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国内メーカーからも多くのモデルが登場し、街中でもよく見かけるようになってきたBEV。しかしながら、日本では、新車販売台数に対するBEVの割合はわずか1.8％。欧米や中国と比較して、10分の１から4分の１程度しかありません。なぜ日本人はBEVを買わないのでしょうか。 文：吉川賢一／アイキャッチ画像：Adobe Stock_Tupungato／写真：NISSAN、TOYOTA、MITSUBISHI、SUBARU、MAZDA、HONDA 【画像ギャラリー】2024年現在、日本で買うことができる国産メーカーのバッテリーEVたち（14枚）画像ギャラリー BEV販売割合は、欧州では15％、中国22％、米国8％にも 冒頭の国内の新車販売台数に対するBEVの割合1.8％というのは、2022年6月発売の軽BEV「日産サクラ」も含まれた数字。サクラが登場する以前のBEV販売比率は1％未満と、日本では本当にBE
最近販売されているモデルが増えている電気自動車であるBEV。そう言えば各メーカーがBEVの試作車やコンセプトモデルを造っていた時に話題となっていた技術がインホイールモーターだ。しかし、沢山のBEV市販モデルが登場した今、インホイールモーターは聞かなくなってしまった。その理由はなぜなのだろうか？ 文：西川 昇吾／写真：ベストカーWeb編集部 【画像ギャラリー】えぇそんな仕組みだったん!?!? インホイールモーター開発頼むぜ!!（4枚）画像ギャラリー そもそもインホイールモーターとは何なのか？簡単にだがそのシステムやメカニズムを紹介していこう。ざっくり言えば名前の通り、ホイールの中にモーターが配置されているモーターレイアウトのことだ。 ホイールの内部やホイールから僅かに車体側にある位置にモーターを配置するといった具合が正確と言えるだろうか。 インホイールモーターの最大のメリットはレイアウトの自
最高出力を抑えた125cc以下のバイクを原付免許で乗れる「新基準原付」の制度改正が進められている。そんな中、警察庁がパブリックコメントの募集を開始。2025年4月に新制度が施行される見込みだ。そのタイミングに合わせ、スーパーカブなど数々の50ccが終了し、新原付モデルが登場するか？ 8月30日から意見募集開始、「2025年4月の改正」が明らかに これまで原付免許は、排気量50cc以下（電動バイクは定格出力0.6kw以下）のバイクしか運転できなかったが、2025年から125cc以下の二輪車まで乗車できる「新基準原付」の新制度が検討されている。 実施時期は今まで明らかではなかったが、警察庁が「道路交通法施行規則の一部を改正する内閣府令」の意見募集（パブリックコメント）を8月30日から開始。これにより順当に行けば「2025年（令和7年）4月」から制度がスタートとなることがわかった。 新基準原付と
2014年10月の保安基準の改正で「連鎖式点灯方向指示器」が許可され、合法的に流れる、シーケンシャルウインカーが認められるようになった。しかし、一気に急増したというわけでもなく、むしろ最近では減少傾向にあるという。代わって台頭してきたのが、ダブルファンクションウインカー。それはどんなものなのか、紹介していこう。 文：ベストカーWeb編集部、写真／ベストカーWeb編集部、トヨタ、ホンダ、BMW 【画像ギャラリー】高級車にはピッタリな[流れるウインカー]ってどうよ！（10枚）画像ギャラリー 2014年10月の保安基準の改正で認可されたシーケンシャルウインカー。国連欧州経済委員会（UN／ECE）の自動車基準調和世界フォーラム（WP29）が制定した「方向指示器に係る協定規則（第6号）」に基づき、国土交通省は2014年10月に「道路運送車両の保安基準の細目を定める告示」のなかで、方向指示器などに関す
羽田空港が混雑している。中でもすごいのが駐車場で、空港内の駐車場は朝６時台にはもう満車という事態が頻発している。あてにしていたパーキングに入れない！ そんな時どうすればいいの!? 文：ベストカーWeb編集部／写真：Adobestock、ベストカーWeb編集部 もうすぐお盆。駅や空港が大混雑する時期だが、羽田空港を利用する人の悩みのタネが駐車場だ。夏休みに入った羽田はすでに混雑期にあり、朝６時台には空港内のP1～P4駐車場が全部満車という事態が起きている。 そこで、羽田にクルマに出かけて駐車場が満杯だったときの対処法を考えてみたい。 最初に頭に入れておきたいのは、羽田の空港駐車場の混雑状況はホームページでリアルタイムに確認できるということ。だから現地について慌てるのではなく、空港へ向かう途中で状況を把握するようにしたい。 ホームページでP1～P4がすべて満車と判明したら、まず第3ターミナル（
ドイツから自動車シートを手がけるレカロが破産したという報道が寄せられている。レカロといえば、WRXやコペン、スイフトスポーツ、GT-R NISMOなど、多くの日本車も採用してきた名門。はたして影響はないのだろうか？ 文：ベストカーWeb編集部／写真：Adobestock（トビラ写真=Artem@Adobestock）、ダイハツ、ベストカーWeb編集部 レカロといえば泣く子も黙る自動車用シートの老舗。もともとは1906年、ヴィルヘルム・ロイターが起こした馬車の架装事業が祖業で、その後は自動車の車体設計や生産に進出した。 とはいえ第二次世界大戦が終わると、自動車のシャシーと上屋を分業するクルマ作りは終わりを告げる。そこでロイターは車体生産や内装部門をポルシェに売却し、シート専業メーカーとして再スタートを切る。ここで元の社名（ロイター・カロッスリー）の頭文字から付けられた名前がレカロだ。 レカロ
トヨタ自動車豊田章男会長の「今の日本は頑張ろうという気になれない」という発言が話題になっている。メディアの囲み取材で語った発言が切り取られ、拡散したことで、SNSや一部メディアで議論が広がった。そのうちいくつかで「国交省批判、日本批判ではないか」という論調にまで発展しているが、しかし、豊田会長の発言とその文脈を読むと、「メディア」へ向けた言葉であることが分かる（そのメディアが曲解して拡散の一部を担っているのだから目も当てられない…）。トヨタを中心とした自動車産業が日本経済の大黒柱であることは大前提として、この発言はどういう文脈で出てきたものか、真意はどんなところにあるのか、以下、状況の整理と、自動車情報専門メディアとしての見解を記します。 文、写真／ベストカーWeb編集部 ■「強いもの」を叩くよりも、「その力をどう使うか」を考えてほしい まず簡単に、今回の発言の状況を整理する。 今回話題と
■今回の問題における経緯について この度は、ベストカーWebにて2024年5月30日に掲載しました、GEELY社の車両を用いた公道試乗記事につきまして、多くの読者の皆さま、そして関係者の皆さまにご迷惑をおかけしましたこと、心よりお詫び申し上げます。一連の調査および国土交通省への事情説明も完了しましたので、謹んでご報告いたします。 【１.概要】 ベストカーWebが公開した記事における中国GEELY社の公道試乗会が、車検などに用いられる「回送用」の仮ナンバーで行われた可能性を指摘されておりました。 【２.経緯】 2024年5月30日にベストカーWebで公開したGEELY社の榛名山における新型車公道試乗会において、試乗目的での使用が禁止されている「仮ナンバー」での運転を行ったのではないかという指摘を、2024年6月24日に交通タイムス社『WEB CARTOP』に掲載された「中国の巨大企業「ジーリ
世界中で自動車の電動化、特にEVの普及を進める潮流となっているが、EVの普及を推進しようにも、日本国内で見ると大きな問題点があり、このままでは実用性が低く、内燃機関を搭載した自動車の座を危うくするほどの存在感は示すことはできないだろう。 今回は、EVの600kmドライブを通して編集部員が感じた、その問題点について触れていきたい。 文／ベストカー編集部 写真／西尾タクト ■致命的に遅い充電時間！ お役人は一度体験するべき!! さて、EVの問題点というと、高額であることを挙げる読者諸兄もいるだろうが、今回は価格面については置いておきたい。正直、高かろうが、安かろうが、今回取り上げる問題点は変わらない。 さて、そんなEVで最大の課題といえるのが充電速度と口数だ。 現行型のEVは、たとえば一充電走行距離が487km（カタログ値）のスバル ソルテラ ET-HSであれば、満充電の場合、エアコンなどを使
絶滅危惧種と言われていたスポーツカーだが、2024年を皮切りに日本のスポーツカーは黄金の5年間を迎える。特に山場と言えるのは、トヨタ往年のビッグネームたちの相次ぐ復活だ。注目のコンパクトスポーツたちをご覧いただこう!! ※本稿は2024年5月のものです 文・予想CG：ベストカー編集部／写真：トヨタ・ダイハツ・ベストカー編集部 ほか 初出：『ベストカー』2024年6月26日号 2026年もトヨタの勢いは止まらない。かつて一世を風靡したビッグネームが復活を予定しているのだ。 ビッグネーム復活モデルの注目はMR2とGRスターレット。ともに3気筒ガソリンターボでMR2は1.6L、GRスターレットは1.3Lを搭載する。 別記事のスクープ情報でも詳しくお伝えしているが、この1.3Lターボはトヨタ、ダイハツ、スズキの共同開発スポーツにも使われ、トヨタはS-FR、ダイハツは新型コペン、スズキはカプチーノの
2024年6月18日、トヨタ自動車は株主総会を開会した。SNSでは豊田会長への「モータースポーツは道楽じゃないのか」という質問が話題になっている。しかし豊田会長がどのようにその質問に答えたのかはなかなか見えてこない。ベストカーWebでは当日の様子をお届けしたい。 文：ベストカーWeb編集部／写真：TOYOTA トヨタ自動車の株主総会。タイミングからしても株主からは認証不正報道の質問も多くあり、佐藤恒治社長を筆頭にお詫びと経緯説明をするシーンもあった。 ただやはり株主総会としてはその4兆円超の業績に触れるシーンも多くあり、さらにマルチパスウェイ戦略など多岐にわたった。そのなかで多くのクルマ好きが「えぇっ？」となる株主からの質問があった。 「認証不正報道でショックを受けて。内部統制が効いていなかったり、ガバナンス不全ではないか。背景にあるのは、モータースポーツはじめ様々な取り組みに時間を使い過
今から26年前、1998年10月に販売を終了したスズキ カプチーノだが、ここにきて復活の噂が広がっている。最近ベストカーでも立て続けにお知らせしている名車復活のスクープにまた一台加わるというわけだ。トヨタ＋ダイハツ＋スズキの共同開発プランが着実に進んでいるという、カプチーノ復活の内容に迫る!! ※本稿は2024年5月のものです 文・予想CG：ベストカー編集部／写真：スズキ 初出：『ベストカー』2024年6月26日号 点と点を繋げていけば線になるが、まさにそんなスクープ情報が最近、編集部に連続して入ってきている。一つひとつも重要だが、それを繋いで線にすると、さらに壮大な姿が見えてくるという情報。松本清張か！ 最初の点となる情報はGRスターレットだった。トヨタがパッソ/ブーンに代わるコンパクトカーを開発しており、そのクルマで「スターレット」の名前が復活する。登場は2026年が有力。 そのスター
6月3日、トヨタ自動車は1月から進めてきた型式指定申請に関する調査の中間報告を行った。その結果、数万件の中から6件の不適切事案が見つかったというのだが、はたしてその内容と影響はどれほどのものなのだろうか。国沢光宏氏に分析してもらった。 文：国沢光宏／写真：トヨタ自動車、ベストカーWeb編集部 ダイハツ不正問題を受け、国交省は自動車関連企業に「3ヶ月を目処に認証申請の不正を総点検しろ」という指示を出していた。本日より各社から五月雨式に状況説明があると思う。そんな中、トヨタは数万件前後の実験、試験データの全てを再確認し、6件見つかった不適切事案の詳細を公表している。具体的な内容は以下の通り。 1）エアバッグのタイマー着火させたデータをマイナーチェンジ車の認証申請に使用（2014年クラウン／2015年アイシス）。 2）歩行者保護の試験を規定と異なる厳しい角度で行う（2015年カローラ）。 3）歩
2024年6月3日、国土交通省は「トヨタ、ホンダ、マツダ、スズキ各社から型式指定申請における不正行為が行われていたとの報告があった」と公表。昨年（2023年）末にダイハツ工業の認証不正問題が発覚したことを受けて、国交省が自動車メーカー等85社に対して型式指定申請における不正行為の有無等に関する調査・報告を指示していた結果となる。この大規模な認証不正問題の発覚について、各メディアやSNSで議論が沸騰。中には「認証試験が厳しすぎるのではないか」「実態に即していないのでは」という声もあがっている。こうしたなかで、国の認証制度や安全性能に詳しい自動車ジャーナリストの清水和夫氏が論考を寄せてくれたのでお届けします。 文：清水和夫／写真：トヨタ、国土交通省 ■「より厳しい条件」だから「より安全」とはいえない 不正会見から一夜たって、多くのメディアで「日本の認証試験が厳しい」とか、「実態に合わせて改正す
4月の北京自動車ショーでヴェールを脱いだBYDの新型プラグイン・ハイブリッド「秦L」が、1か月も待たずに発売された。このクルマ、なんと理論航続距離が2100kmもあって、価格が220万円からというのだ。日本車ははたして付いていけるのだろうか？ 文：ベストカーWeb編集部／写真：BYD まず秦Lの立ち位置から。BYDの本国の乗用車ラインナップは、中国王朝の象徴ともいえる龍をモチーフにした「王朝」シリーズと、海洋生物の伸びやかさをモチーフとした「海洋」シリーズに分けられる。 秦Lは前者の王朝シリーズに属する中型セダン「秦」に追加されたロングホイールベースバージョンだ。 ボディサイズは全長4830mm、全幅1900mm、全高1495mmだから、車格的にはトヨタのカムリとほぼ同等。ホイールベースは2790mmと思ったほど長くはないが、ベース車の秦が2718mmだから78mm延びたことになる。 すご
クルマと道路は切っても切り離せないもの。交通ジャーナリストの清水草一が、毎回、道路についてわかりやすく解説する当コーナー。今回は、高速道路のSAPA（サービスエリア・パーキングエリア）にあるにEV用の急速充電器について考察する！ 文／清水草一、写真／フォッケウルフ ■週末の充電スポット混雑は解消されつつある？ このところ、高速道路のSAPAに、EV用急速充電器の設置が急速に進んでいる。 昨年度は、新たに129充電口の設置が完了し、511口から640口に。今年度はさらに248口増設され、888口になる予定だ。 高級輸入EVなら、充電費用など度外視して購入する富裕層も少なくないが、コストにこだわってEVを買う場合は、自宅で普通充電するのが基本になる。外で急速充電するのに比べると、おおむね半分以下の料金で充電できるからである。 自宅での充電が基本なら、急速充電器を使うのはロングドライブ時が中心に
BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションの実証実験が開始された。およそ5分で交換できるという（IM Imagery＠Adobe Stock） エネオスなど3社は、BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションを開設しました。交換にかかる時間は約5分とされ、充電よりもはるかに効率的な方法と見られています。 ●片岡氏のコメント 鉛電池を積んでいる時代のBEVは、駆動用バッテリーを充電済みのものと交換し、満充電に近い状態にして走らせていた。日本EVクラブ主催のEV耐久レースでも、電欠状態が近くなると途中でバッテリーを載せ替えたものだ。 京都に開設したバッテリー全自動交換ステーションは、協賛するタクシー大手のエムケーホールディングスがステーション用地を提供し、バッテリーを交換できるようにリーフのタクシーも改造した。 バッテリー交換システムは、米スタートアッ
最近、一般メディアはこぞって「EVの売れ行きが世界的に低迷。ハイブリッドへ回帰の流れ」と報道している。ハイブリッド車を多数ラインナップするトヨタをクサしていたかと思えば今度は持ち上げたりと忙しい。では、専門家の見解はどうか？ そこでこの件に関するご意見を国沢光弘氏にうかがってみた。 ※本稿は2024年4月のものです 文:国沢光宏／写真:TOYOTA、HONDA、NISSAN 初出：『ベストカー』2024年5月26日号 一般メディアの多くが半年前まで「電気自動車の開発で出遅れたトヨタはどうする？」という論調だったが、ここにきて「電気自動車は低迷。ハイブリッドをフルラインナップするトヨタ凄い！」という流れになってきた。 まぁ新聞など一般メディアの多くは、2～3年で担当が変わるためシロウトみたいな記者ばかり。全体を見渡した記事なんて書けませんワな。 私ら専門家は「やがて電気自動車の時代になるだろ
モビリティショー2023で初お披露目されたマツダ「アイコニックSP」がまさかの意匠登録!! しかもコンセプトカー通りリトラクタブルヘッドライトのまんま!! しかもロータリーエンジンとくればクルマ好きならずとも気になるハズ。どうやらマジで市販化に向けて動いてるっぽいゾ!!!!!!! 文：ベストカーWeb編集部／写真：特許庁
皆さんは、2013年にトヨタが発表した「i-ROAD」をご記憶だろうか。コーナーでバイクみたいに倒れ込む（リーンする）超小型モビリティなのだが、10年間の時を経て、こいつが密に進化していたのだ。新たな開発元で「リーン3」を名乗る大注目のその姿をさっそく見ていこう。 ※本稿は2024年4月のものです 文：ベストカー編集部／写真：ベストカー編集部 ほか 初出：『ベストカー』2024年5月10日号 通勤や近所の買い物用にバイクを買おうと考える人は多いが、転ぶと怖いし、雨にも濡れるってあたりは悩みの種だ。 そこで最近、超小型モビリティと呼ばれる乗り物の中に、バイクの機動性とクルマの利便性も併せ持ったタイプが生まれ、注目を集めている。 そのきっかけともなったモデルが、2013年の東京モーターショーでトヨタが公開した「i-ROAD（アイロード）」。前後に二人が乗れるキャビンを備えた3輪（前2輪、後ろ1
コンプライアンスに対する意識が高くなっている昨今ですが、クルマに関しては、守られていないルールがまだまだ多いように思います。クルマの運転で守らなければならないのは、信号や最高速度、一時停止などだけではありません。「知らなかった」や「みんなやっているし」では済まされない、よく見かける法令違反を振り返ります。 文：エムスリープロダクション アイキャッチ画像：Adobe Stock_akiyoko 写真：Adobe Stock、写真AC ガソリンスタンドでエンジンかけたままで給油 セルフサービスのガソリンスタンドで、クルマを停止させたあと、エンジンを止めることなくクルマから降り、給油を始める――。何気なくやってしまいがちな行為ですが、これは、消防法に基づく危険物の規制に関する政令（取扱いの基準）第27条6の1において「自動車等に給油するときは、自動車等の原動機を停止させること。」と定められている
ジャパンモビリティショー2023で公開されたマツダ アイコニックSP。全長4.2m以内にこだわり、4180mmを実現したデザイン。小さいのに存在感は圧倒的 マツダの経営陣がアイコニックSPの市販化に言及。ジャパンモビリティショーでの大反響に「ショーモデルで終わらせるわけにはいかない」との思いを強くしているという。 報道ではロータリーを発電専用に使うPHEVとされているが、スクープ班の取材では「ロータリーエンジンを使うこと以外は未定」と聞いている。マツダは2022年1月に駆動用3ローターエンジン＋HEVの特許を出願しており、そちらの可能性もゼロではなく、カーボンニュートラル燃料の使用もありうる。 全長4180mmのコンパクトサイズながら、圧倒的な美しさを誇るFRロータリースポーツ。2026年の正式デビューが期待されている。 【画像ギャラリー】こいつはセクシーすぎる!! ジャパンモビリティショ
メルセデスベンツの最上級EVサルーンのEQS。鳴り物入りで登場したがまだまだEVの浸透が微妙な日本ではあまり見ない。新車価格1500万円以上のクルマで庶民には雲のまた上だが、なんと1年落ち中古車がコミコミ600万円台という。おいおい、買取価格どうなっちゃってんの?? 文：ベストカーWeb編集部、画像／メルセデスベンツ 中古車サイトパトロールは自動車メディアの編集部員にとってはルーティンなのだが、なんとメルセデスのEQSが激安になっている。 EQSといえばEVのSクラスという認識がすんなりくるが、新車価格はだいたい1500万円ほどするクルマだ。しかも今回の個体はAMGパッケージとリアコンフォートパッケージが装着されている中古車個体としては「テッパン」な人気仕様。 中古車サイトを見てみると2023年式、1年落ちの1.4万km走行でなんと価格はコミコミで650万円ほど。もちろん修復歴なし。ちなみ
「トヨタオワコン」とまでこれまで言われて来たが、ここに来てEVシフトの厳しさとハイブリッドの優秀さに気付き始めた世界の自動車メーカーたち。百年に一度の自動車改革で奮闘を続ける日本の自動車メーカー、基幹産業を支える自動車産業の弱点は……「日本政府」？ ※本稿は2024年3月のものです TEXT／池田直渡、写真／Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA（トップ画像＝IBA＠Adobe Stock） 初出：『ベストカー』2024年4月10日号 昨年（2023年）末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておられるだろう。 「内燃機関はオワコンで、まもなく完全電気自動車への破壊的イノベーションが始まる」という勇ましい議論が、だいぶトーンダウンしている。 あれだけ強硬に「日本出遅れ」、「トヨタオワコン」論を展開してきた日経新聞ですら『欧州3台に1台がハイ
クルマと道路は切っても切り離せないもの。交通ジャーナリストの清水草一が、毎回、道路についてわかりやすく解説する当コーナー。今回は慢性的な渋滞が問題になっている東名高速の対応策の結果と次の問題について考察していく。 文／清水草一、写真／フォッケウルフ、出典／NEXCO中日本 ■付加車線設置による渋滞対策は残念な結果に 全国で高速道路ネットワークが充実し、恒常的な渋滞が徐々に減少するなか、神奈川県内の東名高速道路では、コロナ明け後、渋滞の悪化が著しい。 その背景には、圏央道沿道への巨大物流拠点の集中や、首都高・横浜環状北西線の開通によって、東名への流入交通量が増加したという外部要因があるが、付加車線の設置による渋滞緩和策が機能していないのも事実だ。 この3月、国交省が主催する「神奈川県渋滞ボトルネック検討ワーキンググループ」の第6回会合が開かれたが、その内容を知り、「彼らはこの8年間、いったい
中国で壮絶なクルマの値下げ競争が起きている。その中心にいるのがご存じBYD。なんと160万円というプラグイン・ハイブリッドを売り出して、ライバルを潰しにかかる作戦だ！ 文／ベストカーWeb編集部、写真／BYD Auto 中国の自動車産業は、歴史的にいくつかのステップを踏んできた。海外資本の力を借りたトラック生産に始まり、海外メーカーとの合弁会社の設立、そこで技術を蓄積して自国企業を育て、世界的な脱炭素の流れに乗って一挙に電動化を進めるという流れだ。 最近、そのステップが新しいフェーズに入ったように感じる。育った自動車メーカーをふるいにかけ、日本でいうトヨタ、日産、ホンダのようなトップメーカーを生み出そうという生き残り競争が始まったのだ。その競争のトップを走っているのが、ご存じBYDである。 BYDは1995年、電池生産を祖業として深圳で生まれた会社だが、電動化が進む自動車産業の中でこの「生
日本の基幹産業でありながら、日本における自動車メーカーへの風当たりは強い。クルマに対する税金は高止まりしていて国内市場は縮小し続けているし、EV補助金にしても海外メーカー製BEVにも支払われる。外貨を稼ぎまくって国内雇用の確保に尽力している業界であるはずだが、政府は自動車産業の保護については特に何か手を打っているようには見えない。 もしかして日本の自動車メーカーの足を引っ張っているのは日本政府ではないか？？ だとしたら日本政府に何を求めればいいのか？？ という疑問についての解説と、それに対する回答を、自動車経済評論家の池田直渡氏にお願いいたしました。 文／池田直渡、画像／Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA ■「日本は出遅れ」、「トヨタはオワコン」…聞かなくなりましたね…… 昨年（2023年）末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておら
商船三井がポルシェを相手取り、損害賠償訴訟を起こしたことが判明。2022年に発生した大西洋上での運搬船火災が発端となっているが、合わせてフェリー各社が現在EVの無人運搬を休止しているという。その真相やいかに？ 文／国沢光宏、写真／ベストカー編集部、AdobeStock（トビラ写真：Slava＠AdobeStock） いつの間にか日本中の中長距離フェリー会社が「電気自動車の無人運送お断り！」になっていることをご存じだろうか？ 例えば、大手SHKグループの『東京九州フェリー』では「当面の間、無人車航送に関して輸送上の確認が必要になるため電気自動車の乗船受付を一時休止いたします」。オレンジフェリーも「無人車航送における電気自動車の引き受けを休止いたします」。 特定のパワーユニットを指定し、運ばないという措置、今まで聞いたことがない。フェリー会社に聞いても明確な理由を教えてくれない。電気自動車の保
皆さんは2013年にトヨタが発表した「i-ROAD」をご記憶だろうか。コーナーでバイクみたいに倒れ込む（リーンする）超小型モビリティなのだが、実はこいつが進化を遂げていたのだ。開発元を変え、「リーン3」と名前も変えた最新モデルを紹介しよう！ 文／ベストカーWeb編集部、写真／リーンモビリティ、トヨタ自動車 通勤や近所の買い物用にバイクを買おうと考える人は多いが、転ぶと怖いし、雨にも濡れるってあたりは悩みの種だ。 そこでバイクの機動性は残しつつ、クルマの利便性ももたせようと生まれたのが超小型モビリティという乗り物。形態は2輪、3輪、4輪といろいろあるのだが、2013年の東京モーターショーでトヨタが公開した「i-ROAD」は、前後二人乗りのキャビンを備えた3輪車（前2輪、後ろ1輪）スタイルだった。 このi-ROAD、3輪で車体の安定性を確保しつつ、旋回時はバイクのように倒れ込む機能を備えていた
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