今見ると、「日本以外全部沈没」は実に素晴らしい映画だ - Joe's Labo
全然大した話じゃないのだけど、先日たまたま鑑賞した「日本以外全部沈没」という映画 について紹介。この映画、知ってる人も多いと思うが、日本映画にしては割とそつなく まとまっていた「日本沈没」のパロディ作品。 要するに日本以外が全部沈没して、日本に逃げてきた世界各国の人々の悲喜こもごもを 皮肉たっぷりに描くわけだが、これが実に小気味よい。さすが「イカレスラー」の川崎監督。 ただ、僕がわざわざ３年前の映画についてここで書こうと思ったのは、今見るとその ブラック度が飛躍的に高まっているから。以下、劇中より意訳。 日本の総理「そういえば、北方四島、全部沈んじゃったねえ、残念だったねえ」 元ロシア大統領「何言ってるんですか、元々あそこにロシアの島なんて一つもありませんよ」 中韓の元・元首「いやあ、ちょうど神社にお参りしてきたところです！日本最高！」 元国連事務総長「おまえら、歴史はどうした？」 中国「
大学とは何か？
このタイトルは何だか明治の初期の論文のタイトルのようですが、今こう訊ねられた人は、どう答えるのでしょうか？ 当事者である文部科学省の幹部や、大学の先生方、学生を含め、多くの人達の答はそれぞれに相当異なったものになるように、私には思えます。 しかし、今、この瞬間も、この定義さえ定まらぬ「大学」に入学する為の受験勉強に、多くの若者達が多大の時間をかけ、神経をすり減らしています。そして、一旦入学すると、4年間（修士課程に進む人は6年間）の長きにわたり、大学の構内で過ごす時間が彼等の生活の中心になり、国からも家計からも、毎年膨大な金銭が拠出されます。 ここで使われている時間と金銭の事を考えると、「大学」というものは、我々の社会全体にとって明らかに極めて重要なものなのでしょう。しかし、もしそれがそんなに重要なものであるのなら、それが正しく機能しているかどうかに、我々はもっと関心を持つべきです。 私の
ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）は日本の農業を見直すいい機会だと思う
日本の今後の進路を決めるという点、また国際的な日本のプレゼンスをどう確保するかという点でもＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）問題の重要性は極めて高いものと思います。 関われば、日本のさまざまな規制、また特に農業などの構造改革を進めることが必要になってきます。逆に関わらなければ、日本は本当に孤立したガラパゴス島になってしまい、経済成長の足かせになりかねないからです。 与党内部からも反対の声、慎重論がでて、参加から情報収集へとトーンダウンしたのですが、まずは、ＡＰＥＣで日本が「関係国との協議開始」を表明したことが、各国から評価されたと各紙が報道しています。 ＴＰＰ、日本方針に高評価＝横浜ＡＰＥＣが開幕 ＴＰＰは、締結国との物品の輸出入の完全自由化だけでなく、サービス貿易、知的財産権、電子商取引、政府調達など広範囲なものですが、どうしても農業問題に焦点があたってきます。 さっそく農政予算を増やせとい
ＴＰＰ交渉に向けて、日本の農業は何を核に据えれば良いのか？
来週の横浜ＡＰＥＣではＴＰＰ（環太平洋自由貿易協定）締結へ向けての交渉が本格化すると思います。８０年代の日米貿易摩擦、そして牛肉オレンジ交渉や米輸入自由化交渉など、様々な形で日本は農産物輸入に関する障壁を守ろうとしてきましたが、ここに至ってそうした国内農業保護の政策は大きな転機を迎えそうな雲行きです。では、日本の農業は、農政はどうして行ったら良いのでしょうか？ ここ３０年ほどの日本では、都市部を中心に漠然とした形で「莫大な税金が投入されても、まだまだ市場を関税などで保護しないと成立しない農業」への否定的な視線が続いていたように思います。必死で働いてトヨタやソニーが世界一の品質を実現していても、自国の農業市場が閉鎖的なので、貿易摩擦の際に思うように自由貿易を主張できない、そんなフラストレーションが都市部を中心とした世論にありました。ただ当時の自民党を中心とした政局に関しては、都市対地方という
【尖閣ビデオ流出】「ユーチューブはＮＨＫより信頼できる」！？ ネットで既存メディア飛び越え始めた「内部告発」 (1/3ページ) - MSN産経ニュース
【尖閣ビデオ流出】「ユーチューブはＮＨＫより信頼できる」！？ ネットで既存メディア飛び越え始めた「内部告発」 (1/3ページ) 沖縄・尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件のビデオ映像が流出したのは、インターネットの動画投稿サイトだった。かつて官僚らによる「内部告発」は新聞やテレビを通じるのが一般的だったが、今回流出させた公的機関側とみられる人物は既存メディアを軽々と飛び越え、ネットで直接「世界」へ訴え出た。こうした流れは民間の内部告発サイトの登場で数年前から世界的に広がっており、専門家は「時代が一つ変わってしまった」と話す。削除後も増殖 問題の映像が動画投稿サイト「ＹｏｕＴｕｂｅ（ユーチューブ）」へ流出したのは今月４日午後９時ごろ。約１１時間後の翌５日午前８時ごろまでに投稿者自身により削除された。 ところが閲覧した不特定多数のネットユーザーがオリジナル映像を自分のパソコンへ保存し、ユーチューブや他
真の「マス」メディアへ - 書評 - USTERAMがメディアを変える : 404 Blog Not Found
2010年11月08日09:30 カテゴリ書評/画評/品評Media 真の「マス」メディアへ - 書評 - USTERAMがメディアを変える 筑摩書房松本様より献本御礼。 USTREAMがメディアを変える 小寺信良 もう何度目の「メディアを変える」かわからないけれど、今度の「変える」は、具体的には「Web化する」の総仕上げであることは多分間違いない。「USTREAMが変える」のは、最も高情報量かつ高同時性を持つメディア、すなわちTV生放送なのだから。 その意味において、本書は「メディアを変える」ものの集大成としての意味を持つ。Webはメディアをどう変えてきたか?「マスへのメディア」を「マスによるメディア」に変えて来たのである。「による」ところである、マスたる我々には必携の一冊なのではないか。 本書「USTERAMがメディアを変える」の著者は、こんな人。 P. 50 過去筆者は、テレビ放送に
なぜ特区に反対するのかがわかって怖くなった : 404 Blog Not Found
2010年11月07日19:00 カテゴリ書評/画評/品評Taxpayer なぜ特区に反対するのかがわかって怖くなった これ、反対の対象は実はカジノ特区なんかじゃない。 la_causette: カジノ特区に反対する理由 「国民の射幸心を煽り、勤労の美風を損い、国民経済の影響を及ぼす」が故に賭博行為を刑罰規定を持って禁止するというのが今の時代に合わないというのであれば、全国一律で賭博行為を合法化すべきだからです。他方、賭博罪の存在価値は今なお薄れていないということであれば、「特区」を作ってそこでのみ賭博を合法化する合理的な理由はありません。すなわち、特定の地域でのみ賭博を合法化するというのは理屈に合致していないのです。 反対の対象は、特区という考え方そのもの。 「日本を駄目にした」という言い方が私は大っ嫌いなのだけど、その私ですらこれに関してはそういうのにやぶさかでないほど、駄目な考え。
『倒閣しか方法はない』
早川忠孝の一念発起・日々新たなり 通称「早川学校」弁護士・元衆議院議員としてあらゆる社会事象について思いの丈を披歴しております。若い方々の羅針盤の一つにでもなればいいと思っておりましたが、もう一歩踏み出すことにしました。新しい世界を作るために、若い人たちとの競争に参加します。猪突猛進、暴走ゴメン。 菅政権の不透明度が増している。 TPP交渉への参加を巡って玉虫色の基本方針を決定したが、これは何も決めないのと同じ。 結局は、言葉の遊びで終わる。 八ッ場ダムについて、今後は一切「中止の方向性」という言葉には言及せず、予断を持たずに検証する」などという、これまた意味不明、決断先送りの方針が公表されたが、これでは菅内閣が何をしようとしているのかが分からない。 何も出来ないから、何もしないことにした、ということだろう。 小沢問題についても菅総理は何もしないようだ。 自分では手を汚したくない、というこ
もしも太平洋戦争で国家機密映像が流出していたら・・ - Chikirinの日記
尖閣諸島沖での巡視船と中国漁船の衝突ビデオが、誰かの手により無断で youtube にアップロードされた件、世の中では「誰が流出させたんだ！？」と大騒ぎになってますが、 もしも太平洋戦争の頃に Youtube が存在していて、実際の戦況が動画としてネットに流出していたら？ ってことで・・・ちょっくら予測してみました。 なお、(A) の大本営発表と (B) の朝日新聞の報道はフィクションではなく、当時、実際になされた発表そのままで、(C)だけが想像（フィクション）です。 ↓ 1.ミッドウェー海戦の直後 ※ ちなみにミッドウェー海戦は 1942年 6月に行われ、日本は航空母艦 4隻や多数の飛行機（そしてパイロット）を失い大敗した。この海戦を機に日米の戦況は逆転したが、国内には相変わらず日本が勝ち続けているかのような報道ばかりがなされた。 （Ａ）大本営発表 我が方損害 （イ）航空母艦一隻喪失、同
Google、Facebookに続き情報出さない個人も“締め出し”へ - bogusnews
検索サービス大手のGoogleが、SNSサイト「Facebook」に対し「同サイト内の情報が公開されておらず検索対象にできない」ことなどを理由に個人情報の提供を停止し話題になっているが、同社が個人ユーザーに対しても同様の措置を取る方針であることが7日までにわかった。今後、 「個人情報を提供しないユーザーはGoogleで検索できなくなる」 という。 Googleの検索サービスチームが公式blogで明らかにしたところによると、「検索可能な個人情報を提供せずに検索結果ばかり求める“一方通行”のユーザー」が増えており、インターネットの自由と発展をおびやかしているという。このため、今後は「個人情報をGoogleに提供している者だけがググれる」仕様に変更していくことを決めた。 具体的には、Google利用に際しGoogleアカウントの登録を必須とし、個人情報登録画面から氏名・生年月日・住所や趣味嗜好を
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