タグ

ペルーに関するunyounyoのブックマーク (6)

  • 「非接触部族」マシコ・ピロ族、頻繁に出没の謎

    マシコ・ピロ族のメンバー。ペルーのアマゾンの森に住み、アルト・マドレ・デ・ディオス川の河岸に定期的に出没する。2015年7月に撮影。(PHOTOGRAPH BY RON SWAISGOOD) ペルーの美しい村、シペチアリ。緑豊かなこの村を通る曲がりくねった山道に突如、鋭くとがれた2mの竹槍を装備したマシコ・ピロ族が現れた。 「なぜ私を殺そうとするの?」 1月に初めてマシコ・ピロ族に遭遇したシペチアリ村のルフィナ・リヴェラ副村長――小柄ながら、威圧的な女性だ――は、そう叫んだ。 その後も、彼らの来訪は続いた。アルト・マドレ・デ・ディオス川から歩いて1時間。アマゾンのジャングルの奥深くの静かな村から、鍋やなたが消えていた。 3月には、ひとりの老女が狙われた。1の矢が、老女のスカートをかすめて飛んでいった。5月の初めには、村の男たちが出かけたすきを狙って、マシコ・ピロ族がやってきて農作物を奪っ

    「非接触部族」マシコ・ピロ族、頻繁に出没の謎
  • ディプロ2004-5 - ペルー先住民が強制された不妊手術の実態

    2019年4月と2021年10月の2度のクーデターのあと軍事政権を分かち合ってきた国軍と民兵団が、2023年4月15日に決裂して戦闘を始め、スーダンは内戦に突入した。遠因は19世紀のエジプトによる征服以来の首都と地方の格差と、国として統一性を考えない統治にある。エジプト、ロシア、アラブ首 (...) →

  • ペルー鉱山開発デモで2人死亡、汚染懸念で住民の抵抗続く

    7月3日、ペルー北部カハマルカなどで、金・銅鉱山開発計画に反対するデモ隊と警官隊が衝突し、2人が死亡、21人が負傷した。写真は今年2月にリマで行われたデモ(2012年 ロイター/Enrique Castro-Mendivil) [リマ 3日 ロイター] ペルー北部カハマルカなど2カ所で3日、米鉱山会社ニューモント・マイニングの金・銅鉱山開発計画「コンガ・プロジェクト」に反対するデモ隊と警官隊が衝突し、2人が死亡、21人が負傷した。昨年末から続く衝突で死者が出たのは初めて。

    ペルー鉱山開発デモで2人死亡、汚染懸念で住民の抵抗続く
  • 中南米の乱:第1部・ペルー編/中 水銀中毒に苦しむ村 - 毎日jp(毎日新聞)

    ペルー北部カハマルカ市から北東に70キロ離れたチョロパンパ村を訪れた。2000年6月、トラックが誤って150キロもの水銀を道路にこぼす事故を起こした村だ。米鉱山会社ニューモントの開発するヤナコチャ金山で「副産物」として産出された水銀を購入業者がリマに運ぶ途中だった。村には今も、頭痛や鼻血、手足の震えを訴え、「筋肉に力が入らない」などと語る住民がいる。 「サインができない。右腕に力がはいらない」。マニュエル・マンティジャさん(52)は2年前から右手が震えるようになった。事故直後、ニューモント社から日当40ソル(約1140円)を受け取り、道路にあふれた水銀を回収する仕事をした。半年後の尿中水銀濃度は正常値上限の7倍近かった。 継母のフェリパ・チャベスさん(78)も03年から手が震え始め、3年前から立てなくなった。医者にはパーキンソン病と診断されている。同じ症状に苦しんだビセンテ・サラテ元村長は

    unyounyo
    unyounyo 2012/02/01
    ペルーやアメリカに公序良俗規定はないんかな。
  • 中南米の乱:第1部・ペルー編/上 米開発の犠牲に反旗 - 毎日jp(毎日新聞)

    米国の「裏庭」と呼ばれてきた中南米。かつては米中央情報局(CIA)が左翼政権の転覆工作を企て、米国に有利な政治・経済体制が形作られてきた。しかし、近年の米国の影響力低下を受け、力でねじふせられてきた矛盾や不満が噴き出し、紛争や国際訴訟に発展するケースも出てきた。斜陽の米国と新興・中南米の新たな関係を探る連載「中南米の乱」。第1部は鉱山開発を巡るペルーの現状を取り上げる。【カハマルカ(ペルー北部)で國枝すみれ】 ◇地元農民「金より水」 「鉱山にノー」「金より水だ」。ペルーの首都リマから北に約600キロ離れたカハマルカ州の州都カハマルカ市。米鉱山会社ニューモント社(社・米コロラド州)による金山開発に反対する地元農民約2万人が昨年11月、抵抗ののろしを上げた。 ニューモント社が開発したカハマルカ市郊外のヤナコチャ金山は南米最大の面積を誇り、年100万オンス(約31・1トン)の金を産出する。ニュ

  • ペルーで起きている大事件を見逃すな

    イランの政治危機のさなか、あまり目立たない「革命」がペルーで起きている。国際的な注目度は低いが、ペルー国内と同国が世界経済で果たす役割に長期的な影響があるかもしれない。 この2週間で、政府の土地改革計画に抗議していた先住民が計画を撤回させることに成功した。計画では、先住民の土地に外国のエネルギー会社が投資したり調査できることになっていた。 先住民の抗議デモは6月上旬、警官隊との衝突に発展し、警官23人を含む50人以上が死亡した。政府は先住民の要求に屈し、首相が騒動をめぐって辞意を表明した。抗議運動の指導者は暴動をあおった罪で訴追された後、ニカラグアに亡命した。 ■中南米に無関心なアメリカ アラン・ガルシア大統領は暴力に対する鈍感さと、抗議住民を自らのえさを守ろうとする「庭の番犬」に例えたことで批判を浴びている。ガルシアはこれまで、今回の開発計画は地元に経済的な恩恵をもたらすだけでなく、政府

  • 1