El Capitan日本語入力やめましたというわけで、El Capitanのライブ変換が素晴らしき世界なのは確か。やたら漢字を押しまくるけど、スペースバーを叩かずに次々と変換されていくさまは日本語入力の未来を感じさせてくれます。 でも、日本語入力の遅さには耐えられなくなりました。前にも書いたとおり、El Capitanのライブ入力は使っていくうちにすさまじい遅さになってしまい、打ち終わってもその後数秒かかってやっと変換を終えます。じゃあライブ変換をオフにすりゃいいかというと、なぜか遅いまま。
ｉＰｏｄ「クリックホイール」は特許権侵害 アップルの敗訴確定 最高裁
携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ（アイポッド）」の操作に使用されている技術で特許を侵害されたとして技術者の日本人男性が米アップル日本法人に１００億円の損害賠償を求めた訴訟で、最高裁第２小法廷（小貫芳信裁判長）はアップル側の上告を退ける決定をした。アップル側の特許権侵害を認め約３億３千万円の支払いを命じた２審知財高裁判決が確定した。決定は９日付。 訴えていたのは、山梨県の斎藤憲彦さんで、問題となったのは「クリックホイール」と呼ばれる円形の操作盤。表面を指でなぞったり内蔵のボタンを押すことで、楽曲選択や音量調節ができる。片手での操作が簡単なことから人気となり、国内では平成１６年以降に搭載機種が発売された。斎藤さんは１０年にこの技術を開発した。 アップル側は特許無効を訴えたが、１審東京地裁は「特許内容と、ｉＰｏｄに搭載されている技術は一致する」として特許権侵害を認め、約３億３千万円の賠償を命じた。２
Mavericksの絵文字バリエーション・シーケンス - 帰ってきた💫Unicode刑事〔デカ〕リターンズ
Mavericksでは、文字ビューアの「絵文字」から一部の絵文字を入力すると、「これは絵文字ですよ」ということを示す符号（U+FE0F）が自動的に付加されるようになった。また、文字ビューアの「矢印」「囲み文字」「象形文字」「標識／標準記号」などから一部の文字を入力すると、「これは絵文字ではありません」ということを示す符号（U+FE0E）が付く。 このような特殊な符号（VS: Sariation Selector）によって、文字を「絵文字スタイル」で表示するか否かを区別するしくみが、絵文字バリエーション・シーケンス。入力した文字にVSが付くかどうかは、文字ビューアの表示で確認できる。 文字ビューアのチャートが「Unicode」の場合は、VSが付かない。 そのようなわけで、親字は同じU+2600であっても、「素のU+2600」「非絵文字スタイルのU+2600 U+FE0E」「絵文字スタイルのU
アクセシビリティ
拡大鏡は、デジタル版の虫めがねのように機能します。iPhoneやiPadのカメラを使い、薬のラベルからキャンドルで照らされたメニューまで、レンズを向けたあらゆるもののサイズを拡大できます。視覚に障がいのある方が周囲の状況をより詳しく知りたい時は、拡大鏡の検出モードが役立ちます。カメラ、LiDARスキャナ、デバイス上の機械学習から得た情報を組み合わせることで、人の検出、ドアの検出、画像説明、テキストの検出、指差し読み上げなどの賢いツールを使えるようにします1。 人の検出機能を使うと、列に並んでいる時に近くにいる人との距離を測定できます。ドアの検出機能は、あなたから数メートル以内にあるドアやテキストのほか、トイレや禁煙のサイン、車椅子が使える入口の標識なども識別して、あなたの移動をサポートします。画像説明とテキストの検出により、カメラの視野に入っている人、物、風景、テキストについて、さらに詳し
米政府、アップル製品排除命令に拒否権発動へ : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ワシントン＝岡田章裕】米通商代表部（ＵＳＴＲ）は３日、米アップルが韓国サムスン電子の特許を一部侵害したとして、アップルの一部製品を米国に輸入・販売することを禁止する米国際貿易委員会（ＩＴＣ）の排除命令に拒否権を発動すると発表した。 米ウォール・ストリート・ジャーナル紙（電子版）によると、ＩＴＣの決定を政府側が覆すのは１９８７年以来２６年ぶり。 ＵＳＴＲのフローマン代表は声明で、拒否権発動の理由について、米国内での適切な競争環境の確保や消費者保護の点で懸念があった、と表明した。サムスンは裁判で特許について争うことができるとも指摘した。 ＩＴＣは６月にアップルのスマートフォン（高機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」やタブレット型多機能情報端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」の一部旧モデルを米国に輸入・販売することを禁止する排除命令を出した。ただ、この命令にはアップルの最新機種は含まれてい
米司法省、アップルのiTunesストアの監視要請
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米アップル、巨額課税逃れ…「住所ない」手法で : ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
米上院の行政監察小委員会は２０日、米アップルが海外子会社などを活用して、巨額の課税逃れを行っていたとする調査報告書を公表した。 ２１日の公聴会にティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）を呼び、この問題を追及する。アップルの課税逃れ問題は、米国の税制が抱える欠陥も浮き彫りにしており、税制改革議論が活発化する呼び水になりそうだ。 報告書によると、アップルは、２００９年から１２年に７４０億ドル（約７兆５０００億円）の利益を米国から海外に移転した。そのうち４４０億ドル分（約４兆５０００億円）について課税を逃れたとし、「アイルランドを実質的なタックスヘイブン（租税回避地）として活用している」と批判した。 アップルの「節税術」は、高度で複雑な手法を駆使しており、具体的にはアイルランドと米国の税制の違いを利用している。企業は法人税を、住所が存在する国に支払うのが原則だ。アイルランドでは、法人の実態がある場
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