しくないが、インタビューしたのがシリコンバレーの著名投資家たちで、GPT-4oの前日リリースということで個人的に気になるところをメモした。 テクノロジー業界の最大の関心事と言えば、OpenAIのLLMの次期大型アップデートであるGPT-5がいつリリースされるのか、ということ。GPT-5に関する答えを期待して聞くとアルトマン氏が明確な回答から逃げているように聞こえるので、「内容のない最悪のインタビュー」とコメント欄で酷評される結果になっている。しかしGPT-4o発表後に聞き直すと、アルトマン氏はOpenAIの方針について真摯に答えており、GPT-4oがその方針に従った形でリリースされたことが分かる。注意深
<モバイル時代のアプリに相当するものがAI時代にはエージェントになる> *エクサウィザーズ AI新聞から転載 AI時代の業界勢力図を理解する方法として、大規模言語モデル(LLM)を基本ソフト(OS)としてとらえる考え方が一部で広まっている。米シリコンバレーの著名ベンチャー・キャピタルのSequoia Capitalのイベントに登壇したOpenAI共同創業者Andrej Karpathyがその考え方をベースにAI業界の現状を解説している。 パソコン時代のOSと言えば、MicrosoftのWindowsが圧倒的勝者。AppleのMacOS、オープンソースのLinuxは及ばずも健闘している。モバイル時代のOSは、AppleのiOSとGoogleのAndroidの2強。 一方AI時代はというと、Karpathy氏の言うようにAI時代のOSがLLMだとすれば、2024年3月現在ではAnthropic
<ロボット市場に詳しい専門家によると「人型ロボットのベンチャーが米国と中国に多く誕生してきている」という> *エクサウィザーズ AI新聞から転載 「2023年まで人型ロボットの市場が立ち上がるのにあち10年はかかると思われていた。ところが2024年になりアメリカのテレビの人気ニュース番組でも人型ロボットを取り上げるようになった」。ロボット市場に詳しい専門家として多くの企業のアドバイザーを務めるScott Walter博士は、YouTube上のインタビューでそう語っている。なぜ大手メディアが人型ロボットを取り上げるようになったのか。生成AIの進化を受けて、人型ロボットが急速に進化し始めたからだ。 元ベンチャーキャピタリストで、テスラ社の動向に詳しいインフルエンサーの一人Herbert Ong氏は、同じインタビューの中で「今年に入って、ほぼ毎日のように人型ロボットに関する大きなニュースが続いて
<AI新聞編集長の湯川鶴章氏が解説する、「2023年秋、AI業界勢力図」。第2弾は自社開発の言語モデルを、一般企業も一定限度まで無料で使えるかたちでリリースしたMetaに焦点を当てる> *エクサウィザーズ AI新聞から転載 AIは大きくなるほど性能が向上する傾向にある。この傾向が理由で、AIの巨大化が今もなお続いている。そしてその結果としてAI業界のいろいろなレイヤーで激しい競争が繰り広げられ、業界勢力図の流動的な状態が続いている。どのレイヤーにどのようなプレイヤーがいて、勢力図はどう変化していっているのか。詳しく見ていくことにしよう。 AI言語モデルがクラウドの差別化戦略に さて半導体レイヤーの上は、クラウドコンピューティングのレイヤーだ。実はこのクラウドレイヤーは、その上の言語モデルレイヤーと密接に関わっている。なぜならクラウド事業者は、どこよりも優秀なAIモデルを自社のクラウド向けに
<AI業界の勢力図が急速に変動か──OpenAIが企業向けプランを発表し、従来のパートナーであったMicrosoftとの関係に変化の兆しが> *エクサウィザーズ AI新聞から転載 ChatGPTを開発したOpenAIが、自社開発のAIモデルのセキュリティ面などを大手企業向けに強化させた「企業向けプラン(Enterprise Plan)」を発表した。これまでOpenAIは基本的な技術を開発し、それに追加機能を加えて発売するのは、OpenAIの大株主でありパートナー企業であるMicrosoftの役割だった。いわばOpenAIがメーカー、Microsoftは小売店という関係であり、メーカーは直販店を作って小売店の邪魔をしない、というような関係に思われていた。そういう強力なスクラムを組むことで、OpenAIとMicrosoftは宿敵Googleに対抗する。AIの業界勢力図をそう読む意見が主流だった
<「AIが人間の職を奪う...」何年も前から議論されていることだが、いよいよその可能性が現実味を帯びてきた> *エクサウィザーズ AI新聞から転載 第4次AIブームがものすごい勢いで進展している。中でも技術者の間で最近の話題は、まるでデジタル秘書のようなAI、「AutoGPT」だ。 AutoGPTを簡単に説明すると、ユーザーが簡単な指示を出すだけで、その意図を汲んで、幾つかの具体的タスクに分類し、順番にそれをこなし、自分でやり方を改良していくAI。 開発したのはSignificat Gravitasという名称で活躍している個人のエンジニアで、Gravitas氏が3月30日に、世界中のプログラマーが自分の作ったプログラムを公開するサイトGitHub上でAutoGPTを公開したところ大騒ぎとなった。4月12日にはTwitterのトレンドワード1位、GitHubの週間トレンドの1位になっている。
チャットGPTが持つ対話エンジンに加えて計画エンジンも備えるシセロは高度な外交ゲームもできる Iaroslav Neliubov-Shutterstock <フェイスブックのAIシセロは、人間と交渉したり、人間を説得できる1?> *エクサウィザーズ AI新聞から転載 米AIベンチャーのOpenAIが2022年11月30日にリリースした対話型AIのChatGPTが人気だ。ユーザー数は急速に伸びており、1月にはアクティブユーザー数が1億人を超えた。その性能に多くの人が驚いたようだ。 言語系のAIモデルはどこも、この2、3年で大きく性能を伸ばしており、これからいろいろな言語系AIが登場すると見られている。 その一つがFacebookを運営するMeta Platformsが同じく11月に研究成果を発表したAIモデルのCICERO(シセロ)だ。 CICEROは、対話エンジンと計画エンジンの両方を持つ
プライバシーの侵害で人権団体が訴訟を起こし、フェイスブックやツイッターは顔写真の無断利用を中止させようとしているが metamorworks-iStock. <他人の写真を勝手に100億枚以上も学習した顔認識アプリが世界中の捜査機関や企業に使われ始めた。米AIベンチャーのクリアビューの製品だが、もはや一社を規制するだけでは解決にならない> *エクサウィザーズ AI新聞から転載 米AIベンチャーのClearview社は、顔認証AIの学習用に使ったネット上の写真が100億枚を超えたことを明らかにした。一方で同社の顔認証サービスが、世界中の政府や捜査機関に使われていることが明らかになっており、プライバシー保護の観点から顔認証AIが米国で社会問題化している。日本国内で同社のサービスが利用されているかどうかは明らかではないが、同社のサービスを使って日本人の身元特定が可能なことはほぼ間違いなさそうだ。
平らな大地に一から理想の都市を作り上げられたら(写真はMarc Loreの未来都市テロサ) 12News/YouTiube *エクサウィザーズ AI新聞(2021年10月1日付)から転載 米の富豪たちによるスマートシティ建設計画が幾つか浮上してきている。マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏がアリゾナ州に約100㎢の土地を購入したほか、仮想通貨の大富豪Jeffrey Berns氏はネバダ州に約270㎢の土地を購入、小売大手Walmartの元幹部のMarc Lore氏は、米西部で800㎢の土地を物色中だ。彼らはどうして新しい街を一から作りたがるのだろうか。 街を一から作るべきかどうかの判断は、恐らく家をリフォームすべきか、新築すべきかの判断に似ている。改良するだけで十分ならリフォームのほうが建築費が少なくて済む。しかし根本部分を作り直さないとならないのなら、新築したほうがいい。 上に挙げた富豪
この記事のポイント ・成功例として有名なアプリ、実はマスク在庫ないのに「在庫」ありと表示していた ・店舗は忙しくて、保険証の番号を入力する時間がなかったのが原因 ・店主が予想外の解決策を提案 ・非エンジニアをも巻き込むことが本当のDX 新型コロナウイルス対策の成功例として取り上げられることの多い台湾。マスクの在庫状況をスマートフォンで確認できるアプリを一般人が開発し、パニックを回避した話は有名だ。ところがこのほど開催されたオンラインイベントに登壇した台湾のデジタル大臣のオードリー・タン氏は「実はこの話には続きがあるんです。アプリが開発された後に、『アプリを信じるな』という張り紙をする店舗が出てきたんです」と打ち明けた。 アプリを開発したのは、一般企業に勤めるエンジニアの男性。Googleマップ上にマスクを販売する薬局などの店舗を表示し、店舗側がマスクの在庫数を入力することで、どの店にマスク
<赤字を垂れ流すしかない名門紙が最後に頼ったのはアマゾンのジェフ・ベゾス。ベゾスが金と技術と夢をもたらした> エクサウィザーズ AI新聞から転載 米Amazon.comのCEOジェフ・ベゾス氏が2013年に、ワシントンポスト紙を買収した。現場記者時代はインターネットを取材テーマにし、その後は時事通信社社長室でDXに取り組んでいた僕にとって、このニュースはあまりに衝撃的だった。これまでの個人的な経験から、新聞というアナログの象徴のような産業に身を置く会社が、デジタルトランスフォーメーション(DX)に成功することなどほぼ不可能だと思っていたからだ。なぜベゾス氏が凋落を続ける新聞業界に投資しようというのか。まったく理解できなかった。 CNNの報道によると、買収を持ちかけたのはワシントンポスト側だったという。 ワシントンポストは1877年創刊の伝統ある日刊紙で、発行部数25万部。首都ワシントン最大
<3回に分けて掲載してきた対談の最終回。歴史学者ハラリ氏と、台湾のIT推進大臣タン氏が、異なる立場から共通の価値観を引き出す「平和のためのイノベーション」を語る> エクサウィザーズ AI新聞(2020年7月12日付)から転載 第1回:ユヴァル・ノア・ハラリ×オードリー・タン対談(1/3)──「ピンクのマスクはカッコいい」、誰もがルールづくりに参画できる社会の到来 第2回:ユヴァル・ノア・ハラリ×オードリー・タン対談(2/3)──母親より自分のことを知る存在にどう対処すべきか 分散型台帳と市民の参加 Puja Ohlhaver(司会者) 話を少し変えましょう。現在のCOVID危機を考慮して、世界的な問題について話をしましょう。ユヴァル、あなたの世界的危機のリストには、AI、気候変動、核兵器が含まれています。そのリストにパンデミックを追加したかどうかは知りませんが。 この危機の驚くべき点の一つ
<歴史学者ハラリ氏と、台湾のIT推進大臣タン氏による対談の第2回。アルゴリズムに脳や心をハッキングされる脅威には、透明化と複数の視点で対抗できるとタン氏は指摘する> エクサウィザーズ AI新聞(2020年7月12日付)から転載 第1回:ユヴァル・ノア・ハラリ×オードリー・タン対談(1/3)──「ピンクのマスクはカッコいい」、誰もがルールづくりに参画できる社会の到来 複数のAIアシスタントで人間の成長を支援 ハラリ 私にとっての最大の問題は、またしても歴史的な観点からなんですが、民主主義は人々の欲望や感情に権威を与えるということです。これが民主主義における究極の権威です。4年に一度だけ、人々の欲望や感情を声に出すことは、確かに十分ではないということに私は完全に同意します。効率的ではない。 私たちが21世紀に直面し、今後ますます直面するであろう大きな課題は、今、人間をハックする技術があるという
ユヴァル・ノア・ハラリ×オードリー・タン対談(1/3)──「ピンクのマスクはカッコいい」、誰もがルールづくりに参画できる社会の到来 <『サピエンス全史』で知られる歴史学者ハラリ氏と、台湾のIT推進大臣タン氏による対談を全3回に分けて掲載する。第1回は、2人のジェンダー・アイデンティティの話から出発し、注目を集めた台湾のコロナ対策の背景まで論じる> エクサウィザーズ AI新聞(2020年7月12日付)から転載 イスラエルの歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリ氏と、最先端のコロナ対策で一躍世界の注目を集めた台湾のIT推進大臣、オードリー・タン氏。私が個人的に今、最も注目している二人の知の巨人だ。この二人によるAIや民主主義の未来に関する対談が、RadicalxChange財団の手で実現した。過去から未来を読むハラリ氏と、テクノロジーの現場から未来を読むタン氏。非常に多くの示唆を含む対談になっているた
迅速なコロナ対策で「優等生」と評価される台湾(写真は2月7日、衛生福利部疾病管制署の会見で状況を説明する蔡英文総統) Fabian Hamacher-REUTERS <マスク買い占めを防ぐ在庫マップをはじめ、コロナ対策で突出した成果を挙げた台湾。迅速かつ広範な対応を可能にしたのは、日本政府に決定的に欠けていた、デジタル習熟度の高さだ> エクサウィザーズ AI新聞(2020年5月27日付)から転載 日本でも緊急非常事態宣言が解除されるなど、新型コロナウイルス対策が新しい局面を迎えた。これまでの世界各国のコロナ対策を比較すると、その効果に明暗があることが分かる。中でも突出した効果を挙げて注目を集めたのが台湾だ。Withコロナ時代において日本の大多数の企業にとってデジタル化が不可欠になる中で、台湾の取り組みからは、いろいろと学ぶことが多そうだ。 株式会社エクサウィザーズ執行役員の大植択真氏の講演
エクサウィザーズ AI新聞(2020年4月21日付)から転載 米ハーバード大学は、コロナ禍を終息させるための戦略を発表した。それによると、少なくとも1日に2000万件の検査や、接触経路の追跡、隔離者のケアが必要だとしている。 同大のEdmond J. Safra倫理センターが「パンデミックからの回復力ロードマップ」というレポートを発表。このレポート作成には、経済学、公衆衛生、テクノロジー、倫理など45の分野の全米の専門家が協力しており、コロナ禍で停止状態になっている米経済を再開させるための初の包括的運用計画になっているという。 同レポートによると、8月までに学校を再開させ、リモートワークしている人の20%をオフィスに戻すぐらいの経済回復力を実現するためには、段階的な戦略が必要だとしている。ただこのレポートは、8月までに経済回復力を取り戻すという戦略で、8月で米経済が回復するという話ではない
エクサウィザーズ AI新聞(2020年4月17日付)から転載 Googleが運営するAIコンペサイトKaggleが、新型コロナウイルスの感染人数を予測するコンペを開催している。 AIの予測モデルを作る職種をデータサイエンティストと呼ぶが、Kaggleはいわば世界中のデータサイエンティストの腕試しの場。普段は企業などが、AIを使って解決したい問題をKaggle上で提示し、関連するデータを提供。そのデータを使って世界中のデータサイエンティストが問題解決のための予測モデルを生成し、その精度を競う。最も優れた予測モデルを作ったデータサイエンティストには、出題した企業から賞金が出るが、賞金以上に大変な名誉になるし、優勝者には新しい仕事のオファーが次々と寄せられる。このためKaggleは、腕に覚えがあるデータサイエンティストがスキルを競い合う場になっている。 今回のKaggleのコンペでは、米大統領府
新型コロナウイルスの治療法開発、感染拡大予測などのため米国内31カ所のスーパーコンピューターを開放するプロジェクト COVID-19 HPC Consortium エクサウィザーズ AI新聞(2020年4月16日付)から転載 米国の産官学が一体となってAIを使って新型コロナウイルスに対抗し始めた。 米産官学コンソーシアム「COVID-19ハイ・パフォーマンス・コンピューティング・コンソーシアム」によると、米国内の31箇所のスーパーコンピューターを、コロナウイルス関連の世界中の研究者に無料で開放するという。コロナウイルスの構造を解析するためのシミュレーションや、ウイルスの付着場所の発見、感染拡大地域の予測などに、AIとスーパーコンピューターを利用できるとしている。 既に35以上のプロジェクトの提案が寄せられており、運営委員会が1日に2〜6の提案を審査し、どのプロジェクトにどのスーパーコンピュ
人類の意識進化を促進。脳への直接刺激技術にブレークスルー、10年以内の実用化目指す=TransTech2019から <超音波によって脳回路を組み替えれば、鬱や精神疾患の原因となる「恐れ」や「欠乏感」を感じなくなる?「自己実現」のさらに上、「自己超越」への到達も可能に> エクサウィザーズ AI新聞(11月23日付)から転載 今年は人類の意識の進化にとってブレークスルーの年だった、とTransTech Conferenceを主宰する心理学者Jeffery A. Martin博士は語る。まだ技術的に不安定で政府の認可プロセスなどに時間がかかるが、経会陰超音波による脳への直接刺激が人類の意識進化に有効であることが分かったという。同博士によると、瞑想などの長期にわたる修行をしなくても、この技術で「恐れ」「欠乏の心」から「満たされた心」に簡単に移行できるようになるほか、てんかんやアルツハイマー病などの
<「中国のAI技術はアメリカを凌ぐところまで来たか」という問いに専門家は辟易している> エクサウィザーズ AI新聞から転載 中国のAI技術が急速に伸びてきていると言われるが、果たして今現在どこまで伸びてきているのだろうか。米著名シンクタンクである戦略国際問題研究所(CSIS)がこのほど開いたパネル討論会で、中国のAI技術の現状に関する一般的な誤解が幾つか明らかになった。登壇した専門家によると、中国はAI技術で世界一になるために政府主導のもと官民が足並みをそろえて邁進しているわけではなく、また膨大なデータ量で米国を凌駕しているわけでもないという。 誤解1:中国はAIで米国に追いつき、追い越すレベルにまで来ている AI開発競争で中国は米国を追い抜けるところまで来ているのだろうか。パネル討論会に登壇した5人の専門家は、口を揃えてこの問いには辟易していると言う。 ジョージタウン大学安全保障新技術セ
<シリコンバレーで巨大資金を動かす投資ファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」について、海外の投資家から質問を受けることが増えてきた。熱い注目の理由を説明する> エクサウィザーズ AI新聞から転載 最近海外の投資家から、ソフトバンク・ビジョン・ファンドに関する質問を受けることが増えてきた。ちょっと気になったので、最近のソフトバンクや孫正義氏、ビジョンファンドに関する海外の評価を調べてみた。 米Business Insider誌のAlexei Oreskovic氏は、「過去2年間ほどは、シリコンバレーのスタートアップや、投資家、起業家は、ソフトバンクという巨大な太陽の周りのまわる大きな星座になっている」と表現している。 同誌は4月の「ビジネスの世界を変える100人」という特集の中で孫正義氏を取り上げ、同氏をシリコンバレーの新しいキングメーカーと評している。キングメーカーとは、だれを次の王
エクサウィザーズ AI新聞から転載 <iPhoneの売れ行きが減速するAppleでは、次なるメガヒット商品の準備が刻々と進んでいる> Appleが米特許庁に申請したスマートグラスの特許案件がこのほど公開された。申請書によると、仮想の物体を表示するためのディスプレイは当然ながら、ユーザーの感情を認識するための眉毛や顎の動作認識センサーなども搭載されるという。米誌Varietyが報じた。 Appleのスマートグラスは、いわゆるMR(ミックスリアリティ)と呼ばれる種類の映像を映し出すデバイス。仮想空間に仮想の物体を映し出すVR(バーチャルリアリティ)メガネや、現実空間に文字や写真、イラストなどを映し出すAR(拡張現実)メガネの進化版で、メガネを通じて見える目の前の現実の風景に、VRのようなリッチな仮想映像を映し出すことのできるメガネだ。 高機能も価格は未知数 今年4月に米誌CNETが報じたところ
国際学術団体IEEEのロボット工学カンファレンスで顕著になった日本の退潮 https://www.icra2019.org/ エクサウィザーズ AI新聞から転載 <かつて産業ロボットで世界を制した栄光も今は昔。論文数で転落しただけでなく、これからのロボット開発競争でカギとなるAIなどソフトの研究者が圧倒的に少ない> ロボットは日本のお家芸だと言われる。これから日本の産業界を牽引するのはAIxロボティクスの領域しかない、とも言われる。ところがロボット工学の世界的なカンファレンスに提出された論文数で見る限り、日本の地位が低下し始めていることが分かった。 ロボティクスの分野で世界的に最も権威があるカンファレンスの一つInternational Conference on Robotics and Automation。今年は5月にカナダのモントリオールで開催されたが、このカンファレンスに提出され
エクサウィザーズ AI新聞から転載 <TransTech Conference 2018の最大のポイントは、人類を「欠乏の心」から「満たされた心」に進化させる技術開発が、いまどの辺りを進んでいるのかということだった。研究室ではすばらしい成果が確認され始めている。間もなく商用化が始まるのだろうか。> 心が苦しいのは人間の脳が袋小路に入っているため 「人間の脳は袋小路に入っているのかもしれない」。数理脳科学の権威、甘利俊一東大名誉教授はそう語っている。脳は、機能を継ぎ足し、継ぎ足ししながら進化してきた。その結果、回路が複雑に入り混じり、最適の状態ではないと言われる。多くの現代人が恐れや不安に苦しむのも、脳の進化が袋小路に入っているのが原因なのかもしれない。不必要な機能や部位はいずれ退化していくのだろうが、それには何十万年もの時間が必要。瞑想は、簡単に改良できない脳という「ハードウェア」の代わり
瞑想方法は人それぞれ。水泳、サーフィンも効果があるかもしれない Jacob Ammentorp Lund/iStock. 恐れが少なく「どんなことがあっても自分は大丈夫だ」という基本的幸福感(fundamental well being)を保つということは、どういう状態なのだろうか。米ソフィア大学のJeffery A. Martin教授が、悟っている人、基本的幸福感を持っている人を2500人以上調査した結果、前回の記事に書いたように、悟り(心理学用語では「継続的非記号経験=PNSE」)に達した人には共通の体験があり、悟りには一定の継続的な段階があることが分かった。同教授はまた、PNSEに入る前と入った後の変化を調べるために、オンラインの瞑想プログラムを開発。同プログラム受講者の7割が4カ月でPNSEに入ることができたという調査結果を発表している。悟りはごく少数の修行者だけが到達することので
「悟りってどんな状態?」悟った50人に心理学的手法で詳しく聞いてみた結果とは(TransTech Conferenceから) エクサウィザーズ AI新聞から転載 <悟りをひらいたとされる人たちをインタビューした結果、「自我の感覚の変化」「雑念の減少」など、彼らの経験には一定の共通点があった。科学的手法で解析した「悟り」とは> 人類を進化させる技術TransTech Conference関連の記事4本目。前回の記事「マズローの欲求5段階説にはさらに上があった。人類が目指す自己超越とは(TransTech Conferenceから)」の記事では、ハングリー精神や欠乏感を持って自己実現を目指しても、結局幸福になれないという話をした。 自己実現した多くの人は、その先を目指し始めた。また社会的成功を目指す途中の人たちも、激化する競争に疲弊し始めている。欠乏感から解き放たれた幸福に向かって、人類は進み
ビジネスで成功し、自己実現を果たしても満たされない経営者が多いのには理由があった vladwel/iStock. エクサウィザーズ AI新聞から転載 11月に米シリコンバレーで開催されたTransTech Conference。共同主催者のJeffery Martin博士が基調講演の中で、マズローの欲求5段階説の6番目のステージ「自己超越欲求」について説明している。 「AIが進化するなら人間も進化しなきゃ Transformative Technology Conferenceに行ってきた」という記事の中でも簡単に触れたが、アブラハム・マズローの欲求5段階説とは、衣食住という基本的なニーズが満たされれば、人から好かれたい、自分の可能性を最大限に発揮したい、という欲求に移行するのだ、という話だ。正確には「生理的欲求」が満たされれば「安全欲求」。それが満たされれば「社会的欲求(外的に満たされた
エクサウィザーズ AI新聞から転載 日中米のビジネスの最先端を経験してきた中国人起業家の董 路 (ドン ルー)氏が、第2の起業に選んだ場所は東京だった。理由の一つは、東京の住環境が優れていて中国人エンジニアを呼び寄せやすいから。董(ドン)氏は「東京は21世紀のアジアにおけるシリコンバレーのような存在になる」と断言する。詳しく話を聞いてみた。 董 路 (ドン ルー)氏 日本美食株式会社 CEO 1972年生まれ、中国・北京出身。20歳で日本に留学し、1994年に埼玉大学経済学部に入学。同大学を卒業後、ゴールドマン・サックス証券に入社。その後、スタンフォード大学にてMBAを取得し、2004年に中国に帰国。外資系コンサル、ベンチャーキャピタルを経て、2社のベンチャーを立ち上げる。2014年に事業を売却し、日本に拠点を移す。2015年12月、日本美食株式会社を設立し、外国人観光客向けマルチ決済と飲
ポジティブな人が1人いると周りも感化されるのは電磁場のなせる業? Guzaliia Filimonova/iStock. エクサウィザーズ AI新聞から転載 「前向きな人に会って元気をもらった」。そんな表現を耳にすることがある。しかし実際に「元気をもらう」などということが、果たして可能なのだろうか。シリコンバレーで開催されたTransTechカンファレンスでは、「元気をもらう」というメカニズムを科学的に解明している研究者が登壇していた。Deborah Rozman博士で、同博士が所属するHeartMath Instituteのサイトに、関連する論文「The Energetic Heart」があったので読んでみた。それによると、心臓は電磁波を出していて、周りの人にいい影響を与えることが可能なのだという。 論文によると、心臓は体の中で最も大きな電磁場を形成しており、心電図で測ることのできる電磁
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