「もやし」を日本中に広めたのは戦争だった 岐路に立つもやし（前篇） | JBpress (ジェイビープレス)
「もやし」ほど、万能な食材はあまりないのではないか。野菜炒めの具材、肉料理の副菜、ラーメンの乗せもの、ナムルといった和えもの、さらにはおひたしにと、多様な料理に使われて、しかもどの料理の味とも、うまい具合に調和する。 箸で束状のもやしをざっくり取って口にもって行き噛めば、まさに「しゃきしゃき」という音がする。その後、少し遅れて、もやしの味と料理の味が調和した水気を舌が感じる。自己主張はあまりせず、どんな相手ともうまくやれる。それが、もやしが万能食材である所以だろう。 そんなもやしが、ここのところニュースで取り沙汰されているのをご存知だろうか。2014年12月、原料である緑豆の価格高騰と小売での価格下落が相まって、生産者が悲鳴を上げていると報じられているのだ。 簡単に手に入れやすく調理しやすいからか、我々がもやしを見つめ直す機会はそれほど多くはない。だが時は時。いまこそ、日本のもやしを見つめ
「焼肉」は日本で独自に発展した料理だった 調理法も器具も日本オリジナル | JBpress (ジェイビープレス)
焼肉のルーツといえば、朝鮮半島に決まっているじゃないかと誰もが思うだろう。なのになぜ改めて取り上げるのか、という声が聞こえてきそうだ。 私もこの連載を始めるまでは、焼肉のルーツに関心を持ったことはなかった。だが、この連載を始め、定期的に図書館に通い、食文化の書棚の前を頻繁に行き来するようになってから、ふと気づいたのである。 焼肉をテーマにした本がけっこうあるんだな、と。 考えてみれば、焼肉と韓国料理とはずいぶん違う。韓国料理の初体験がいつだったか、今となっては正確に思い出せないのだが、おそらくソウルオリンピック（1988年）からしばらく経った1990年代前半だったのではないか。 ソウルオリンピックを機に新大久保のコリアンタウンがメディアで大きく取り上げられ、骨付きカルビや豚の三枚肉を焼くサムギョプサルなど、「本場」を謳った料理が次々と紹介された。脂身たっぷりの肉の塊。辛みと甘みが利いたパン
米国の人口：出生率低下と移民減少という二重苦
（英エコノミスト誌 2012年12月15日号） 出生率の低下と移民流入の大幅な伸び悩みは、行く手に長期的な問題が待ち受けていることを予感させる。 米国の財政問題は先進国の中でも最悪の部類に入るが、同国の政策立案者はかねて、こと人口動態については将来の展望が明るいことを慰めとしてきた。多くの新しい命が誕生し、大勢の移民を迎え入れる米国には、今後訪れる高齢者の年金・医療費の負担を賄うだけの余裕があった。 だが、2007～09年の厳しい景気後退とその後遺症は、米国の財政の穴を大きくさせただけではなく、人口動態の優位性も弱めてしまった。 急激に弱まる優位性 米国の出生率は2007年から低下し続けている。米国に移住してくる人の純増数も同様だ。この状況を悪化させるのが、高齢化と景気後退の長引く影響のせいで、総人口に占める現役労働力の割合が低下していることだ。 米国勢調査局は12月12日、米国の人口は2
米国では高学歴で晩婚ほど結婚が長続き | JBpress (ジェイビープレス)
まずは政界でよく知られたおしどり夫婦だったアル・ゴア元副大統領（62）とその妻が、40年の結婚生活に終止符を打ち、大きく報道された。2人が離婚の理由を明らかにしなかったことから、ゴア氏が出演しアカデミー賞を取った映画のタイトルになぞらえて「『不都合な真実』離婚」と揶揄された。 映画界では、俳優のデニス・ホッパー氏（73）が末期ガンで余命わずかと言われながらも離婚。テレビ界では、CNNの看板番組ホストであるラリー・キング氏（76）が8度目の離婚を発表している。 そうしたニュースを見聞きするまでもなく、我々日本人には「米国では離婚など当たり前」というような先入観がある。米国人も「結婚の半分は離婚に終わる」と信じている。しかし、実はこの数字に統計学的な裏付けはない。 それどころか、発表された最新のデータによると、米国の離婚率は1970年以来、最低の水準を記録した（National Center
いくら騒ごうとも、債務国あっての債権国 火星と貿易するようになるまでは・・・
（2011年11月2日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 債権国は幸いである。そうした国々は地を受け継ぐ――。新約聖書の「山上の垂訓」にはそんなことは書かれていない。しかし、債権国はそう信じている。すべての国が債権国だったら、貸し倒れも金融危機も生じなかったのにと思っているし、どの国も債権国になるべきだと考えている。 しかし、それは思い違いだ。火星と貿易ができるわけではないのだから、債権国は債務国と一心同体である。前者が後者に対する債権を積み上げることは避けられないが、それでは自分で作ったワナに自分で引っかかることになる。 世界の4大経済大国のうち3カ国――中国、ドイツ、日本――は債権国であり、景気が良い時も悪い時も経常黒字を記録している。そして、赤字の計上という愚かな振る舞いについて債務国に説教をする資格が自分にはあると考えている。 超大国として台頭しつつある中国は、米国は軽率だと批判し
深刻化する若年失業：取り残されて （英エコノミスト誌 2011年9月10日号） 現在の若年失業がもたらしている災いは、今後何十年にもわたって、被害者である若者と社会全体の双方に影��
（英エコノミスト誌 2011年9月10日号） 現在の若年失業がもたらしている災いは、今後何十年にもわたって、被害者である若者と社会全体の双方に影響し続けるだろう。 マリア・ギル・ウルデモリンスさんは、聡明で自信に満ちた若い女性だ。彼女は英国の大学を出て、近く母国スペインでも学位を取得し終える。それでも彼女は、自分には前途がないと感じている。 ウルデモリンスさんは、一生懸命働けば、自分の親よりも良い暮らしができるという、祖国と結んだ暗黙の契約が破られたと感じているスペインの若い世代の1人だ。 金融危機が起きる前は、信用ブームを原動力とした経済成長と長く続いた建設バブルが積年の課題だったスペインの失業率を押し下げ、2007年にはわずか8％となっていた。 それが今では失業率が21.2％に上り、若年層の間では46.2％と驚異的な数字となっている。「私は存在しない世界のために教育を受けてきた」と彼女
宇宙時代の終焉 JBpress(日本ビジネスプレス)
地球の大きさは、一体どれくらいなのか？ 百科事典をめくれば、答えが分かる。地球の赤道直径は1万2756キロだ。人によっては7926マイルと言った方が分かりやすいかもしれない。 ああ、そういえば大気圏もあった。これも計算に入れるべきなのだろうか？ 大気圏まですべて含めた地球の本当の直径は、実際は1万3000キロ近くになる。 しかし、これでもまだ十分とは言えないかもしれない。というのも、地球は今もっと遠くまで範囲を広げているからだ。 宇宙時代はある意味で大成功だったが・・・ 地球の周りの真空の空間を人工衛星が飛び回り、大気圏の外側にいわばテクノスフィア（技術圏）を形成している。人工衛星の大部分は、地表からほんの数百キロの高度を回っている。 しかしそのほかに、上空3万6000キロの高さで土星の輪のように地球を取り囲んでいる衛星もたくさんある。この場所では物体が地球を一周するのに24時間かかるため
揚げ物ではなかった「とんかつ」誕生秘話 豚肉の炒め焼きが遂げた画期的な進化とは | JBpress (ジェイビープレス)
サクッという衣の歯ごたえのあとにじゅわっと押し寄せる肉の脂。ごはんを一口、味噌汁少々。キャベツを豪快に頬張って口直しをしてから、また次の一切れ。 とんかつ、キャベツ、味噌汁、ごはん。この最強の組み合わせを前にすると、食べることに夢中になって、決まって無口になる。 「とんかつは和洋中のどれ？」と聞かれたら、十中八九の人が「和食」と答えるだろう。ごはんと味噌汁、という和食に欠かせない品々との相性を考えたら、そう答えて当然という気もする。 だが、考えてみてほしい。とんかつは、肉料理である。「なにを当たり前のことを！」と言われそうだが、ちょっとガマンして読み続けてください。 日本に「肉食」の習慣はなかった 日本では、7世紀後半から肉食が表向き禁じられてきた。一般に肉を食べるようになったのは、鎖国が終わりを迎え、文明開化の時代になってからのこと。その間、およそ1200年。肉を使った調理法や、肉料理に
死に急ぐ韓国の超エリートたち 猛烈競争社会が生み出した悲劇 | JBpress (ジェイビープレス)
全国から科学分野のエリート学生を集めて厳しい教育をすることで有名な大学だが、その一方で学生は想像もできないストレスを抱えていたようで、韓国の猛烈競争社会の犠牲者となってしまった。 韓国も日本と並んで自殺者の多い国だが、最高のエリート科学大学で、年初からわずか3カ月強の間に学生4人と教授が相次いで自殺をしたというのは異常事態だ。 自殺した学生は、韓国の科学分野での英才教育の拠点校である韓国科学英才高出身者や、高校時代にロボットコンテストで活躍した経歴があるなど秀才ばかり。 このうち2人は学業のストレスなどからうつ病などの診断を受け、自殺直前に休学届けを出していた。 KAISTとは一体どんな大学か。韓国の教育熱の高さは広く知られている。ひと昔前ならソウル大学を頂点に延世大学や高麗大学が並ぶというのが「大学ランキング」だったが、10年以上前から理工系で圧倒的なトップに名を連ねているのが、国立であ
英国の緊縮財政計画に厳しい警告 あの力強い景気回復はどこへ消えたのか？ JBpress(日本ビジネスプレス)
英国の2010年第4四半期のGDP（国内総生産）速報値は衝撃だった。政府の急激な緊縮財政を正当化した力強い景気回復は、今どこへ行ってしまったのか？ 一言で言えば、どこにも存在しない。 問題は単に、GDPが前四半期と比べ0.5％減少したということではない。イングランド銀行のマーヴィン・キング総裁が1月25日の重要なスピーチで指摘した通り、景気回復は以前から「途切れがち」になる可能性が高かった。もっと重要なのは全体像だ。 第4四半期のGDPは、直近のピークだった2008年第1四半期の水準を4.4％下回っており、2006年第1四半期のGDPと同じで、過去20年間のトレンドラインを8％下回っていた。要するに、経済は非常に弱いのである。 ただでさえ弱い英国経済、緊縮財政が本格化する前に縮小 GDPの縮小は修正されて消えるかもしれない。だが、その可能性は低い。最初の試算値と3年後に出される数値との間で
格差固定のコネ社会を待ち受けるもの 富も権力も貧困も継承される中国の仕組み | JBpress (ジェイビープレス)
日本では、政治家の世襲は好ましくないとの批判が国民の間で強まり、一部の政党では選挙において2世の候補者を公認しない動きも出ている。 政治力が秀でているわけではないのに、親や親族から「地盤・看板・鞄」を引き継いで当選してしまう2世候補者がいる。これは日本の政治を劣化させる元凶だとして批判されている。 政治家の世襲問題は、何も日本に限ったことではない。社会主義の中国においても「2世」問題が浮上している。むしろ、日本以上に問題は深刻かもしれない。メディアがこの問題を広く取り上げていないだけである。 「2世」現象が格差を固定化する 中国社会は実力主義と言われてきたが、実際は実力よりも家柄の方がものを言うことが多い。 現在の指導部を見ると、大臣や知事クラス以上の幹部は「太子党」、すなわち、中国版「2世議員」が大きなウェイトを占めている。毛沢東と鄧小平は権力を親族に継承させなかったが、近年、指導部内で
笑うサムスン泣く国民、韓国経済に落とし穴 儲け過ぎの財閥企業に大統領が苦言呈す | JBpress (ジェイビープレス)
李明博大統領の側近で現職閣僚級ポストである放送通信委員長を務める崔時仲氏が「今年第2四半期のサムスン電子の利益額が5兆ウォンで過去最高に達したという報道を見て、心が痛んだ」と語ったのだ。 最高益を上げたサムスン電子を、韓国の閣僚が賞賛するというのなら分かる。だが、「心が痛む」とは一体どういうことか。就任以来、「親大企業・財閥」政策を掲げてきた李明博政権が大きく方針転換、「大企業・財閥叩き」がついに始まったのである。 崔時仲氏は「心が痛んだ」と言った後、こうつけ加えた。「（サムスン電子最高益という）報道を見て、共感する人よりもむしろ相対的に貧しいことを感じる人が多いのではないか」 簡単に言えば「儲け過ぎ」批判である。崔時仲氏は、サムスン電子以外にも「時価総額の上位100社が過去5年間で雇用を1.5％しか増やしていない」と不満を表明、意図的な大企業批判の講演だったことは明らかだ。 李明博大統領
日本に広がる意外な経営カルト ダグアウトにドラッカー JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2010年7月3日号） ピーター・ドラッカーと野球を題材にした日本の書籍が意外な大ヒット作になっている。 東京のトレンディーな街、原宿に本社を構える安価でお洒落なメガネメーカーのゾフは、経営理論の熱心な信奉者とばったり出くわすと思うような場所ではない。だが、ある日、同社の上野剛史社長（38歳）は、おてんばな女子高生が表紙に描かれた野球小説を振りかざしながら社内会議に現れた。 それは『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの「マネジメント」を読んだら』という長ったらしいタイトルの本だった。上野氏は部下に同書を読むよう指示。宣伝販売促進部に所属する小山内智子氏はそれに従った。 今年、日本の若い女性会社員の多くが引き込まれたように、小山内氏もすぐに虜になった。野球ではなく、経営学の巨匠である故ピーター・ドラッカー氏のファンになったのである。 100万部を超す大ベストセラー
iPad登場は日本の家電産業が復活するチャンス コンピューターが家電になる今こそ新しい発想を | JBpress (ジェイビープレス)
話題を呼んだアップルの「アイパッド（iPad）」が5月28日、発売された。先行して発売されている米国では、販売台数が2カ月で200万台という「アイフォーン（iPhone）」を上回る勢いだ。 私も電子出版を行うために1台買ったが、その使用感は普通のコンピューターとはまったく違う。 大きさはネットブック（小型ノートPC）とほぼ同じだが、キーボードがないため重量はほぼ半分で、ソファでも電車の中でも読める。 用途として電子書籍が注目されているが、iPadはアマゾンの「キンドル」のような書籍専用端末ではない。 iPadを手にしてまずやろうと思うのは読書ではなく、動画を見たりゲームをしたりすることだろう。キーボードは使いにくく、USBもLANケーブルもつながらず、印刷もできない。iPadは基本的に事務機ではなく、家電なのである。 時代がジョブズに追いついた iPadは内部をブラックボックスにして、普通
海外投資家が密かに狙う日本の「有望」セクター 意外な「ハイテク」商品は日本の独擅場だった | JBpress (ジェイビープレス)
トヨタ自動車の世界規模でのリコール問題、韓国勢の後塵を拝し続ける薄型テレビ・・・。このところ、世界市場での日本の製造業の競争力減退をうかがわせるニュースがかまびすしい。 日本の主要企業の株価も、上値の重い状態が続いている。世界ベースで株式運用する投資家の関心も低い。 だが、ある日本のセクターが「有望」として一部の投資家の熱視線を集めていることは、あまり知られていない。その業種は、日本人が当たり前すぎる存在として見過ごしてきた分野、コメに関係している。 建設機械の次は農業機械 ブラジル、ロシア、インド、中国の「BRICs」と呼ばれる新興国の急激な経済成長が世界的に注目を集め始めたのは、2000年代初頭だった。実際、BRICs諸国は豊富な資源を武器にして、先進諸国の停滞をよそ眼に右肩上がりの成長を達成した。 こうした時期、日本の株式市場で注目を集めたセクターが建設機械だった。ロシアの鉱山開発、
英国の「壊れた社会」 暗い鏡の中に見える姿 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2010年2月6日号） 犯罪、家庭崩壊、酔っ払い、薬物。保守党は今――また明らかに多くの有権者も――、英国社会は「壊れた社会」だと考えている。果たしてその主張は正しいのだろうか。 まだ幼い子供があれほど恐ろしい凶悪犯罪を引き起こしたとは、にわかには信じ難い。イングランド北部に住む2人の男の子が英国中の親を身震いさせるような残虐な暴行の被害者となった。彼らの苦悶はそれだけで十分壮絶だったが、事件はさらにおぞましい展開を見せた。加害者も子供で、まだティーンエイジャーにもなっていなかったのである。 この残虐行為は「ただひたすら快楽と刺激」だけの目的で行われたと、当該事件の担当裁判官は述べた。そんな幼い子供にそのような悪意が巣食うとは、一体、英国社会はどうなってしまったのか？ これは1968年の出来事だった。男の子2人を絞殺した罪で有罪判決を受けたメアリー・ベル――タインサイド
日本車の品質は本当に「世界一」なのだろうか？ | JBpress (ジェイビープレス)
とはいえ、日本では主に経済ニュースとして扱われ、第一報とそのフォローが終わればもうヘッドラインで取り上げなくても・・・（もはや重要性は低下したかな・・・）、というメディア側の意識が透けて見える。 「アクセルペダルの戻りが悪い」リコールの対象車種には、「米国で最も多く販売されている乗用車」とされる「カムリ」の2007～2010年モデルも含まれる。北米市場には、ケンタッキー工場（TMMK）で製造した車両が供給されている。「レクサスES350」も機構面は同一車種と言ってよいが、生産は日本の九州工場。フロアマット問題では槍玉に挙がったが、アクセルペダルモジュールのリコール対象ではない（写真提供：Toyota Motors Sales, U.S.A.） ところが米国では、3大ネットワークのニュースショーやケーブルニュースの主要局をはじめとするメディアが「社会問題」として連日様々な形で取り上げ続けてい
トヨタを脅かす安全性の危機 世界シェアの拡大にひた走った代償 JBpress(日本ビジネスプレス)
トヨタ車のオーナーはよもや、「カムリ」や「カローラ」を停止させるために両足で思い切りブレーキを踏まなければならないとは思いもしなかったろう。だが、トヨタ自動車は先日、米国とカナダの顧客にまさにそうすることを勧めた。 アクセルペダルが突然戻らなくなった場合は、「しっかり力を込めて」両足でブレーキを踏むよう呼びかけたのである。同社はまた、「一番近い安全な場所まで運転し、エンジンを切り、トヨタのディーラーに連絡する」よう呼びかけている。 こうした助言は、かつてデトロイト勢でなら起きたろうと思えるようなPRの悪夢を封じ込める対策の一環だ。 昨年9月に米国で始まり、1月下旬の追加リコール（回収・無償修理）と、対象車種の販売・生産停止によって一段と悪化したこの問題は、2008年に米ゼネラル・モーターズ（GM）から世界最大の自動車メーカーの冠を奪ったトヨタの基準からしても巨大である。だが、その社名が事実
海兵隊がお嫌いのようですが You don't like the USMC? | JBpress (ジェイビープレス)
問題は乱暴者、狼藉者の如くに言われ、とっとと出て行けと言われる普天間の海兵隊（マリーン）である。あれは邪魔者なのか。 居なくていいのか。少し減るのはやむを得ないのだとしても、居てくれないと困る。 「尖閣列島に中国が攻めてきたら日米安全保障条約が発動され、米軍は来てくれるんでしょうね」――なんてことを、とかく日本は米国に確かめたがる。 しかも自分では尖閣に物理的プレゼンスを置くでなし、何もしないでいて、なおかつしつこく確かめたがるのだけれども、指呼の間、在沖海兵隊を根こそぎ居なくしたりしてでもいたら、それこそ中国さん、いらっしゃーいと言ってるようなもの。「へそ茶」の議論だ。 マリーンは日米をつなぐ血の紐帯 もう1つの考え方は、彼らマリーンを日米をつなぐ血の紐帯とみることだ。若い米国人のblood poolが沖縄にあり、日本の各所にある。これくらい、米国が日本防衛に示した堅いコミットメントの証
日本「半導体」の凋落とともに歩んだ技術者人生 世界シェア50％を誇った日本の半導体はどこへ | JBpress (ジェイビープレス)
2009年8月末、光文社より『日本「半導体」敗戦』という書籍を出版した。自分で言うのもおこがましいが、極めて大きな反響があった。実際に起きたことを列挙してみる。 （1）全く面識のない数十人の読者の方から、メールで感想などのお便りをいただいた。 拙著には、メールアドレスやホームページのURLを記載していない（記載したくなかったのではなく、編集者が忘れたためである）。にもかかわらず、読者の方がわざわざ検索して連絡をくれたようだ。そして、多くの方から、「共感した」「驚いた」「面白かった」というお褒めの言葉をいただいた。 （2）出版関係者の話によれば、「半導体と名のつく本は売れない」らしい。そのため、光文社に採択されるまで、半年ほど出版社を回ったが、どこからも断られた。しかし、光文社から出版後、わずか3カ月間で、3刷り目の増刷となった。 出版関係者の話によれば、ベストセラー作家ならいざ知らず、無名
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