4Kテレビ、ホントのところ
先日、「来年のトレンドを追う」というビジネス媒体の記者から取材で、”4Kテレビ”をテーマにした今後の動向についてインタビューを受ける機会があった。筆者は取材記事を書く記者でもあるため、どうしてもこうしたテーマに対して自分なりのストーリーを考えてしまうクセがあるが、相手の記者はまた別の意図で同じテーマについて考えているもので、その間にはたびたび食い違いが生じる。 幸い、出自が近い（以前はPC媒体にいらっしゃったそうだ）ためか、うまく共通認識を得ることができたが、取材相手のマインドセットに合わせ、伝えたい意図の本質部分を理解してもらうのはなかなか難しい。自分の文章でさえ難しいのだから、インタビュアーを通して伝えるのは、なおさらにハードルが高い。 インタビューをする側の立場の時にも、こうした受ける側の苦労を考えねば……と思った次第だが、”4K”について「なるほど、そう見えている面もあるのか」と新
虚偽表示対策 「食」の信頼回復につなげたい : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
虚偽表示対策 「食」の信頼回復につなげたい（12月24日付・読売社説） 「食」の信頼を取り戻す契機にしたい。 有名ホテルや百貨店で食品の虚偽表示が相次いだ問題で、政府が対応策をまとめた。 来年の通常国会に景品表示法の改正案を提出する。 改正案の柱は、監視体制の強化だ。農林水産省や経済産業省などに調査権限を付与する。出先機関を持たない消費者庁の調査だけでは限界があるからだ。 産地偽装を監視するため、全国に約１３００人配置されている農水省の「食品表示Ｇメン」などを活用すれば、効率的なチェックが可能になろう。 調査・指示の権限しかない都道府県には、罰則を伴った措置命令を出せる権限を与える。命令に従わない業者には、３億円以下の罰金を科すことができる。 こうした体制強化が虚偽表示の抑止力となるよう期待したい。 改正案では、業者側にメニュー表示の責任者設置も義務づける。責任の所在を明確にすることで、意
国の権限移譲 地方の意志と能力も試される : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
国の権限移譲 地方の意志と能力も試される（12月24日付・読売社説） 国と地方の二重行政によるムダの排除と、地域の個性や特色を生かした創意工夫を通じて、地方の活性化につなげることが肝要である。 政府が、国直轄の国道・１級河川の整備・管理など４８の事務・権限を政府から都道府県に移譲する方針を決定した。ハローワークの求人情報の自治体への提供など１８項目の事務見直しも決めた。 いずれも来年の通常国会に関連法案を提出し、実現を図る。 国道・河川の権限移譲は、２００８年の地方分権改革推進委員会の勧告以来の懸案だ。その後、民主党政権が国の出先機関の「原則廃止」といった乱暴な手法を掲げ、分権論議は迷走したが、ようやく現実的な内容で決着した。 国道や１級河川の一部区間の管理は既に、都道府県に委ねられている。政府しか管理できないとの理屈は成り立たない。国道に接続する地方道との一体的な整備・管理により、整合性
日本発企業、災害救援ロボットコンテストで圧勝 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ホームステッド（米フロリダ州）＝中島達雄】原子力発電所の事故など、人間が近付けない場所で災害救援するヒト型ロボットのコンテストが２１日に終了し、米グーグル社が買収した東大卒業生らのベンチャー企業「ＳＣＨＡＦＴ（シャフト）」が１位になった。 決勝大会は来年１２月に開かれ、優勝チームには賞金２００万ドル（約２億円）が贈られる。 コンテストは米国防総省の国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）が主催。米国を中心に１６チームが参加し、車の運転、はしご登り、ガレキ除去など８種目で得点を競った。 ＳＣＨＡＦＴは全種目で高得点を記録し、３２点満点で２７点を獲得。２位の米フロリダ人間・機械認知研究所（ＩＨＭＣ）の２０点を大きく引き離し圧勝した。
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～ カラープリンタ内蔵のパソコン「MZ-700」 ～ （レトロな○○ギャラリー）
『日本発企業、災害救援ロボットコンテストで圧勝 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）』へのコメント
陸自弾薬１万発、南スーダン国連部隊に提供決定 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
