熊本地震は 「日本の神々」からの警告 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
公開霊言「熊本震度7の神意と警告」 2016年4月15日収録 熊本県で震度7の地震が起きた。地震で亡くなった方々のご冥福を祈るとともに、被災者の皆様にお見舞い申し上げたい。 巨大地震や火山噴火を単なる自然現象ととらえるのでなく、そこに神意を読み取るのが、古来の宗教の伝統的な立場だ。 大川隆法・幸福の科学総裁は15日、地震に関わった霊的な存在を呼び、その意図を探った。 「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。また、外国人の霊の霊言には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 詳しくは⇒⇒⇒大川隆法のスーパー霊能力 「霊言」とは何か 熊本の地震から一夜明けた15日、大川隆法総裁は、地震に深く関係した
「集団的自衛権を合憲とする」憲法学者は全員、日本会議関係者――シリーズ【草の根保守の蠢動 第9回】 « ハーバー・ビジネス・オンライン
本連載は、安倍政権を支える巨大組織・日本会議の全体像を、関係者の来歴と、70年安保闘争で生まれた民族派学生運動に連なる歴史を明らかにすることによって解明することを目的としている。 目下、取材と調査、および次回の大型原稿の準備のためしばらくお休みを頂戴していたが、見逃せないニュースが飛び込んできた。 昨日の衆院平和安全法制特別委員会における菅義偉官房長官の答弁だ。 （参照：2015年6月11日付毎日新聞／「安保関連法案：「合憲という学者」官房長官たくさん示せず」） 民主党・辻元清美議員から「（集団的自衛権を合憲とする憲法学者が）こーんなにいる、と示せなければ、法案は撤回した方がいい」と指摘された菅官房長官は 長尾一紘・中央大名誉教授 百地章・日本大教授 西修・駒沢大名誉教授 の三名を「集団的自衛権を合憲とする憲法学者の具体名」として挙げた。 大方の反応は、「あれだけ『たくさんいる』と豪語して
“負け組”から右傾化・カルト思想が生まれてくる～元オウム・上祐氏の話 | かさこ塾かさこブログ2ちゃんねる5ちゃんねる
サンクチュアリ出版で5.29に行われた臼井正己氏のイベントには、 元ライブドア副社長の大塚哲也氏、 名古屋の居酒屋チェーンの奥志摩グループ社長の中村文也氏、 株式会社レバレッジ代表取締役社長の只石昌幸氏、 「ナポレオン・ヒル」を日本で普及させた会社の元社長の川口徹氏が来て、 それぞれが15分程度の話を行った。 私は元ライブドア副社長とはどんな人物なのかと思い、このイベントに参加した。 ただこの場にもう１人、とんでもない人が来ていた。 日本を恐怖に陥れたカルト教団・オウム真理教元幹部の上祐史浩氏だ。 オウム真理教の外報部長として、 巧みな弁舌でまくしたて教団をかばった上祐氏。 このことから「ああいえば上祐」との流行語も生まれた。 ただ地下鉄サリン事件の際にはロシアにいて、 実行犯でなかったことから、偽証罪で懲役3年の有罪判決を受けた。 その後はオウム真理教が改名した「アレフ」の代表になったが
「脱原発」というキヨキココロ
GEPRで紹介した白井由佳さんの「放射能パニックからの生還」が反響を呼んでいる。彼女の告白を読むと、「脱原発」を唱える人々を動かしているのが何であるかがよくわかる。 情報の入手先は、ネットが中心でした。ツィッターをメインにしてブログやUSTREAM。情報ソースは、暗く悲惨な情報を流していることで有名になっている人ばかり。匿名の人たちから大学の先生、研究者まで色々でした。今になるとおかしな人々を信じてしまったと思いますが、当時は正しいと思っていました。そして「御用学者」とされた正確な情報を発信する人の話が間違っていたと思い込み、話を聞きませんでした。また原発事故まで原発や放射能についての知識はほとんどなく、情報の真偽を確かめられませんでした。 これが典型的な症状である。彼女の情報源は上杉隆や武田邦彦のようなデマゴーグだが、その情報の科学的信頼性を確認しないで、悪いほうの情報を信じて行動すれば
「財団法人日本ユニセフ協会」（国連ユニセフとは別の天下り団体）が児童ポルノ法キャンペーンを開始した件2008-03-12 - カルトvsオタクのハルマゲドン／カマヤンの虚業日記
1 「財団法人日本ユニセフ協会」（国連ユニセフとは別の天下り団体）が児童ポルノ法キャンペーンを開始 http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0803/11/news097.html アニメ・漫画・ゲームも「準児童ポルノ」として違法化訴えるキャンペーン MSとヤフーが賛同 2008年03月11日 18時00分 更新 アグネス・チャンさんらが呼び掛け人として、いわゆる児童ポルノに反対する「なくそう！子どもポルノ」キャンペーンのネット署名受け付けが3月11日始まった。児童ポルノの単純所持の違法化や、アニメや漫画、ゲームなどで児童を性的に描いたものも「準児童ポルノ」として違法化するよう政府・国会に求めていく。キャンペーンにはマイクロソフトとヤフーが企業として賛同した。〔略〕 webの反応 http://b.hatena.ne.jp/entry/http://
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【常識と非常識の座標】vol.94 ついに「スーパー日本人」まで登場。インフレを起こす「日本人の将来像」 | TIME LINE-今日のニュースと考えるヒント - TOKYO FM 80.0MHz
BLOGOS サービス終了のお知らせ
