ホルムズ海峡の封鎖で、世界の主要国の中で最も大きな打撃を受けるのは日本だという分析が出ている。原油の中東依存率は95％、LNG備蓄はわずか2〜4週間分。そんな「最も脆い国」に海外メディアが注目している。トランプ支持とも、イランが悪いとも明言しない高市首相に、日本独自の生き残り戦略を見出している――。 エネルギーの海外依存が際立つ日本 中東での対立が激化している。 英BBCは3月10日、ピート・ヘグセス米国防長官がイラン国内での攻撃が「最も激しい」一日になると警告したと報道。情勢を受け国際エネルギー機関（IEA）は、各国が備蓄する原油数百万バレルの放出など、世界石油市場の安定化策を協議している。 そんななか、ホルムズ海峡の危機を巡り、石油供給で主要国中最大の打撃を被るのは日本だとする分析が出ている。 国際的なエネルギー分析機関のゼロカーボン・アナリティクスは2月、中東情勢を受けた各国の石油の
