自己中心的な自分を変える3つの方法・人のせいにする癖の見直し方 [ストレス] All About
うまくいかないときに「必ずしも自分だけのせいではない」と考えれば、自分の気持ちを少し楽にすることができます。それも一つの方法ですが、いつも「○○のせいでこうなった」という考え方をしていると不満がたまり、現実に即した冷静な考えができなくなってしまいます。 自己中心的な考え方は、ストレスから自分を守る盾になります。「自分は悪くない。他人や社会が悪いのだ」と思うことができれば、「自分にも責任がある」と考えなくてすむからです。しかし、その考え方が強すぎると、さまざまな弊害が生じてしまいます。 一つは、他人を見下してしまうことです。これが続くと、他人と協調することが難しくなり、傲慢な態度で他人に接してしまうこともあります。すると、チームワークで仕事を進め、仲間と苦労を分かち合う力が身につきにくくなるため、社会に適応していく力が育ちにくくなってしまいます。 また、自己中心的な考え方をしていると、学校や
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デジタル教科書、正念場 - 中村伊知哉
慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授 2010年、教育の情報化が急速に動き始めた。新型のタブレットパソコン、電子書籍リーダー、電子黒板など、デジタル教育で役立ちそうな機器やツールが出そろってきた。デジタル教科書と呼ばれる教材やパソコン向け教育ソフトなども開発に拍車がかかっている。 政権交代をきっかけに政府も力を入れ始め、現在は6人に一台程度のパソコンを2020年には一人一台普及させることを目標に掲げている。全ての子どもがデジタル教科書で学べる環境を整えようというのだ。今年やっと閣議決定までこぎつけた。 しかし、日本は動きが遅かった。アメリカ、イギリス、ポルトガル等が力強い足取りを見せているほか、韓国やシンガポールは2012～2013年にデジタル教科書の本格利用を予定しており、日本の7～8年先を行く。フランスは、2011年に一人一台を達成する計画だという。ウルグアイに至っては、かつて
ネット企業はどこまで政府権力と戦えるのか
政府とインターネット企業との関係について考えさせられるできごとが、最近いくつも起こっている。 たとえば、先だっての尖閣諸島衝突映像漏洩事件では、やはり「インターネット企業はメディア会社ではない」ということを感じさせられた。いや、厳密に言うと「報道メディア会社」ではないということだ。ユーチューブに流出した映像の出所を巡って検察がIPアドレスの提出を求め、それに応じざるを得なかったグーグル。このIPアドレスと、ネットカフェに備えられていた何と10台もの防犯カメラとの組み合わせで、漏洩者の身元割り出しはあと一歩のところまで近づいていた。 もしユーチューブが報道メディアならば、「情報源の秘匿と保護」のためにIPアドレスを断固として渡さなかっただろう。だが、グーグルが抵抗できる材料はせいぜい電気通信事業法の通信の秘密や個人情報保護で、犯罪を犯したとされる犯人逮捕の目的のためには、日本の司法権の定める
Apple共同創業者ウォズニアック氏、最終的にはAndroidが勝利すると語る
Apple共同創業者ウォズニアック氏、最終的にはAndroidが勝利すると語る 米国時間18日、米Appleの共同創業者であるスティーブ・ウォズニアック氏が注目すべき発言をしたと各国のガジェット系メディアが一斉に報じている。ウォズニアック氏は、先行するiPhoneを追いかける立場にあるAndroidがいずれは勝利するとの考えを示した。同氏はPC市場におけるMacとWindowsの関係を持ち出し、Androidは良くも悪くもWindowsのポジションにあると指摘している。現時点では使い勝手や品質面でiPhoneに劣るものの、いずれは並ぶレベルに達し、最終的にはその機能の多さからiPhoneを超えるだろう、と述べている。 また、今のAndroidにはメーカーによって一貫性がないことも指摘している。これはすでに問題点として一般にも挙げられており、同じAndroid OSを採用しつつも、UI含めた
情報通信技術の発展を無視する古めかしい施策
地下鉄の駅で『大都市交通センサス』のアンケート用紙を渡された。これは国土交通省が実施しているもので、「首都圏、中京圏、近畿圏における大量公共輸送機関の利用実態を調査し、今後の公共交通網のあり方の検討等の基礎資料とする」ことを目的としたものだそうだ。 アンケート項目は、性別・年齢、丁目までの住所、鉄道定期券所有の有無、今日の移動の目的（通勤・通学・業務・私事・帰宅）、自宅から駅までの交通手段、出発駅からの経路と利用した列車種別、降車駅から目的地までの交通手段などである。 昭和35年以来5年ごとに実施し、今年は第11回目にあたるというが、今時、こんな調査を続けているとは驚きだ。SuicaやPASMOの利用データを収集することで、365日24時間、鉄道事業者は交通量を把握しているというのに、5年に一度わずか三日間の大都市交通センサスがなぜ必要なのだろうか。 2001年に導入されたSuicaはすで
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