池田信夫、埋没への危機感から豪快なネタに走って知性全焼 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
バーニング池田信夫が帰ってきてしまうのか。それにしても、久しぶりに酷いネタが流れてまいりました。 Twitterで池田信夫がいま面白いというので教えてもらって見物に逝ったらブロックされておりまして、ログが現品確認できないのが残念なところではございますけれども、凄いです。 池田信夫 「放射性廃棄物の「宇宙エレベーター」による最終処理は、技術的には今でも可能。」 http://uradesktop2ch.net/poverty/1336568556/ いま？？ 宇宙エレベーター？？？ 放射性廃棄物を処理？？？？ 技術的に可能だからやろうぜ、ということなのでしょうか。何と言う脳内一人坂の上の雲。完璧すぎると思いますが、一億歩譲って宇宙エレベーターができるといいなあという夢と希望に満ち満ち満ち満ち満ち溢れているとして、その宇宙エレベーターに乗せて放射性廃棄物を大気圏の外に出してどうするの。周回軌道
横田夫妻がすべてを語った「政治家に利用されてきた」 - 雑誌記事：@niftyニュース
横田夫妻がすべてを語った「政治家に利用されてきた」 （週刊朝日 2012年05月18日号配信掲載） 2012年5月9日(水)配信 2ページ中 1ページ目 前のページ | 1 | 2 | 次のページ 蓮池薫さんら、北朝鮮による拉致被害者５人が帰国して、この秋で10年がたつ。横田めぐみさん（拉致当時13）はいまだ帰ってこない。横田滋さん（79）と早紀江さん（76）夫妻が、日本政府への批判や北朝鮮への怒りを率直に語った。 昨年12月に金正日総書記が亡くなり、三男の金正恩氏が政権を継いだことについて、早紀江さんは「日朝関係を動かすチャンス」として、こう語る。 「今こそ『被害者の命の安全を保障し、今こそ日本へ送還せよ』と北朝鮮に発信してください。国のトップが『平和になりましょうよ』という思いを伝えることが大事。野田首相が『北朝鮮へ一緒に行って談判しよう』と言うなら、私たちも一緒に行きます」 滋さん
AcerはクアッドコアTegra 3を搭載した10.1インチタブレット「ICONIA Tab A210」を開発中？ | juggly.cn
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「２０１２年世界滅亡」なかった！ マヤ最古のカレンダー発見 - MSN産経ニュース
中米グアテマラにある９世紀初期のマヤ文明遺跡の壁画に、月や惑星の周期を計算したマヤ最古のカレンダーがあるのを米ボストン大などのチームが発見した。欧米などではマヤの暦に基づき、ことし世界が滅びるとする終末論があるが、終末を示すような計算結果は見当たらなかった。 チームは「逆に、世界には７千年間は先があると考えていたようだ」としている。カレンダーは日食の時期も予想するなど天文に関する高度な知識がうかがえる。成果は１１日付の米科学誌サイエンスに発表された。 チームは２０１０～１１年、グアテマラ北部の遺跡を調査。寺院の住居部分とみられる小部屋の内壁や天井に、青やオレンジ色の衣装で着飾った王族の姿や、点と線、円を組み合わせた数百個の象形文字が描かれていた。 解読したところ、文字は数字を表しており日食、月食の時期や月の満ち欠けなどを示していた。金星や火星について、太陽、地球と一直線に並ぶ現象が起きるタ
富士山直下に活断層か、Ｍ７級地震で山体崩壊も : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
富士山東麓の地下に長さ約３０キロ・メートルの活断層がある可能性が高いことが、東京大学地震研究所の佐藤比呂志教授（構造地質学）らによる調査でわかった。 この断層が動けばマグニチュード７級の地震を起こす恐れがあり、山の一部が崩れる「山体崩壊」の引き金となる可能性も否定できないという。千葉市で２０日から始まる日本地球惑星科学連合大会で発表する。 活断層が見つかったのは、富士山東麓の静岡県御殿場市付近。陸側のプレート（地球を覆う岩板）に、伊豆半島を乗せたフィリピン海プレートが南側からぶつかる境界とみられる場所で、これまでに確認された活断層「神縄・国府津―松田断層帯」の西側に続いている。 地面を震動させて地下構造を調べた結果、長さは北東―南西に約３０キロ・メートルで、断層の両側から押し合う力が働く「逆断層」タイプ。富士山頂の方向に深くなっており、山頂直下では深さ十数キロ・メートルに達しているとみられ
戦略なき民主党政権のＰＫＯ ハイチで続く「どぶさらい」 - MSN産経ニュース
ハイチの国連平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣している陸上自衛隊部隊の撤収方針決定には「遅きに失した」（防衛省幹部）との批判が渦巻く。 「どぶさらいをやらされている」「ゴミの移動ぐらいしか仕事がない」 陸自幹部によると、これが派遣開始から２年３カ月がたったハイチＰＫＯの実情だという。 今年１月、野田佳彦首相が１年間の派遣延長を決めた際にも、防衛省内には撤収を求める声が出ていたが、黙殺された。揚げ句、施設部隊は民間ボランティアでもできるような仕事ばかり任され、現地に留め置かれている。 これは民主党政権がＰＫＯの「出口戦略」を描けていない証しだ。「どの任務をどれだけ達成するかという『入り口戦略』を示して派遣するのが本来あるべき姿だ。それに照らせば出口はおのずと決まる」。外務省幹部はそう断じる。民主党政権が入り口戦略を示した形跡はなく、出口戦略も持ち得ないのは自明だ。 戦略なきＰＫＯはハイチに限ったこ
「多いときには１日１万円使った」トラブル続出の「コンプガチャ」 - MSN産経ニュース
消費者庁から違法の可能性を指摘され、運営会社６社が携帯電話ゲームのアイテム商法「コンプリートガチャ」の廃止を相次いで表明。有料のアイテムを次々に購入することでゲームに勝ち進める快感にはまり、高額請求されるケースが続出していた。 「多いときには１日１万円ぐらい使った」。青森県の中３男子はコンプガチャにはまっていた。ゲームはアイテムを強化しながら敵を倒すストーリー。無料で楽しむこともできるが、強いモンスターを倒すには１枚３００～２千円ぐらいのコインを購入してアイテムをそろえ「レアアイテム」を入手する必要がある。 コンプガチャ以外にもオンラインゲームでは「無料」と表示しながら、実際にゲームを進めていく中で料金の支払いを求められるケースもある。消費者問題に詳しい紀藤正樹弁護士は「利用者がゲームにどこまでお金をかければいいか分からない状態は健全ではない。きちんと表示をすべきだ」と指摘している。
【２ちゃんねる違法情報放置】隠語で「白」「野菜」 - MSN産経ニュース
覚せい剤は「白」。大麻は「野菜」。違法情報の書き込みの多くが放置されていたインターネット掲示板サイト「２ちゃんねる」。 昨年５月、京都府警が「白専門店」などの表現で覚せい剤購入を持ち掛ける文章を書き込んだとして覚せい剤取締法違反の疑いで男を逮捕。７人に売り付けていたことを確認した。 ２ちゃんねるも削除のガイドラインを設けており、著名人ではない個人を特定する誹謗中傷や裁判所が削除するべきだと判断した場合などは削除するとしている。しかし、違法薬物に関する書き込みについては基準を明らかにしていない。 ２ちゃんねるのサイトによると、同サイト内で削除する権限を持つのは「削除人」と呼ばれるボランティアスタッフ。削除依頼を受け付ける窓口はサイト内の専用コーナーに書き込むかメールを送る方法しか明示されていない。警察庁の担当者は「そもそも削除依頼のシステムが生きているのかどうかも分からない」と指摘する。
【主張】東電国有化 柏崎再稼働は国の責任だ - MSN産経ニュース
政府は、東京電力の株式の過半数を取得して一時国有化する総合特別事業計画を承認した。 福島第１原子力発電所事故の賠償と電力の安定供給体制の確立を目指し、収益を強化する。そのための二本柱が、柏崎刈羽原発の再稼働と電気料金値上げである。 だが、来年４月から段階的に行う予定の原発再稼働は、地元自治体の同意を含めて明確な道筋が示されていない。１兆円の公的資金を注入して一時国有化する以上、政府は、東電の経営に責任を持つことを自覚し、原発再稼働を主導しなければならない。 東電では、賠償費用と火力発電の燃料費がかさみ、平成２４年３月期決算で約７千億円の赤字を見込んでいる。このまま経営が揺らげば、賠償と電力供給に支障が生じ、資本注入分を含む公的資金の返済もおぼつかなくなる。 黒字経営への転換に必要なのは一にも二にも原発再稼働だ。 問題は、その再稼働で政府の腰がなお定まっていないことだ。担当閣僚の枝野幸男経済
【竜巻情報】的中率１％、ＮＨＫ速報に賛否 「有益」「大げさ」＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
ＮＨＫが重大ニュースと同じチャイムを鳴らして速報した竜巻注意情報。北関東を襲った竜巻の傷跡が癒えない被災地では「速報は有益」との声がある一方、「的中率１％の竜巻注意情報を大げさに速報した対応は過剰」と疑問視する識者もおり、賛否が分かれた。 午後０時４１分から、注意情報が出されるたびに重大ニュースを速報する際に流れるチャイム音が何度も鳴り響いた。 気象庁が大津波警報などの「警報」を発令すると、ＮＨＫは直ちに警報を放送することが気象業務法で定められているが、竜巻注意情報は同法上、「予報」に当たるため速報は義務づけられていない。 ＮＨＫの広報担当者は「どうしたら住民の危険が少なくなり、減災につながるのか考えた」と話す。 ６日の竜巻被害では、防災無線が整備されていない地域などで、注意情報が住民側に伝達されていなかったことが問題になった。大きな被害が出た茨城県つくば市の災害対策本部は「住民の目に触れ
出先機関改革 分権へ地方の力量が問われる : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
出先機関改革 分権へ地方の力量が問われる（5月11日付・読売社説） 地方分権にどこまで本気で取り組むのか。政府だけでなく、地方の覚悟と能力も試されよう。 政府が、国の出先機関の事務や権限を地方に移譲する特例制度の「基本構成案」を決定した。 国土交通省地方整備局、経済産業省経済産業局、環境省地方環境事務所の３機関について、希望する各地域ブロックの都道府県で構成する「特定広域連合」に事務、職員、財源を原則丸ごと移す。 政府は月内にも、関連法案を決定、国会に提出し、２０１４年度の事務移譲を目指すという。 国道や１級河川の管理、民間事業の許認可などの事務を地方に移すことで、国と地方の二重行政を排し、事務の効率化や地方の活性化につなげる。出先機関の見直しは地方分権の大きな柱である。 昨年の東日本大震災の復旧・復興で、東北地方整備局などの出先機関の役割が再評価された。迅速な復興には、被災自治体任せにせ
生活保護見直し 自立を促し不正許さぬ制度に : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
生活保護見直し 自立を促し不正許さぬ制度に（5月11日付・読売社説） 経済情勢の悪化を背景に、生活保護の受給者が増え続け、２１０万人に迫っている。働く意欲のある人の自立を助ける制度改革が急務である。 厚生労働省は、生活保護制度を改革するため、社会保障審議会に議論のたたき台を示した。秋までに「生活支援戦略」として具体化する。 注目されるのは、新設を検討する「就労収入積立制度」だ。働いて得た収入の一定割合を積み立て、生活保護から脱した時にまとめて受け取る仕組みである。 生活保護の膨張の一因は、働き盛り世代の受給者の増加にある。近年は雇用保険に未加入の非正規労働者が、失業によって一気に生活保護に陥るケースが目立つ。 生活保護から抜け出したくても収入のよい仕事に就くのは容易ではない。徐々に収入を増やしていく、というのが現実だ。 ところが現行制度は原則として働いて収入を得ると、その分、生活保護の給付
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西田宗千佳のRandom Analysis「出版デジタル機構」は日本の電子書籍を救うのか＜下＞AV Watch
【山田祥平のRe:config.sys】 ファイルよおまえもか
【主張】竜巻 身近に脅威を意識しよう - MSN産経ニュース
【ｆｒｏｍ Ｅｄｉｔｏｒ】ある警察ＯＢの憂鬱＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース