猛暑の今夏、一風変わった韓国デザート「パッピンス」が人気を集めている。細かく砕いた氷にアイスやフルーツをたっぷり乗せた、いわば韓国風かき氷。埼玉県内では朝霞市に本格的なパッピンスが味わえる店があり、見た目や味の楽しさで女性を中心に支持を集めている。デザート界でも“韓流ブーム”が席巻しそうだ。(塩塚夢) パッピンスとは韓国語で「小豆を乗せた氷」の意味。名前の通り、かき氷の上に小豆とフルーツ、アイスなどを乗せ、ビビンバのように思い切りかき交ぜて食べる。韓国では専門店もある定番デザートだが、K-POPやドラマなどの韓流ブームを受け、最近では日本でも有名パティシエが夏季メニューに取り込むなど注目を集めている。 本格的なパッピンスが食べられる朝霞市西原の韓国料理店「韓国ハッピー食堂」では、今年のパッピンスの売り上げが、3年前の開店当初から約4倍に急増した。本格派の味にもかかわらず都心の店に比べ安価な
演劇 母の悲痛 6女優朗読 (8月3日) 原爆に我が子を奪われた母親の慟哭(どうこく)の手記や痛切な詩のことばを編んだ朗読劇「この子たちの夏 1945・ヒロシマ ナガサキ」(木村光一構成・演出)が6~9日、東京・三軒茶屋の世田谷パブリックシアターで上演される。出演の6女優は全員、戦争を知らない世代だ。(山内則史)(8月3日) [全文へ] 演劇 [評]岸家の夏(劇団鹿殺し) (8月3日) かつては炭鉱で栄えた福岡県飯塚市のとある柔道場に生まれ育った三姉妹を主人公に描く、一夏の挫折と再起の物語。作・丸尾丸一郎、演出・菜月チョビ。(8月3日) [全文へ] 演劇 「父と暮せば」栗田桃子、高めた演技 (8月3日) 井上ひさしの戯曲で、繰り返し上演される名作「父と暮(くら)せば」。17日から24日まで東京・新宿の紀伊国屋サザンシアターで行われる公演では、原爆で心に傷を受けた主人公を栗田桃子=写真右
韓国・ソウルから更なる刺客――。2日早朝、パク・ジョンヨプさん(43)が緊急来日した。急きょ決まった極秘スケジュールだったにもかかわらず、インターネットで来日情報が流出したとみられ、空港には3500人もの女性ファンが殺到。太極旗を振って熱烈に歓迎した。 2日午前6時着の便で成田に降り立ったパクさんは、3千人を超えるファンの歓迎に少し戸惑いを見せながらも手を振って声援にこたえた。 その後、朝のニュースや正午のバラエティ番組に生出演したほか、人気アイドルグループ「SMAP」との競演、「AKB48」のトップアイドルが出演する残念ドラマのてこ入れ出演など、滞在期間1日という過密スケジュールを精力的にこなした。また生放送では自国の有機肥料について熱心に持論を展開。韓流スターらしからぬ話題が逆に出演者の興味を引いていた。 パクさんがスタジオ間を移動する様子もそのまま生中継され、CMは全てカット。出演し
防衛白書 サイバー攻撃への備えを急げ(8月3日付・読売社説) 国家の安全を守るためには、情報技術の進展に迅速かつ適切に対応することが肝要だ。 2011年版防衛白書の特徴は、政府や自衛隊に対するサイバー攻撃が「国家の安全保障に重大な影響を及ぼし得る」として、防御体制を強化する重要性を強調した点である。 昨年までの白書は「国際社会の課題」の章で、サイバー攻撃を、大量破壊兵器の拡散、国際テロに次ぐ課題と位置づけていた。今年は、第一の課題に格上げした。 サイバー攻撃には、コンピューター網への不正アクセスによる情報の改竄(かいざん)、窃取や大量のデータ送信による機能阻害などがある。 米軍では、情報通信網にウイルスが侵入し、情報が外部に流出しかねない事態が発生している。 米国防総省は先月、サイバー攻撃を「戦争行為」とみなし、軍事報復も辞さない新戦略を公表した。サイバー攻撃の多くは中国国内が発信元とも指
江田五月法相が人権侵害救済法案制定に向け、新たな人権救済機関「人権委員会」の設置など基本方針を公表した。 人権侵害の調査を任意とし、罰則規定を入れないなど強制性を弱めたとしているが、民間の言論・表現活動に公権力が介入し、自由な議論を縛りかねない法案の危険性は変わっていない。 不当な差別や虐待などからの救済を目的に、新たな人権救済機関をつくるという同種の法案は、自公政権時代にも人権擁護法案として検討されたが、成立には至らなかった。 今回の基本方針では、自由な報道活動を阻害する恐れがあるメディア規制を設けないなど、自公時代の法案を含めて批判の強かった条項が除外されてはいる。権限が強すぎると批判の強かった、人権侵害調査を拒否した際の過料など制裁規定も置かないという。 しかし、法務省の外局に設置される人権委員会は、国家行政組織法3条に基づく「三条委員会」として設置される。公正取引委員会などと同じ強
クリックして拡大する「プラス面だけを報道せよ」という高速鉄道の事故についての当局通達にも関わらず、「犠牲者の追悼記事」を大きく報じるなどの形で、鉄道省の対応を暗に批判する中国各紙 「温州近くで乗っていた高速鉄道が衝突した。助けて!」 中国高速鉄道事故で、九死に一生を得た乗客から救助を求めるこんな声が「微博(ウェイボ)」と呼ばれる簡易型ミニブログに投稿され、ネットに続々転送されて世界を駆けめぐった。 中国はツイッターを遮断する一方で、微博の運営は許している。この“中国版ツイッター”、誕生から約3年で2億人以上が利用する存在に育ってきた。 事故の翌日、鉄道当局は車両の一部を現場に埋めるという荒っぽい処置に出て、事故からわずか1日半後の7月25日午前に運行再開した。だが微博上では「人命軽視だ」「真相究明が先だ」と、100万人単位のユーザーが非難の声を上げた。 25日夕には「車両を埋めた当局の行動
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