小学生の約3割が携帯を所有。中学生は“大人用携帯”を選択――バンダイネットワークス調べ
バンダイネットワークスとネットマイルは、共同展開している小中学生を対象としたネットリサーチサービス「キッズリサーチ」で、「小中学生の携帯電話に関する調査」を実施した。調査は3月1日、バンダイネットワークスが運営する情報交換サイト「サークルリンク」内で実施されたもので、有効回答数は507名。 同調査によれば、携帯電話を持っているかという質問に、「自分専用のものをもっている」と回答したのは22.1％、「家族共用のものをもっている」が5.1％となり、「もっている」割合は約3割となった。学年があがるほど携帯電話所有率が高くなる傾向があり、中学生では所有率は半数を超えている。 「携帯電話を持っていない」と回答した369名に、持っていない理由をきいたところ、「欲しいけど買ってもらえないから」が66.1％で最多。「自分には必要ないから」は19.2％で、ほかの項目は1割を下回った。今後の購入予定については
ご主人様を魅力的にする道具とは：日経ビジネスオンライン
格式の高い、とある茶会のシーンをイメージしてください。しわぶき一つたたず、シュンシュンと釜から昇る湯気の音だけが聞こえてくる凛とした空間。あなたはそこに並んで座るやんごとなき淑女の1人です。 その時、突如、携帯電話にどうしても出なくてはならない瞬間があなたに訪れる。そんな場所に携帯電話を持ち込むなんて非常識な・・・というツッコミが聞こえてきそうですが、無理な設定を承知であえて想像してみてください。さて、あなたは和服の懐から取り出した携帯電話を、どのように開き、どのように耳にあてがうでしょうか。 私が何人かの女性からヒヤリングした結論はこうです。まず、両手を添えて大切な蒔絵の文箱を開くように携帯電話を開きます。そして、しずしずと耳にあてがう。大切なのは、携帯電話を持っていない方の手の行き場所です。恐らく、空いた方の手も携帯電話に軽く添えるのではないでしょうか。 日本文化における丁寧で上品な行
ネプロ調査、「携帯で生活が変化した」が9割弱
ネプロジャパンとネプロアイティは、携帯電話料金の節約をテーマにアンケート調査をまとめた。調査日は2月8日・9日の2日間、iモード・EZweb・Yahoo!ケータイ向けの「ザ★懸賞」上でのアンケートを実施。3,746人（男性44％、女性56％）から回答を得たもの。 調査の結果、「携帯電話によって生活が変化したと感じるか？」の問いに対して、48％のユーザーが「強く感じる」、40％が「時々感じる」と回答、実に88％のユーザーが携帯電話によって生活が変化したと実感していることがわかった。 また、1日あたりの携帯電話の利用時間については、「1～3時間」（35％）が最も多く、「30分～1時間」（24％）、「3～5時間」（16％）と続いた。 携帯電話を使ったサービスの利用調査では、「通販/オークション」が40％、「音楽」が38％、以下、「ブログ」「パソコン機能」「読書」（いずれも16％）となった。ネプロ
10代の携帯ユーザー、一般サイト利用が公式サイトを上回る──インターネット生活研究所調査
インターネット生活研究所は3月1日、ケータイコンテンツビジネスの現状を調査した結果を発表した。 同調査は、代表的なケータイコンテンツビジネス関連企業への取材と、ケータイコンテンツを利用しているユーザーに対する調査をまとめたもの。企業調査の結果、ケータイコンテンツビジネスの大きなトピックとして、「3Gケータイの普及によるリッチコンテンツ化」「ケータイ向け検索サービスの登場による、従来の公式サイトにおける有料課金モデルの転機」「SNSやCGMなどのPCのWeb2.0がケータイにも波及」「HSDPA方式とCDMA200 1xEV-DO Rev.A方式の高速通信インフラの競争」という、4つが挙げられている。 ユーザー調査の結果を見ると、10代を中心に一般サイトの利用が増加していることが分かったという。一般サイトと公式サイトの利用状況は、公式サイト中心という回答が44％、一般サイトが中心という回答が
携帯端末でのビデオ再生は未定着――米調査
調査会社のNielsenが2月15日、携帯端末を使ったビデオ視聴についての調査結果を発表した。調査対象世帯の約19％が、少なくとも1台のパーソナルビデオ端末（PVD）を所有。うち最も多いのはポータブルDVDプレーヤーで10％が所有。ビデオ機能付き携帯電話を持つ世帯は5％、ビデオ機能付きiPodやMP3プレーヤーを持つ世帯は4％となっている。 PVDをビデオ再生に利用する習慣はまだ確立されていないようで、PVD所有者の3分の2は「PVDで何かを再生したのは1週間以上前」と回答。米AppleのiTunes Storeでビデオを利用する人でも、再生時間の95％は音楽再生で、ビデオの再生は1日当たり2分半程度にすぎないとの結果も出ている。 Nielsenは併せて、DVR利用に関する調査結果も発表した。DVR利用世帯を対象に、オリジナルのテレビ番組放送から再生までの間隔やコマーシャル視聴率などを調査
子どもとのコミュニケーション、メールやケータイより「会話」が重要
塾や習い事に通う子供が多いと言われる中、今回は「子供との時間の使い方について」をテーマに、親と子供の時間の共有やコミュニケーションについてレポートした。 今回の調査は2月9日〜2月10日で行い、全国の754人の男女（男性47.48％、女性52.52％）から回答を得た。また調査に回答いただいた年齢層は30歳代47.09％、40歳代52.91％、であった。 子供と一緒に過ごす時間の長さについては「十分に足りている」または「まあ足りている」と回答した人があわせて約7割に達しており、一定の時間を子供と過ごしている様子がわかるが、一方で職業別にみると、「足りている」と答えた会社経営者や会社員は5割強と相対的に低くなっており、勤務形態の違いによる時間の裁量度合いの差異が伺える結果となった。
東京ガールズコレクションでモバイル通販体験ゼイヴェルが仕掛ける「クリック＆イベント」戦略
昨年9月に開催された前回の東京ガールズコレクションの様子（写真提供：Tokyo Girls Collection 2006 AUTUMN/WINTER） [画像のクリックで拡大表示] 携帯電話を利用した女性向けのポータルサイト運営や衣料品の通販サービスを手掛けるゼイヴェル（東京・港区）は今、3月3日に横浜アリーナで開催するファッションイベント「東京ガールズコレクション」の準備に追われている。 今回で4回目を迎える東京ガールズコレクションの最大の特徴は、蛯原友里や押切もえ、土屋アンナといった人気モデルが当日着た服を、その場にいながらにして携帯電話の通販サイトから購入できることだ。ファッションショーと携帯電話を組み合わせた「クリック＆イベント」とでも呼ぶべき、新しいEC（電子商取引）の形態として注目されている。 会場に詰め掛ける約2万2000人の若い女性たちは、ほぼ全員がいつでも携帯電話を持ち
ケータイのワンセグを最も利用するのは15〜19歳--MMD研究所調べ
モバイルを中心にメディアレップ事業・広告代理事業を手がけるアップデイトは2月16日、「携帯コンテンツに関する利用動向調査」の結果を発表した。調査は同社内に設置されているモバイルマーケティングデータ研究所（MMD研究所）が実施した。 携帯インターネットの利用頻度は「ほぼ毎日」が87.5％となり、利用が日常的に行われていることが分かった。利用しているサイトについては「公式（有料）サイト・無料サイトともに」が半数以上を占め、「公式（有料）サイトのみ」はわずか1％に留まっている。 また、最近1カ月以内に利用またはアクセスした携帯サイトは1位「着うた（70.7％）」、2位「待ち受け（49.1％）」、3位「検索サイト（48.1％）」、4位「掲示板（46.4％）」、5位「ブログ（44.0％）」の順となっている。 QRコードからのサイト利用について、1カ月以内に「アクセスした」は約4割。新しいサイトを知っ
携帯で有料多チャンネル放送を見たい？ KDDIなど調査
KDDIとメディアフロージャパン企画は、携帯電話での有料多チャンネル放送の利用ニーズに関するアンケート調査結果を発表した。クアルコムが開発した携帯向けマルチメディア放送技術「MediaFLO」が日本で展開できるかどうか、市場性などを検証する目的で行なわれた。 調査方法はインターネット調査とCLT（対面インタビュー形式）の2通りで行なわれた。インターネット調査は2006年10月1日～3日にかけて行なわれ、有効回答数は3,000人。対面インタビューは2006年9月30日～10月3日で、有効回答数は227人となっている。 また調査を行なう前に、回答者には、リアルタイムの映像視聴となる「ストリーミングTV放送」、リアルタイムの音声コンテンツが楽しめる「ストリーミング音楽放送」、あらかじめ選んだ番組が自動的にダウンロードされ、いつでも楽しめる「蓄積型クリップキャスト」、天気予報や渋滞情報、緊急ニュー
「スマートフォンで仕事に縛られる」33％――米調査
調査会社のSolutions Research Groupは2月15日、スマートフォンと仕事・生活バランスについての調査報告を発表した。調査は、米国の2600人を対象に行われた。 報告によると、BlackBerryやPalm TreoといったスマートフォンやPDAにより、「自由を得る以上に仕事に縛られる」との記述に対し、「そう思う」という回答は33％に上り、「そう思わない」の34％とほぼ同じだった。34％はどちらでもないと回答している。実際にスマートフォンを持つ人だけに対象を絞っても、割合はそれほど変わらないという。 実際の仕事時間については、週に50時間以上働く人の比率が回答者平均で11％だったのに対し、スマートフォンなどの端末所有者では19％。また「自分の時間が十分に持てない」との回答も、平均の40％に対しスマートフォンなどの所有者では53％に上った。Solutions Researc
「恋人とのコミュニケーションにテキストメッセージ利用」6割――米調査
テキストメッセージは恋愛ツール――バレンタインデーを前に、AT&T傘下のCingular Wirelessが2月9日、米国の携帯電話利用者1006人を対象に1月に実施した調査結果を発表した。 報告によると、恋人や配偶者とテキストメッセージでコミュニケーションをとるとの回答が33％で、前年の調査から6ポイント増加した。この数字は、既婚者、交際相手がいない人では30％にすぎないのに対し、現在交際相手がいる人では59％と高くなっている。また、誰かを口説くのにテキストメッセージを使うとの回答は全体の28％に上った。 デート中の携帯電話の利用については、回答者の38％が「大切なディナーの席で、相手が電話に出たことがある」と回答。自分自身が電話に出たことがあるとの回答も31％だった。また、8％が交際相手の携帯マナーの悪さが理由で別れたことがあると回答。「付き合う相手を、使っている携帯で判断したことがあ
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携帯使い過ぎを防げ - 青少年用の携帯利用過多を防止する方案が韓国で提起 | 家電 | マイコミジャーナル
未成年でも携帯電話で通話やインターネットを利用することが普通のことになった。しかしその一方で、過多利用が大きな問題となっている韓国。今年2月には、多額の携帯電話料金を請求されたことを苦に、中学生が自殺するという事件まで起こっている。 そんな中、情報通信部は青少年の過多利用問題に対応する「青少年の移動電話料金過多発生防止のための移動電話利用制度の改正方案」を、携帯電話事業者(キャリア)とともに推進していくと発表した。 この方案で規定されているのは、「青少年専用加入契約書(グリーン契約書)」の導入、詳細な料金明細書の発行、青少年保護約款規定の新設、付加サービス不当加入を確認するための「ハッピーコール」制度導入、両親名義による携帯電話を本人(青少年)名義に変更といった5項目だ。 グリーン契約書は、青少年専用の料金制度案内やサービスについて、注意事項を盛り込んだ青少年向け契約書だ。韓国では青少年用
HDL、携帯電話から生活習慣データを記録・管理できるASPサービス
ヒューマン・データ・ラボラトリ（HDL、長誠代表取締役）は12月14日、携帯電話やパソコンから生活習慣データを記録・管理できるASPサービス「マイライフ手帳ASPサービス」を開始したと発表した。 「マイライフ手帳ASPサービス」は、同社が運営する無料の生活習慣管理サイト「マイライフ手帳」の生活習慣データ記録・管理機能をASPサービスとして提供するもの。同サービスを導入することで、会員制サイトを運営している企業は、自社の会員に「健康」や「ダイエット」を切り口にした新たな付加価値を提供することができる。 まずは、エディアが運営する健康情報コミュニケーションサイト「健康情報館」にサービス提供を始めた。今後は、ドラッグストアや健康食品ショップ、フィットネスクラブ、美容サロンなど健康・美容関連企業をはじめ、会員制を採用している幅広い企業を対象に幅広く提供していく予定。 「健康情報館」は、健康に関する
携帯機器の置き忘れが多いのはロンドン---Pointsec社の調査より
セキュリティ・ソフトウエア・メーカーのスウェーデンPointsec Mobile Technologies ABは，世界11都市のタクシー運転手2000人を対象に，携帯機器の置き忘れに関する調査を行った。対象都市はロンドン，シドニー，ミュンヘン，ベルリン，フランクフルト，オスロ，ヘルシンキ，ストックホルム，サンフランシスコ，ワシントン，ボンベイ。この調査によれば，直近6カ月間に携帯電話機がタクシーの後部座席に置き忘れ去られた件数（聞き取り調査を基にした推計値）は，ロンドンが5万4874台でダントツの首位だった。2位はボンベイで3万2970台，3位はシドニーで6440台である。 PDAなどの携帯型情報端末の置き忘れもロンドンが4718台で，2位のワシントンの2260台を大きく離して首位。3位はミュンヘンで1902台，4位はベルリンで1125台だった。ノート・パソコンの置き忘れもロンドンが31
「音声通話は21時～1時に集中」，ウィルコムがソフトバンクを牽制
ウィルコムは11月15日，都内で事業説明会を開催した。10月26日に就任したばかりの喜久川政樹・代表取締役社長（写真1）が登壇し，新体制（関連記事）と2006年度上期の経営状況，今後の事業展開などを明らかにした。 2006年度上期の経常利益は約48億円の赤字だったものの，「8月単月では経常ベースで黒字化」（喜久川社長）しており，今後もこの傾向が続くとの期待を示した。また10月24日から始まったモバイル番号ポータビリティ（MNP）の影響にも言及した。一時は新規契約が減少するなどの傾向はあったものの「今は徐々に戻ってきている」と説明。「今後の影響はまだ見えていないが，（PHSは）そもそもMNPの対象外。音声定額のマーケットがどう変化していくかがポイント」（同）だと述べた。 音声定額は，ソフトバンクモバイルも10月から開始しているが，ウィルコムでは1年以上前の2005年5月から提供を開始済み。説
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第20回 リセット男子 ～携帯の アドレス消えたら サヨウナラ：日経ビジネスオンライン
http://biztech.nikkeibp.co.jp/news/flash/525427.html