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【SEC特別セミナー】 システムベースのエンジニアリング最新動向 複雑化するシステムの安全性とセキュリティを確保するためにすべきこと! システムのセーフティ／セキュリティに携わるすべての方へ 開催情報 近年、コンピューターシステムはネットワークなどを通じて異なる機器やシステム同士が繋がるようになり、ますます大規模・複雑化しています。それに伴い、人とシステム、あるいはシステムとシステム間の複合原因によるシステム障害が増加し、システム単体ではなく、”異なるもの同士が繋がったシステム全体”での障害対策が求められるようになってきました。 そのような状況において、これらのシステムにおける安全性解析に関する新しい手法として、STAMP（∗1）が産業界において注目されています。 本セミナーでは、STAMPの提唱者であるナンシー・レブソン教授を招聘し、STAMPの解説や適用事例について紹介すると共に、セキ
HOME ソフトウェア高信頼化 SECセミナー 日本型企業が目指すエンタープライズアジャイルの世界〜開発現場の苦労話を聞き、成功への道をイメージしよう〜 開催情報 日本型企業が本格的に「エンタープライズアジャイル」の取組みを始めました。経営層やマネージャ層の組織的な関与が必要と言われており、現場での取組みはどのようなものか、これからアジャイルに取り組む方々の関心が高まっています。 本セミナーでは、２つのエンタープライズアジャイル事例について、現場の声を紹介し、これからアジャイルに取り組もうとしている方々へ成功への道をイメージしていただきます。また、日本最大のアジャイル・イベント「アジャイルジャパン」について、2009年に立ち上げた平鍋健児氏が、アジャイル開発の現状と「アジャイルジャパンへの思い」をお話します。 講演資料を公開しました。プログラム概要欄よりダウンロードいただけます。 セミナー
12月1日より、当センターの公開情報について、キーワードを指定して全文検索が可能な、利便性の高い新たな検索機能「SECサーチ」のサービスを開始いたします。10月31日よりβ版（試用版）をご利用いただいておりましたが、この度、本格運用を開始いたしましたので、是非ご活用ください。 （※）本サービスはGoogleカスタム検索を利用しています。 ◆SECサーチのご利用はこちら これまでご利用いただいたソフトウェア・エンジニアリング情報データベース（SWE iPedia）は11月末日をもちましてサービスを終了いたしました。長い間ご利用いただき、ありがとうございました。 ご不明な点がございましたら、以下の問い合わせ先にご連絡ください。 問い合わせ先 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア高信頼化センター e-mail：
モデルベースシステムズエンジニアリング（MBSE） 〜MBSE導入のポイントと、ロボット開発適用事例の紹介〜 開催情報 システムズエンジニアリングとは、「製品やサービスなどのシステムの開発を成功に導く」ことを目的として、システム開発の全体最適を図るための技法、そのためのプロセスを定義したものであり、これをモデルベースアプローチで進めるモデルベースシステムズエンジニアリング（MBSE）は、最近では開発だけでなく生産管理やサプライチェーンにまでその対象を広げつつあります。 本セミナーは、上流品質技術強化として、MBSEを初めて導入しようとする技術者からその管理者の方、またシステム開発の品質、生産管理に携わる方も対象に、MBSEの基礎から、ロボット開発プロジェクトの導入事例紹介までをトピック的に学んで頂きます。 講演資料を公開しました。プログラム概要欄よりダウンロードいただけます。 セミナー動画
対象を如何にモデル化するか? (VDM++入門) 〜仕様のモデル化の極意を教えます!!〜［二日コース］ 開催情報 2013年11月にご好評をいただいたワークショップを再び開催します。本ワークショップでは、形式手法で仕様を明確にするモデル化∗1の技術について、実際に課題演習を通して学んでいただきます。仕様記述言語VDM++の基礎とVDM開発支援ツールVDMToolsの基礎を学び、モデル化の課題演習を通じ、VDMを用いたモデル化の手順を学習することで、実際の現場へ形式手法を適用するイメージを掴むことができます。 （∗1）ここでのモデル化とは、システムの仕様に内部矛盾が無いかを検証（正当性検証）し、ユーザーの要求に合っているかを確認する（妥当性確認）モデルを作成することです。 本ワークショップは、2月4日と2月12日に開催する二日コースです。 ・2日とも無線LAN機能付きのノートパソコンをご持参
HOME ソフトウェア高信頼化 SECセミナー 【SEC特別セミナー】Engineering a Safer World〜安全なシステムを実現するための新たなアプローチ（手法と事例）〜 開催情報 近年、システムの高機能化・複雑化により、システムやそれを構成するソフトウェアに対する安全性・信頼性の要求が高くなっています。特に、航空・宇宙、自動車、医療、鉄道等では高い安全性や信頼性を実現するため継続的な取組みが求められています。 本セミナーでは、システムやソフトウェアの安全性に関する第一人者であり、”Safeware”や”Engineering a Safer World ∗1”等 の著作、安全工学や自己解析手法等に関する数多くの論文等で高名なマサチューセッツ工科大学Nancy Leveson教授と、高い安全性・信頼性を求められる宇宙機ソフトウェア開発を行っている有人宇宙システム株式会社の星野
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2013年4月26日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 近年、国民生活や経済社会活動の基盤として浸透を続けるITシステム（情報システムや組込みシステム等）を構成するソフトウェアについては、その不具合や関連トラブルが少なからず報告されており、ソフトウェアの信頼性・安全性の向上が重要課題となっています。また、わが国のITシステムのソフトウェア開発企業ならびにソフトウェア開発を委託するユーザ企業（以下「ソフトウェア産業」という）では、2008年秋のリーマンショック以降の景気低迷による影響もあるなど事業環境に大きな変化が起きています。 さらに、経済産業省産業構造審議会情報経済分科会(*1)において、「スマートグリッド/コミュニティ（エネルギー×IT）」、「IT×自動車×都市・交通等の社会システム」等の新分野が提示され、これらが新たな事業機会
2018年3月8日更新 2013年3月25日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 IPA/SECでは、企業におけるIT化が業務の省力化のみならずビジネスの差別化の源泉となる、という観点から、2007年7月よりドイツの実験ソフトウェア研究所（IESE(*1)）と共同でGQM+Strategies®(*2)の研究に取り組んでおり、2012年9月27日には「GQM+Strategies®ワークショップ教材・ツール（平成23年度版）」を公開しています。 この度、利用者からの要望を踏まえ、以下のとおり内容を改訂した教材・ツールを平成24年度版として公開しました。 平成24年度版の主な追加・変更点は以下のとおりです。 ◆ツール ・Excelに入力したデータをツールに読み込ませるという従来の方式に加え、ツールにデータを直接入力できるようになりました
2013年3月27日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 社会環境、経済環境、IT環境が相互に関連し不確実性を増しながら大きく激しく変化しています。先の見えない不連続な環境の変化に対して、情報システムは信頼性を保ちつつ変化に適応し続けることが、企業競争力を高めるために必要になってきています。変化に対応するために、規模が拡大し複雑さを増している社会インフラとなり得る企業の情報システムを構築するとき、特定の開発手法を用いることで環境変化に適応すると考えるのは難しいものです。 そこで、IPA/SECでは、不確実性のレベルと変化に立ち向かう姿勢を考慮し(*1)、変化に適応するために必要な考え方を「変化適応モデル」「アシュアランスケース」「サービスデザイン」「環境変化に適応するシステム開発に関する課題」の4つに整理し、ガイドとしてまとめました。
2013年3月27日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 情報システムの開発時に発注者（ユーザー企業）、受注者（ベンダー企業）はそれぞれの目的があり、協調することは一般的に難しいといえます。 しかしそれができないとどちらかが不幸になり、かつ完成した情報システムも満足できないものに終わる可能性があります。 そこでIPA/SECでは、プロジェクト管理や品質保証などの実務経験が豊富なエキスパートを、ユーザー企業とベンダー企業の双方から集めて委員会を結成し、ITプロジェクトの現場で実際に生じている問題とその予防策について議論を重ねてきました。議論では、ユーザー企業とベンダー企業の双方の「言い分」を共有し、問題が発生するメカニズムを検討した上で、それぞれの企業で実践され成果を上げている予防策等について検討しました。 この度、これらの議論から得ら
2013年3月27日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 IPA/SECは、その設立以来、超上流工程(*1)の重要性を提唱し、「経営者が参画する要求品質の確保 ～超上流から攻めるIT化の勘どころ～」「超上流から攻めるIT化の原理原則17ヶ条」「共通フレーム2007, 2013」等の書籍やSECセミナーを通じて、その重要性も然ることながら、経営者及び業務部門の役割や責任の明確化が必要であるというメッセージを発信し続けてきました。 「経営者が参画する要求品質の確保」で用いた「超上流」という言葉も、今ではシステム開発プロジェクトを遂行する際の重要なキーワードとして多くのメディアに取り上げられるようになり、産業界では超上流工程への意識が高まっています。しかしながら、超上流工程における課題に対して具体的な取組みを始める企業が多数出てきている一方
2013年3月28日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 東日本大震災発生後、WEBサービス等の迅速な復旧・提供に大きく貢献したクラウドサービス(*1)は、震災発生から2年を迎えた今もなお急速な広がりを見せています。これまでメールやグループウェアなど限られた範囲での活用が多く見られていたクラウドサービスは、いまやデータ保管・共有や様々なアプリケーションの利用など、その利用範囲や機能を拡大しています。 特定非営利活動法人ITコーディネータ協会（http://www.itc.or.jp）と独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター（IPA/SEC）は、2010年度から共同でITコーディネータに対して担当する地域・中小企業におけるクラウドサービスの導入・利用上の課題に関する調査を行っております。 本調査
2013年4月1日更新 2013年3月28日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 日常生活で使用する様々なサービスや製品にはソフトウェアが密接に関係しています。サービスや製品の規模や利用形態の複雑さが増すにつれ、ソフトウェアの品質に問題が生じた場合の原因究明には時間がかかり、サービスや製品を利用する国民に及ぼす経済的損失や社会的影響などの発生リスクは増えていきます。このようなリスクを抑制するためには、ソフトウェアの品質向上を図る必要があり、様々な取組みがされてきました。その中でもとりわけ形式手法(*1)は、数学的に厳密な仕様を記述し検証することができるため、曖昧さや抜けを防ぐ、実装の間違いを見つけ出す、といった利点があり、高い安全性を要求される製品に関連する国際規格である、IEC 61508(*2) 及び自動車業界に対するISO 26
2013年3月19日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 インターネット販売サイトやSNS(ソーシャルネットワークサービス)等のシステムでは、その構築において要件のすべてが明確にならなくても開発に着手し、要件の明確化や変更には開発と並行して対応します。それは、いかに早くサービスを提供するかに、ビジネスの命運がかかっているからです。 こうした要件の変化に柔軟に対応できる開発手法として、「アジャイル型開発」があります。これは、ビジネス上の優先度が高い順に、短いサイクルで機能単位の開発を繰り返す手法です。 このアジャイル型開発手法は自社開発（内製）が中心の米国で発展したものであり、要件を決めて外部に開発を委託することが多い等、受発注環境が異なる日本でアジャイル型開発を適用するのは難しいと考えられています(*1)。 「アジャイル型開発」には、
2018年4月25日更新 2013年3月11日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 非機能要求とは、情報システムにおけるセキュリティや性能、業務の手順などといったシステムの機能以外に関する要件で、システムの安定・安全な稼動のために必要な要件のことです。 金融や交通、水道、電力などをはじめとして、情報システムは国民生活や生命にかかわる社会性の高い分野で幅広く活用されており、その安定した稼動の確保は極めて重要です。また、情報システムの運用環境に対してもクラウドの普及や災害対策の必要性が再認識されている中で、情報システムがどのような環境下で利用されるかを想定して、非機能要求を適切に設定することが重要です。 そこでIPA/SECでは、従来より普及を推進してきた非機能要求の定義手法である「非機能要求グレード」(*1)を活用したシステム構築をより
2013年1月25日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 ソフトウェア開発現場では、日本語で作成する仕様書の記述内容が曖昧である事に起因する製品品質の低下やプログラム不具合対応などの手戻り作業に伴う開発コストの増加が問題視されています。「形式手法」(*1)は、こうした仕様記述の内容から曖昧さを排除し、誤解を招かない仕様書を作成する手法の一つとして注目されています。 国際規格においても、高い安全性を要求される製品に関連する規格であるIEC 61508(*2)や、自動車業界に対するISO 26262(*3)など、形式手法の使用を推奨しており、形式手法に対する国内企業の関心も高まってきています。 IPA/SECにおいても、「形式手法」が上流工程の品質向上に有効な手法のひとつとして、普及促進を行ってきました。 本調査では、仕様記述における形式
2012年12月27日更新 2012年11月13日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 日常生活で使用する様々なサービスや製品には、ソフトウェアが密接に関係しています。サービスや製品の規模や利用形態の複雑さが増すにつれ、ソフトウェアの品質に問題が生じた場合の原因究明には時間がかかり、サービスや製品を利用する国民に及ぼす経済的損失や社会的影響などの発生リスクは増えていきます。 こうしたリスク抑制のためには、ソフトウェアの品質向上を図る必要があり、様々な取組みが行われてきました。その中でも「形式手法」(*1)は、数学的なアプローチを用いて厳密な仕様を記述し検証することができるため、曖昧さや抜けを防ぎ、実装の間違いを見つけ出す、といった利点があります。また、高い安全性を要求される製品に関連する国際規格であるIEC 61508(*2)や自動車
米国を中心に海外で広く採用されているアジャイル開発ですが、これまで国内ではあまり普及していませんでした。ところが、ビジネスにおけるグローバル化が拡大するとともに、ビジネス環境の変化もますます激しくなってきた昨今、その必要性に駆られてアジャイル開発に取り組むITベンダーが増えてきています。 本セミナーでは、先進的なITベンダーにおけるアジャイル開発の取組みに関する最新の状況や事例を紹介します。アジャイル開発のパートナーを求めておられるユーザー企業や、これからアジャイル開発に取り組みたいと考えられているベンダー企業にとって、ご参考となることを期待しています。
～エンタプライズ系ソフトウェア開発で利用できるノウハウ～ 2012年9月28日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 IPA/SECでは、ソフトウェア開発の高信頼化に向けた有効な手法と一つとして形式手法の普及活動に取り組んできました。今回、代表的な形式手法である Event-B, SPIN, VDM++ を用いて、基本設計書の品質向上のための検証方法をガイドする「形式手法活用ガイドならびに参考資料」を公開します。 本資料は、「Dependable Software Forum（略称:DSF）（※）」から譲渡されたもので、2012年4月20日に公開した「情報系の実稼働システムを対象とした形式手法適用実験報告書」でも活用されています。実験報告書と共に参照し、実践的な取組みに活用いただけることを期待します。 ※Dependable Softw
2012年3月25日更新 2012年9月27日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 企業の経済活動において、ソフトウェアや情報システムが多くの業務を担っている今日、情報システムの構築と運用というIT化への取り組みは、業務の省力化・効率化によるコスト低減およびITの戦略的活用による業務推進の観点から不可欠なテーマであり、経済活動と不可分の関係となっています。 IPA/SECでは、IESE(*2)との共同研究を実施してきました。その中で、組織ゴールからその実現のための戦略の作成および戦略を実践するために導入するITプロジェクトに整合性を持たせる方法論である「GQM+Strategies」の日本での普及促進を目指し、複数社とパイロット導入実験を実施してきました。また、企業からの参加者および大学教員を中心とするプロジェクトチームを結成し、ワー
2012年7月25日更新 2012年7月25日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 「情報システム基盤の復旧に関する対策の調査報告書」 概要 IPA/SECでは、2011年3月の東日本大震災を受け、ITサービス継続計画（以下、IT-BCP）において、情報システムの高回復力(*1)を確保することの重要性を再認識し、企業におけるIT-BCP策定の取り組み状況や個別対策の実施状況を確認する必要があると考えました。 そこで、「情報システム基盤の復旧に関する対策の調査（以下、本調査）」として、文献調査、アンケート調査、ヒアリング調査の3つを実施しました。 東日本大震災の発生前と発生以降とで、IT-BCPの策定に対する企業の認識は高まっていると言われていますが、本調査のアンケート調査では下記の通り、IT-BCPを実際に「策定済み」の企業は24.8％、「
これまでの活動内容報告書・成果物実績非ウォーターフォール型開発の普及要因と適用領域の拡大に関する調査報告書（非ウォーターフォール型開発の海外における普及要因編）を公開 近年、アジャイル型開発をはじめとする非ウォーターフォール型開発が、俊敏かつ柔軟な対応が可能なソフトウェア開発手法として注目されています。 米国や欧州では、インターネットビジネス分野などで、ビジネス環境が急激に変化し、それに伴う要求の変化が大きい領域では、アジャイル型開発が急速に普及しています。例えば、米国で2010年に公表された調査(*1)において、ソフトウェア開発プロジェクトの約半数で非ウォーターフォール型開発（アジャイル型開発、もしくはそれ以外の反復型開発手法）が採用されていたことが報告されています。 しかしながら、日本では、徐々に広がりは見られるものの、未だ従来のウォーターフォール型開発が主流であり、非ウォーターフォー
IT利用度がかつて無いほどに高まってきており、情報システムの障害による業務・サービスの停止や機能低下の社会的影響が深刻化しています。一方、ソフトウェア開発の短納期化・低コスト化はさらに進んできています。そのため、ソフトウェアの品質の確保や、納期の遵守のためには、検出不具合数や工数の進捗具合などプロジェクト進行過程において測定する定量的なデータを用いて品質や進捗の状況を適切に把握することで、リスクを可視化し、問題を早期に発見する定量的プロジェクト管理が求められています。 IPA/SECでは、主にプロジェクト・マネージャを対象に、ソフトウェア開発プロジェクトの定量的プロジェクト管理を支援する「定量的プロジェクト管理ツール（EPM-X）」を公開しています。 ソフトウェア開発プロジェクトの定量的管理を行うプロジェクト・マネージャを支援するため、進行中の開発プロジェクトからプロジェクトデータを取得し
2018年4月25日更新 2012年5月8日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 背景 ITサービス継続は、企業の事業継続計画（BCP）の一部で、優先度の高い事項の一つです。 東日本大震災の被災経験やオンラインサービスの長時間にわたる停止などにより、情報システムで対策すべきリスクに対する認識は高まりましたが、現状でITサービス継続や情報システムの迅速な復旧について十分に対策が実施されているとは言えません。 ITサービス継続の対策が十分に実施されてない理由としては、以下の2点が考えられます。 ITサービス継続への投資について、経営者の理解が十分に得られない 対策を整備する前提となる被害想定や、それに続く事業継続のための計画策定の方法が複雑で手間がかかる 「高回復力システム基盤導入ガイド」 IPA/SECでは、この課題を解消するために、ビ
国民生活や社会経済活動における基盤となった情報システムは、「大規模化・複雑化」、「利用の広がり」の点からますます高度化しています。このような高度化に伴い、情報システムの安定的なサービスが求められるようになっており、複雑なシステムを構成する多様なコンポーネントがきちんと連携してそのようなサービスを提供する「システム基盤」の実現が重要になっています。そのためには、提供したいサービスに対応する要求を適切に定義する必要があります。 「非機能要求グレード」は、「非機能要求」についてのユーザと開発者との認識の行き違いや、互いの意図とは異なる理解を防止することを目的とし、非機能要求項目を網羅的にリストアップして分類するとともに、それぞれの要求レベルを段階的に示したものです。重要な項目から順に要求レベルを設定しながら、両者で非機能要求の確認を行うことができるツール群です。 【非機能要求グレード2018】
2012年8月10日更新 2012年4月27日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 ITシステム（情報システムや組込みシステム等）は、国民生活や経済社会活動の基盤として適用範囲が拡大していますが、ソフトウェアの不具合や関連トラブルが報道されており、信頼性向上が喫緊の課題となっています。また、組込みシステム等を構築する企業は、新興国も加えた国際競争の激化、昨今の景気低迷の影響を受けています。このような状況に対して、わが国のITシステムの構築企業並びにユーザ企業（以下、ソフトウェア産業）の実態を適切に把握した上で、ITシステムのソフトウェア信頼性向上による国民の安全・安心や、わが国の開発力強化等による国際競争力強化を目指した取組みに役立てることが重要となります。 IPA/SECでは、ソフトウェア産業の実態について、これまで経済産業省で実施
2012年4月27日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 IPA/SECでは、主にプロジェクト・マネージャを対象に、ソフトウェア開発プロジェクトの定量的プロジェクト管理を支援する「定量的プロジェクト管理ツール（EPM-X）」を公開しました。 ソフトウェアの品質の確保や、納期の遵守のためには、検出不具合数や工数の進捗具合などプロジェクト進行過程において測定する定量的なデータを用いて品質や進捗の状況を適切に把握することで、リスクを可視化し、問題を早期に発見する定量的プロジェクト管理が求められます。 ソフトウェア開発プロジェクトの定量的管理を行うプロジェクト・マネージャを支援するため、進行中の開発プロジェクトから容易に取得できる基本的な定量データ（規模、工数、工期）を自動収集・集計し、分析・管理する機能と、分析データをグラフ表示により視覚的
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