水素貯蔵に新技術、燃料電池革命が起こるか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Neal Sandler （BusinessWeek誌、エルサレム支局特派員） 米国時間2009年12月11日更新 「A Breakthrough for Hydrogen Storage?」 2005年、イスラエルの起業家モシェ・シュテルン氏（現在62歳）は、ロシアの高名な科学者エフゲニー・ベリホフ氏から、水素を安全に貯蔵する画期的な技術の話を初めて聞いた。当時、シュテルン氏は代替エネルギー技術について詳しくなかったが、それから4年後の現在では、水素貯蔵の技術に精通し、この技術の熱烈な信奉者となっている。同氏は、ロシア発のこの新技術によって、研究機関や産業界大手が、環境に配慮した代替エネルギーとして水素を活用する道が開けると確信している。
asahi.com（朝日新聞社）：「本マグロを絶滅危惧種に」欧州委提案 日本への影響も - 国際
【ロンドン＝有田哲文】欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会は９日、大西洋産のクロマグロ（本マグロ）を野生生物を保護するワシントン条約の対象に加えて絶滅危惧（きぐ）種として扱うことを加盟国に提案した。クロマグロはトロが多くとれる高級魚。日本は世界でとれるクロマグロの約８割を消費しており、今後の議論の進展によっては大きな影響が出る可能性がある。 ワシントン条約には、絶滅する恐れがあるとして商取引を禁じる「付属書１（シーラカンス、ジュゴンなど）」と、必ずしも絶滅の恐れはないが商取引を厳重に規制する「付属書２（ジンベエザメなど）」がある。１０年３月に開かれる同条約締約国会議で、モナコが大西洋のクロマグロを「付属書１」に加える提案をすることを目指している。 今回の欧州委員会の提案は、モナコの動きを暫定的に支持する内容だ。ディマス欧州委員（環境担当）は「大西洋のクロマグロの保護のための重要なステップだ。科
石油１８５億トン相当の「メタンハイドレート」南シナ海に…中国調査 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【北京＝佐伯聡士】新たなエネルギー源として注目されているメタンハイドレートの南シナ海北部海底での埋蔵量が石油１８５億トンに相当することが、中国の国土資源省の調査でわかった。 中国国営新華社通信が２８日、同省の専門家の話として伝えたもので、南シナ海ですでに判明している石油・天然ガスの埋蔵量の６倍に相当するという。 中国政府は昨年５月、南シナ海の北部海底でメタンハイドレートの試料採取に成功、「調査研究が世界先進レベルに達した」と強調していた。 今後、目標区域を設定し、試験採掘を行う準備に入る。準備には数年かかる見通しだという。 ただ、スプラトリー（南沙）、パラセル（西沙）両諸島がある南シナ海では、中国、ベトナムなどが領有権を争っており、中国の採掘準備が具体化すれば、資源獲得をめぐる各国の争いが激化する可能性もある。
asahi.com（朝日新聞社）：レアメタルの宝庫「熱水鉱床」探せ 新技術開発の動き - サイエンス
レアメタルの宝庫「熱水鉱床」探せ 新技術開発の動き2008年11月16日13時53分印刷ソーシャルブックマーク 海底熱水鉱床のもとになる熱水が噴出する様子＝海洋研究開発機構提供海底から引き揚げられた熱水鉱床の一部＝石油天然ガス・金属鉱物資源機構提供 海底のマグマで熱せられた海水の噴き出し口は、レアメタル（希少金属）などの鉱物の宝庫。開発次第では「資源大国」に――。日本周辺の海底で、鉱物資源を含む「熱水鉱床」を本格的に調べるため、文部科学省は新しい探査技術の開発に乗り出す方針だ。未知の鉱床をみつけて資源量を正確に把握し、将来の商業採掘を後押しする狙いだ。 海底熱水鉱床は、海底から噴き出す熱水に含まれる金属成分がたまってできる数百メートル四方ほどの岩石塊。金、銀、銅、鉛などのほか、ガリウムやゲルマニウムなどのレアメタルも豊富に含む。石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）などの調査で、沖
日本の大陸棚を大幅拡張、国連申請を決定へ : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
政府は３１日、総合海洋政策本部（本部長・麻生首相）を開いて、日本の国土面積（約３８万平方キロ・メートル）を大きく上回る近海海底を新たに日本の大陸棚として認めるよう近く国連に申請することを決定する。 申請対象には、日本の最東端の南鳥島の東方、最南端の沖ノ鳥島の南方にそれぞれ広がる海底が含まれている。 日本近海の海底には、銅やレアメタル（希少金属）など豊富な鉱物資源を含む海底熱水鉱床や、石油の代替エネルギーとして注目されるメタンハイドレートの存在が確認されている。新たな大陸棚が認められれば、資源開発できる海底が一気に増大することになる。 今回の申請は、日本が１９９６年に批准した国連海洋法条約に基づくものだ。同条約は、沿岸国に対して大陸棚とその地下を開発する権利を認め、沿岸から２００カイリ（約３７０キロ・メートル）の海底を沿岸国の大陸棚としている。さらに、沿岸国が２００カイリよりも先に大陸棚が地
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