超巨大イカの死骸が漂着 超超巨大イカ捕食か 九十九里
１６日午前、千葉県九十九里浜に巨大なイカの死骸が漂着しているのが発見された。通報を受けた署員と専門家が確認に向かったところ、漂着していたのは全長約３メートルのダイオウイカの死骸であることがわかった。死骸の損傷具合から、さらに巨大なイカに襲われた可能性が高いという。 九十九里署によると、海岸に漂着したのは巨大イカの代表格として知られているダイオウイカ。普段は小笠原近海・水深１０００メートル程の深海に生息しているため、今回のように死骸が海岸に漂着することは珍しく、さらに体長が３メートルを超える「超巨大」クラスの個体は生物学的にもかなり珍しい部類に相当する。 また、この死骸を調査したところ、胴体部分が特に激しく損傷していたことから、同種でさらに大きい３０メートル級の超・超巨大ダイオウイカに捕食された可能性が高いという。 ダイオウイカについては、ＮＨＫが１３日、特別番組「世界初撮影！深海の超巨大イ
発達障害が人類を引っ張ってきた！？
進化心理学の第一人者である長谷川寿一東大教授と、発達障害の意義について議論させてもらった。結論は、発達障害が人間の知性を引っ張ってきたのではないかということだ。例えば石器や武器。これらは相当コツコツとした粘り強い集中力が要されるもの。これら人類の道具を作ってきたのは自閉症の人ではないかとのこと。実は人類の英知と言われる偉人には自閉症が多い。 自閉症の一種であるアスペルガー症候群他、発達障害だったといわれる偉人として、レオナルド・ダ・ヴィンチ、ガリレオ・ガリレイ、 グラハム・ベル、ベートーヴェン、織田信長、 ビル・ゲイツ、アインシュタイン、 ゴッホ、トーマス・エジソンらがある。 アスペルガーの人は尋常でない集中力を持つ反面、以下のような特徴があるといわれる。 ・他人の心が読めない ・会話が成り立ちにくい ・間接的な表現が理解できない ・年齢相応の友だちができない ・喜びや興味を他人と分かち合
なぜ中国は戦争をしたがるのか – 諌山裕の仕事部屋
ある国の政府の統制力が弱まってきて、国民の政府に対する不満や怒りが渦巻き始めたとき、権力者によって執られる手段は２つ。 （１）反抗的な国民を、弾圧する。 （２）怒りの矛先を、仮想敵国に向けさせる。 中国が日本を挑発しているのは、（２）の方だろう。 「戦争の準備をせよ」対日想定…中国軍指導部が全軍に指示＋（1/2ページ） – MSN産経ニュース 【北京＝矢板明夫】中国人民解放軍を指揮する総参謀部が全軍に対し、２０１３年の任務について「戦争の準備をせよ」との指示を出していたことが明らかになった。１４日付の軍機関紙、解放軍報などが伝えた。また、国営中央テレビ（ＣＣＴＶ）など官製メディアは最近、連日のように日本との戦争を想定した特集番組を放送し、軍事的緊張感をあおっている。 沖縄県・尖閣諸島周辺での自衛隊との軍事衝突を意識して、習近平新指導部がその準備と雰囲気作りに着手し始めた可能性がある。 中国
原子力規制委員会は「活断層」判断の再考を
澤田 哲生 東京工業大学原子炉工学研究所助教 工学博士 原発の地元の嘆き、社会混乱 昨年発足した原子力規制委員会（以下、規制委員会）の活動がおかしい。脱原発政策を、その本来の権限を越えて押し進めようとしている。数多くある問題の中で、「活断層問題」を取り上げたい。 昨年１２月１０日、規制委員会の専門家チームは日本原電敦賀発電所の原子炉の下に活断層があると報告した。これは事実上の原子炉の廃炉に結びつきかねない。田中規制委員長は、「（活断層か否かが）グレーや黒ならとめていただく」と発言しているためだ。 福井県の敦賀市の知人から同日、次のような電話があった。「こんなこと（廃炉）になれば、多くの失業者を生み、街の活力は削がれる。規制委員会に廃炉を命じる権限があるのですか。大阪万博の頃から一貫して国策を、そして都会の皆さんの生活を支えてきた私たちは、一体これからどうすればいいのですか。規制委員会の言っ
【正論】評論家・屋山太郎 民主、起死回生策欠けば第三極に＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース
自民党の選挙制度改革問題総括本部長の細田博之幹事長代行が、党所属の衆議院議員２９４人を対象に選挙制度に関するアンケートを実施するという。現行の小選挙区比例代表並立制を継続するか、中選挙区制に戻すか、他の選挙制度を取り入れるかの意見を求め、理由を明記させるという。 ≪小選挙区が悪いのではない≫ 政界には以前から、小泉チルドレンとか小沢ガールズといった政治にズブの素人が、選挙の度に１００人程度入れ替わることに疑問が出ていた。加えて、昨年末の衆院選で１２党が乱れ立つ現象がみられ、このため、小選挙区を軸とした現行の制度自体が悪いのではないかとの意見が台頭している。 しかし、１２党の乱立は制度が悪いからではない。１９９４年に小選挙区比例代表並立制を導入したのは、「政権交代が起きやすい制度」を希求したからだ。自民党のほぼ永久支配で日本は金権政治、利権政治に陥った。政権交代が必要だと、金権政治の元凶たる
【主張】次期日銀総裁 政治との対話力が重要だ - MSN産経ニュース
４月で任期が切れる白川方明日銀総裁の後任選びが本格化してきた。安倍晋三首相を中心に経済ブレーンの浜田宏一内閣官房参与らが１５日に行った次期総裁についての協議はその号砲だ。 デフレ脱却を最優先課題に掲げる安倍政権の経済政策で次期総裁の担う役割は大きい。それだけに、既に首相は「大胆な金融政策が実行できる」「２％上昇の物価安定目標や雇用最大化に理解を示す」などを条件とする発言を繰り返している。 次期総裁が引き続き、目の前のデフレとの戦いに全力を挙げるのは当然だ。しかも、近く政府と日銀は物価上昇目標などを盛り込んだ政策協定を結ぶ。つまり、これは誰が総裁に就任しても守るべき政府との約束なのだ。 そこで、ここではあえて５年間という任期を見据えた人選が必要であることを強調したい。その際に最も重視すべきは「対話をする力」である。 中央銀行が求められる政治からの独立は、決して政治との対立を意味しない。その一
ドイツ「脱原発」 再生エネ普及に高いハードル : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ドイツ「脱原発」 再生エネ普及に高いハードル（1月16日付・読売社説） 風力や太陽光など再生可能エネルギーの本格的普及へハードルは高い。日本はドイツの試行錯誤に学ばねばならない。 ドイツは、２０２２年までの原子力発電所全廃を決め、「脱原発」を打ち出した。代替電力として再生エネに期待をかけている。 普及策の柱は、２０００年に制定した再生エネの「固定価格買い取り制度」だ。電力会社が、再生エネの電力を一定年数、高値の固定価格で買い取る制度だ。 これによって太陽光発電などへ参入が急増し、再生エネが発電総量に占める割合は、００年の７％から１１年の２０％まで伸びた。 問題は、買い取り費用を上乗せするため、電気料金の引き上げに歯止めがかからない点にある。 昨年１０月、１３年の年間電気代が１世帯あたり１００ユーロ（約１万２０００円）程度上昇する見通しが発表されるや、国民の不満が一気に高まったのも当然だろう
７８７トラブル 「夢の翼」も安全であってこそ : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
７８７トラブル 「夢の翼」も安全であってこそ（1月16日付・読売社説） 米ボーイング社の最新鋭中型機「７８７」で燃料漏れなどのトラブルが相次ぎ、日米の航空当局が調査に乗り出した。 小さなトラブルが重大事故につながる恐れはないか。最優先しなければならないのは安全である。日米当局には、徹底した原因解明を求めたい。 ７８７は炭素素材を使って機体を軽量化し、燃費を大幅に改善した省エネ旅客機だ。「ドリームライナー」と呼ばれる。 低コストで長距離の路線に投入できるため、航空会社の収益拡大に貢献するとの期待が高い。世界中から８００機の発注があり、２０１１年秋、世界に先駆けて全日本空輸が運航を開始した。 現在、運航されている約５０機のうち、主力機と位置づける全日空が１７機、日本航空が７機と両社でほぼ半分を保有している。 米ボストンの国際空港で７日、駐機中の日航機の補助動力用バッテリーから出火したトラブルで
「新聞に軽減税率適用を」…日本新聞協会が声明 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
声明では、「今後も国民がより少ない負担で、全国どこでも多様な新聞を容易に購読できる環境を維持していくことは、民主主義と文化の健全な発展に不可欠」としている。 また、同協会は同日、全国の成人男女１２１０人を対象に昨年１１月に行った軽減税率に関する面接調査の結果を公表した。それによると、８割を超える回答者が軽減税率の導入を求め、そのうち４分の３が新聞・書籍にも軽減税率を適用するよう望んでいる。 調査によると、軽減税率について「導入すべきだ」と回答した人は６２・３％にあたる７５４人。「どちらかというと導入した方がいい」と回答した人（２６２人）と合わせると、８割を超える１０１６人が導入に肯定的だった。 そのうち、新聞や書籍を軽減税率適用の対象にすべきだと答えた人は４２８人で、「どちらかというと対象にした方がいい」の３３７人と合わせると、７５・３％が肯定的だった。（全文は以下） 「軽減税率を求める新
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