サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数！
トップへ戻る
衆院選
www.shijo24.com
現状のような不況におけるB to C企業の動きは、今までとあまり変わらない消費が見込める「富裕層」へのマーケティングが盛んに行われている。とくに、金融関連においてはなおさらである。また、クレジットカードにおいては、富裕層向けサービスの付加価値をより高め、ポイントサービスなどのツールを強化している。 ただ、富裕層においても金融資産の目減りもあるようで、2008年9月以降の半年で、富裕層の時価評価額が31％減少したと、野村総合研究所が10月15日付けで発表している（富裕層の金融資産、08年9月から半年間で約3割減、野村総研調査：2009年10月15日付 BPnet）。 同記事において、富裕層は金融資産が １）5億円以上の「超富裕層」、 ２）1億円～5億円の「富裕層」、 ３）5000万円～1億円の「準富裕層」、 ４）3000万円～5000万円の「アッパーマス層」、 ５）3000万円未満の「マス層
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 月刊コンピュータテレフォニー10月号への執筆より マーケティング最前線：連載第81回 2009年9月20日 好調な通販の現場では 通販の勢いが止まらない。（社）日本通信販売協会が発表した通信販売業界全体の2008年度売上高は、推計で4兆1400億円ということである。上位10社の売り上げは合計約1兆2600億円で、同会員社全体の43.4％を占めているようだ。 リアル店舗を持たない無店舗の通販事業が伸びるのは、「価格訴求」「在庫処分」「アウトレット品」など、さまざまな要因が考えられるが、新型インフルエンザの流行による「巣ごもり消費」なども大きく影響しているらしい。ネットにおいては、ネット利用者の増大がそのままネット通販の売り上げを押し上げている。 なかでも、楽天は2009年6月期の中間連結
景気低迷の影響を受けて、新聞や雑誌などの紙系メディアが苦戦している。本誌自体の売上に加え、広告が激減しているからだ。企業からすると、いったいどのメディアを選択するか、いよいよ混沌としてきた。 年間200誌が創刊されていたフリーペーパーであるが、昨年の創刊分は半減した、と2009年9月6日付の産経ニュースが、「フリーペーパーの生き残り熾烈に...創刊紙数はピーク時の半減」という見出しで、このニュースを報じている。"フリーペーパー、おまえもか！"という感じである。 同記事によると、広告の減少はフリーペーパーをも淘汰され、創刊も困難とし、効果的な配布方法をするなど、勝ち負けの2極化が明確になってきたようだ。広告を出稿する企業の業績が低迷すると、様々なところに影響が出る。 広告での収益を基本とするネット広告においても、各種サイトの競争が激しくなっており、広告枠を埋めるのも難しい状態であり、こちらも
1980年代に米国で始まったアウトレットモールは、80％～90％offの価格が実に衝撃であった。そのころ、様々なアウトレットを見に、よく米国に出かけたことを今でも鮮烈に覚えている。 1990年代には日本にもアウトレットが出現し、現在は33のアウトレットモールが存在しているようだ。よく行くアウトレットも最近では開店前に駐車場の順番を待つことも少なくなっている。 2009年8月16日付の日経MJ3面には、7月に開業した「あみプレミアム・アウトレット」に関する記事が掲載されている。出足好調のようである。同記事によれば、すでに5000億円市場となったアウトレットは淘汰の時代に入り、既存店の再整備や付加価値化も重要であるとしている。 ただ、高速割引きの追い風で、「安・近・短」の家族向け小旅行のようなスポットとなっており、以前のように型が古いものや売れ残りだけではなく、一般店舗からアウトレットへ流れる
BtoBよりはBtoCでの販促の方がはるかに幅広く、使える手法やツールは多い。一般個人の消費者向けの広告や販促、マーケティングの実践手法は昔以上に細かく手間もかかる。また、デジタル化やネット、ケータイを活用した販促は新たな展開方法がどんどん増えてきており、ケータイ活用は今や必須の状況である。 ポイントサービス絡みの販促は、Yahoo!などの大手ポータルサイト（集客サイト）とのサービス連携・提携、クレジット各社のネットショッピングモール、Tポイントに代表されるポイントサイト経由など、新規獲得や顧客の囲い込みにはかなり効果的のようだ。 毎日の日常生活で接触頻度の高いコンビニなどのショップや商品においては、ポイントでの刺激は欠かせないものとなりつつある。また、コカ・コーラなどの飲料系サイトなどのポイントサイト（商品ポータル）もサイト自体やサービス内容共に良く出来ている。ショップ選びや商品選びにお
データやデータベースがあれば、その使い方次第で売上はアップするのか。消費者データベースは、どんな消費者が、どのように消費をしているか。その消費スタイルを把握し、今以上に消費してもらえるように刺激する。だが、こうした考え方は理解できるが、実践面や効果的な展開が難しい。また、CGMをデータベースと捉え、メディアや販促に活用する。今まで、様々な試行錯誤がされてきた。 目の前に"エサ"があっても、お腹いっぱいであれば、すぐには飛びつかない。モノを購入する際には、データだけでは計り知れないこともある。その時の消費者の状況も加味する必要があるからだ。ターゲットが求めている時に、最適な商品を、最適な価格で差し出すことができるかどうか、それもタイミングよく。これだけでも売上数値に少なからず影響するであろう。 カルチュア・コンビニエンス・クラブ（ＣＣＣ）とカカクコムが販促提携し、新たなネットとリアル店舗との
右肩上がりの数値が少ない中で、ネット系企業はかなり良い数字を残しているようだ。2009年1月７日付で、株式会社カカクコムは「平成20年12月度運営サイトアクセス状況のご報告：PDF」というプレスリリースを流している。 その報告によれば、昨年2008年12月における「価格.com」の利用者数（ユニークユーザー数）は前年比42.6％増、PV数も51.4％増としており、「食べログ」もそれぞれ前年比62％増と148.3％増という勢いである。景気悪化で賢い選択を求めるユーザーが拍車をかけているのであろう。 また、アットコスメの「アットコスメストア」も好調のようで（2009年1月9日付の日本経済新聞31面："コス売り場で口コミ検索"）、サイトに書き込まれたコメントなどをデータ加工し、店頭端末でもチェックできるようにしている。 いつもチェックしているCGMを店頭でも再度確認しながら、賢く買い物をしたいと
昨年11月ごろ発表された東急百貨店のカタログ通販事業撤退のニュース。今日、「店じまい 最終版」と書かれたカタログがメール便で届いた。1973年から通販事業をスタートして、実に35年以上も事業を展開しており、2009年2月末で通信販売事業部の営業を中止するようだ。認知度も高く、利用者も発行部数も多い。きっと、関係者は残念な思いが強いであろう。 また、ネットでの「快適.Net」も2月25日で閉店し、ネットでは東急百貨店ネットショッピングは残るとしている（東急百貨店通信販売 快適.Netをご利用のお客様へより：このディレクトリが/close.htmlとなっており、これもジーンとくる！）。 ネットショップへの移行が思わしくなかったのか。何だか寂しい思いもする。以前はよく購入したが、最近はあまり頻度高く購入していなかった。頻繁に送られてくるカタログは、思い起こせばネットの登場以来あまり見ずに廃棄する
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 マーケティング最前線：第58回 2007年10月20日 月刊コンピューターテレフォニー2007年11月号連載より 自然度が高いネット口コミとは ブログの増加で、ネットが一気に利用者参加型へと向かうようになった。ブロガーが書き込むさまざまな内容は、ネット上の口コミとしてマスコミも大きくクローズアップしている。ネット口コミが各種メーカーの商品の売れ行きに関わり、かつブロガーの書き込みいかんで販売実績に大きく影響するようになり、ブロガーを集めて広告事業を運営する会社も増えてきた。 ブロガーに商品について書いてもらったり、ブロガーを招待して新商品の試食や試飲をさせたりと、各々ブログで感触を書いてもらうプロモーションなどがブロガー広告に該当する。メーカーの商品サイトやキャンペーンサイトへの“誘導
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 （１）もう1つ増えた巨大なコミュニティ 毎日の生活の一部であった家族・親戚、友人・知人、職場・近隣という身近なコミュニティは気軽に使えるネットの出現によって、もう１つ巨大なコミュニティを持つようになりました。各種ホームページや口コミ情報や製品レビューが書き込まれるコミュニティサイトの閲覧や書き込みが、従来の「口コミ」に大きな変化をもたらしたのです。まさに、「今までの口コミから、ネット口コミ」へと新たな時代に突入しています。 攻略メソッド・・・ （２）<購入前と購入後の顧客心理 今まで、『顧客接点』におけるマーケティングを実践して、様々な大手企業のプロジェクトを手がけ、各種実績に大きく貢献してきました。そうした経験から培われた当社独自のマーケティング理論として、「レコメンドマーケティング
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 ネットや携帯電話などの普及で、今までのOFF-LINEメディアに加えて、新たなON-LINEメディアが加わり、消費者は今までにない広範囲のメディア選択が可能となりました。そのため、 テレビや新聞を見てサイトで詳細を知り、送信フォームでアクセスする。 検索サイトから、商品サイトに誘導されて電話で問い合わせる。 交通広告を見て、携帯サイトから申し込みをする。 そんなクロスメディアの習慣が当たり前となってきたのです。そこでCRM（顧客関係管理）にも"マルチクロスメディア活用"、"マルチ誘導"、"マルチレスポンス獲得"というWebマーケティングの考え方を取り入れる必要があります。 どこで商品を認知し、どんな経路でサイトに到着し、どんな方法でアクセスされるのか。つまり自社の勝ちパターンをもっとし
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 今まで潜在的な購入意志を知ることは、中々出来なかった。しかしながら、ブログや書き込みサイトが増え、匿名でどこの誰か特定できないが、購入意思の存在が確かめられる。まだ販売していないモノへの書き込みや販売して間がない商品について、書き込まれるケースが多々あるからだ。 書き込むことによって、潜在していた欲求が見込客へと進む。様々な購入者の書き込みやニュースサイト、あるいは体験レポートなどがそうした人の背中を押す。だんだん購入意思が固まる瞬間でもある。これは、すべてがネットで完結するだけはなく、ネットで促進されリアル店舗で購入する場合も往々にしてある。 Wiiを試す前に「Wiiエルボー」の記事が興味深かったので、「まだWiiエルボーにはならない！？」というブログを書いた。実際に年末からWiiを
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 050番号のIP電話サービスを活用する企業が増えてきた。名刺にはしっかり050から始まる電話番号が明記されている企業も多くなってきた。インバウンドは固定電話番号で、アウトバウンドはIP電話でと、区別しうまく利用している会社もある。着信履歴でこっちから折り返しの電話をしても電話に出てもらえないこともあり、今ちょうど過渡期なので、“IP電話なんだー・・・”と思うと、あまり腹も立たなくなる。 月刊コンピュータテレフォニーの2006年1月号では、「システムリプレースの要諦」という特集が組まれているが、もう1つ「コールセンター／CRM 2006年市場動向」については第2特集が組まれている。これは中々興味深い内容なので、簡単にご紹介しておこう。 同誌によると、CRM実現のためのITソリューションの
ネット上の書き込みが増え、それを調べるサービスも増えてきた。各種調査データもそうだが、分析結果を見て“なるほど・・・うん、うん”で終わってしまわないようにして頂きたい。米国の企業や日本でも外資系企業はデータを分析し、次回のキャンペーンやプロモーションに結びつけることが当たり前のようになっているが、日本の企業は分析データを細かく活用する習慣があまりないのか、データの使い方が淡白である。 NECが口コミ掲示板やブログなどから、対象となる商品、サービス、企業、ブランド、個人の情報を自動的に抽出・分析し、結果をレポートするシステムを開発したと発表したようだ（日経プレスリリース：ＮＥＣ、評価理由も同時に抽出・分析できる評判情報分析システムを開発）。こうした口コミの分析サービスにおける問題点はすべての書き込みを網羅的に収集できないこと、アフィリエイトやブロガー広告などをしっかり除外できないこと、日本語
商品の注文から発送までの管理運営業務を指し、受注処理業務、商品の梱包・発送業務、在庫管理業務、代金請求業務、入金処理業務、苦情・問い合わせ等処理業務、返品・交換処理業務などの全体業務を称してフルフィルメントと呼ぶ。View image 特に通販業務を行う上では最も重要な業務であり、効率的な業務を推進するために、あるいはコストを削減するために最も気を使うところでもある。こうした業務を外部に業務委託することも多く、商品アイテム数が豊富でその在庫を抱える企業にとっては、倉庫での商品管理、受注時の商品のピッキングなど、倉庫会社や運送会社に一括委託するケースが増えている。 代金回収のための督促業務や会員誌の発行・郵送、あるいはデータベース管理や分析機能なども含めた周辺業務も、フルフィルメントサービスと呼ぶ場合がある。 なお、最近は決済方法が増え、代金引換、カード決済、銀行振込み、郵便振込み、コンビニ
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 今まで長年にわたって自社商品や自社ブランドのために、様々な広告や販売促進を続けてきた大手企業。その資産はネットの口コミにも大きく影響している。とくに、マスメディアへのCMの投下や店頭でのプロモーションはCGMにも少なからず波及しており、刺激を受けた人が書き込むケースが多い。 新商品の投下や季節ごとのプロモーションにおいては、その書き込み量や内容を見れば、売れ行きとの関係を把握することができる。今までの潜在客や見込客、既存客とのコミュニケーションの重要性を考えると、広告やプロモーションにおいて、ネット口コミをどのように受け皿として活用するかどうか。とくに新商品投下直後やキャンペーン当初においては、ネット口コミが果たす役割をいかに計画し実践するかがポイントになってきた。 「NET Mark
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 ある有料音楽ストリーミングサイトに登録して、月額料金を払って楽しんでいる。そのサイト（RealPlayer）を立ち上げると、アンケートフォーマットがポップアップする。メールアドレス、生年月日、性別、住んでいる地域が必須項目で、番組を聞く場所や好きな音楽ジャンル等の設問がある。メールアドレスは、もちろんメルマガの送信のためである。 3ヶ月分の料金を支払っているために時間があると、楽曲を流しっぱなしにしている。しかし、毎回そのアンケートフォーマットが出てくることにいささか閉口する。毎日そのアンケートを避けては楽曲を聴くことになるからだ。仕方なく根負けして、アンケートに入力し送信してみた。受け付けされて、メルマガがしっかり配信された。だが、そのアンケートフォーマットは毎回未だにポップアップす
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 従来型の通販会社。いわゆるカタログや新聞、雑誌などを媒体として、主にハガキやファックス、あるいは電話で受注する通販タイプの会社は、ネット時代に入り、うまく対応し切れていないと報告されている。ネットでの受注が増えているものの、ネットをハンドリングする人材不足も影響しているようだ。 そのため、通販会社とネット会社の提携が増えてきており、今までの通信販売の実績を維持・向上するためにネットのノウハウやスキルを注入し、販売実績の増大を狙うところも少なくない。紙かネットか、ON-LINEかOFF-LINEか、という単純な問題ではなく、消費者との接点がCGMの台頭によって変化してきていることも重要な要素となっている。 通販大手のセシールは業務資本提携するライブドアグループの人材やノウハウを生かし、C
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 マーケティング最前線：第46回 2006年10月20日 月刊コンピューターテレフォニー11月号連載より 自社ユーザーの中のネットユーザー マーケティングを実践する上で、「ターゲット」と言われるユーザーの見極めは企業にとって重要な要素の1つである。若年層向け、女性層向け、あるいは団塊の世代向けなど、購入してもらう層に合わせて製造し販売する。広告や販促なども、当然そうしたコンセプトに沿ったメディアの選択や告知方法が行われる。幅広い層を狙うか、あるいは特定のスキマ市場を攻めるか、慎重な検討が必要だ。もちろん、企業においては、この「ターゲットの選定」だけでも相当な時間を費やしてきた。 しかしながら、従来はリアルマーケットでの状況を考慮すれば良かったものの、現在そして今後は、自社ユーザーの中の「
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 大手企業においては、自社商品やサービスを市場で、いかに他社よりも多く売るか。日夜頭を悩ましているに違いない。目標を掲げ、その目標数字を達成すべく、営業のアクションに拍車がかかる。しかしながら、目標値に到達しない時は、経営者トップ層が達成できなかった理由を述べる。上場している会社は株主などへの詳細な説明が必要となる。そんな場合、「マーケティング」という言葉がよく出ることもある。そのため、“今後、マーケティングに注力して”とか、“マーケティングを強化し・・”という表現がニュースの活字にもなることが少なくない。 決して、営業力や営業スキルの脆弱さなどは口にしないが、これは本当にマーケティングが原因なのか。事実を余計に見えにくくするために、マーケティングと言ってはいないか、大いに気になるところ
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 長い間、様々なメディアをウォッチしてきた。テレマーケティング、ダイレクトマーケティング、WEBマーケティング、ネット口コミマーケティングと、マーケティングプランナーとして実践を踏まえて追求してきた裏には、そこにマスメディアだけでは達成できないクライアント企業のマーケティング現場があったからだ。 数字をアップさせるというミッションにおいては、マスメディアありきのマーケティングの実践は現実的ではなかった。何が何でもマスメディアの発想はマスメディアを売るミッションがあったからに他ならない。企業によっては、市場に出す商品やサービスにおいては、実は10年前からそんな予兆があった。「端っこ」と思われてきた上記のマーケティング手法は、ここに来て、普遍的に実績をアップさせる大きな武器となってきた。 ネ
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 ネットにおける個人の書き込みは様々な情報として、ネット利用者に影響を与える。しかしながら、そうしたネットの口コミ情報を利用者はどのように活用するのか。ネット口コミの信憑性や信頼性は、その情報を使う人によって価値が見出される。また、そうした成功体験の積み重ねが、日常の習慣やライフスタイルをも変えていく。 ネット口コミは、どのように利用者が影響されるのか、あるいは、どの程度納得できるか。個人的に検証してみた。以前このサイトでも書いたが、地デジ対応液晶テレビは価格比較系サイトで人気ランキング10位のものを購入。量販店との価格差は7万円で、ポイント還元をしても5万円の差があった。最安値店での購入は非常に満足している。 パソコン関連商品は価格比較系サイトで、人気度は第１位の商品。ただ、書き込みに
膨大な情報から、必要な情報だけを選んで入手する。その量が多ければ多くなるほど、探すのが困難である。数が増えれば、それを探す機能が必要となる。ブログなどのCGMは、様々なところに影響を与えるようになった。各種の評判は書き込まれたブログを見ることで、大まかな把握ができるようになってきたのである。そうしたブログの書き込みから、『評判』を検索できるツールがいくつも登場している。 NTTレゾナントが6日28日まで実験サイト「gooラボ」で実証してきた「評判検索」が10月2日から、いよいよ本格的にサービスを開始するようだ。2006年9月28日付の日経産業新聞は一面で、そのニュースを伝えている。 同記事によると、今回の評判検索は好意的なものや不満に思うブログの書き込みを、以前から定評のあるNTTサイバースペース研究所の日本語解析技術によって、感情表現を自動的に読み取って収集するようだ。しかしながら、日本
月刊コンピュータテレフォニー10月号（2006年9月20日発行） 特集：失敗しないためのモニタリング徹底検証 市場通信 マーケティングコンサルタント 石橋由佳 目標を決める→作る→試す→改めるPDCA式チェックシート作成法 「モニタリングを実施しても成果が出ない」――こうした悩みには、チェックシートの項目見直しが有効だ。作成・見直しにあたっては、まず目的を明確にし、項目を選定したうえで、具体的かつ詳細な評価基準を策定することが重要となる。 これによって、モニタリングの評価結果の正確さは増し活用シーンは拡大する。ここでは、チェックシートの作り方を解説する。 モニタリングの成否は評価項目で決まる。せっかくコストと時間をかけてモニタリングを実施したのに「何も課題が発見できなかった」という結果に陥るのは、評価項目や各項目の評価基準がそのセンター（またはコール）に合ったものではないことが多い。 従来
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 オプトとクロス・マーケティングが実施した「ブログ・SNS利用状況調査」の結果が発表されている。ITmediaエンタープライズが「ブログ・SNSの広告効果は高いのか？」という見出しで、そのニュースを報じている。 この調査結果によるとブログを閲覧する目的は以下のような順位となっており、ブログは情報収集の場となっているようだ。ただ、個人の趣味や情報交換の場だけではなく、ビジネス情報の収集にも役立っていることがわかる。 「趣味や娯楽の情報を得るため」79.7％ 「知人、友人との情報交換のため」63.0％ 「暇つぶし、空き時間になんとなく閲覧するため」55.3％ 「生活に必要な情報を得るため」30.0％ 「ビジネスに関わる情報を得るため」22.3% 「ブログ開設者に関する情報を得るため」20％
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 マーケティング最前線：第44回 2006年8月20日 月刊コンピューターテレフォニー9月号連載より 問われるネット上での常識とCS ネット通販を利用すると、ネット特有の「常識」や「決め事」があることがわかる。今までのビジネスの常識とは異なるために、多少違和感を持つ人も多いのではないだろうか。“ネットだから・・・”とそのまま受け入れてしまうが、これがいつまで通用するのか。ネットで注文する際に、在庫を持たないショップではメーカーから取り寄せて配送される場合や、あるいは在庫の表示がされていないショップでは、一般的には注文しても、いつ配送されるかは、メールによって購入者に知らされる。まず注文すると、オートリプライで「注文を受けました」というメールがやってくる。しかし、その後、ショップのメーカー
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 最近、メディアに関するネット調査のニュース記事が多い。ネットなどのON-LINEメディアとテレビなどのOFF-LINEメディア等広告・販促費の配分は、どこの企業も頭を悩ましている。とくに、そうしたメディアの訴求力や到達率が一番気になる。例えばネット広告はサイトに到着しても、レスポンスを獲得し、実績に貢献しなければ何の意味が無い。そうなると、サイト自体の魅力やサイト内誘導が問題となる。到着すれば良いわけではない。トップページの離脱率は一向に下がらない・・・・・。 現時点におけるON-LINEとOFF-LINEのメディアの状況をしっかり把握しておかなければならない。 インフォプラントが「テレビ視聴」（ＰＤＦ：女性のほぼ6 割がテレビCM をきっかけとした購入経験あり）に関する調査結果を発表
新興のネット通販会社にとって、求めても手に入らないものは知名度や信頼感、それにブランド力である。リアルマーケットにおける長年のブランド力を持つ企業が店舗以外のチャネルとして、効果的にネットを活用すれば顧客接点を高め、今までのチャネルを促進することも可能である。しかし、リアル環境とネット環境は明らかに異なる。そのため、アクセス数を増大させるためのネット運営力が必要となる。 大手百貨店の大丸が、平成１８年１２月４日から新しいタイプの通信販売サイト「marucollet（マルコレ）を開始したと発表している（日経プレスリリース：大丸、働く３０代女性向けに化粧品を試して買える新しいタイプの通信販売サイトを開始）。このサイトは働く30代女性向けの化粧品を試して買えるという新タイプのＷＥＢ通信販売サイトのようだ。店舗では扱いきれていない隠れた優秀コスメを中心に販売すると述べられている。 従来のＷＥＢ通販
ユーザビリティが良好でないサイトは、トップページからの離脱率が比較的高くなる。検索サイトからやっと目的のページに到着しても、トップページを見た瞬間。どこをクリックしていいかわからない、間違って到着してしまった、次のページを見る気にはなれない、そんなトップページは少なくない。まずは、トップページの離脱率を50％以下に抑えよう。 マミオン有限会社がシニア・シルバー層の視点から見た、家電メーカーウェブサイト9社のユーザビリティを評価する調査結果を発表している。その結果を「シニア・シルバー層による家電メーカー9社ユーザビリティ評価報告書」にまとめたようだ。 ふくしチャンネルの記事によると、中高年のネット利用率が上昇し、若年層向け情報も中高年に見やすく、探しやすく必要があることが同社の研究成果でわかったとしている。シニア層にとって「使いやすさ」とは「探しやすさ」であるということが一番重要らしい。 同
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか？
『マーケティングの市場通信【波多野blog:ブログ】』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
